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Symptoms · Published

早産陣痛

Preterm labor

臓器系
生殖・産婦人科
科目
Obstetrics and Gynecology (Obstetrics)
トピック
産科学 13:早産陣痛と早産
関連疾患
羊水過多症・羊水過少症

🧠 全体像:は陣痛と同じ「規則的収縮+進行性の頸管変化」という所見を、妊娠37週未満という時期で区別した概念である。と、陣痛と紛らわしい危険な痛み(・)の外し方は陣痛のノートに譲り、ここでは早産の定義の国差、最初の評価、危険因子、そして()をいつ使い、いつ使わないかに絞る。薬の用量や各介入の細部はにある。

定義と診断

早産の上限は37週未満でそろうが、下限は日本と米国で違う。

基準 早産の範囲
日本 妊娠22週0日〜36週6日の出産。37週〜41週が1
WHO 妊娠37週を満了する前の出生2
米国 妊娠20週0日〜36週6日の出生3

💡 日本で22週未満の妊娠終了は流産として扱われる。同じ21週の出産でも、国によって統計上の扱いが変わる。

の診断は、規則的な子宮収縮に頸管の開大・の変化を伴うこと、または規則的な収縮があり初診時に頸管が2 cm以上開いていることによる3。

⚠️ 早産期の規則的な収縮はよくあるが、その後に頸管が進行性に変化するかは予測できない。頸管変化のない収縮、とくに開大2 cm未満の例には、一般にを使わない3。

最初の評価

  1. 危険な痛みと出血を先に外す。 持続痛・子宮の圧痛・性器出血・があれば、陣痛のノートの手順でなどを評価する。が否定されるまでをしない。
  2. 破水の有無を確かめる。 破水していればとして管理が変わる。
  3. 妊娠週数を確定し、胎児心拍と・胎盤位置を確認する。 週数で使える介入が変わる(下の表)。
  4. 頸管の変化を評価する。 の頸管長やのは危険度の層別に使われるが、陽性や短い頸管単独のは低く、の場面で管理を決める唯一の根拠にしない3。
  5. 感染の徴候を探す。 発熱、子宮の圧痛、胎児頻脈はを疑わせ、の禁忌になる。

危険因子

の背景には、既往(自然早産、、頸管)、妊娠要因(、、胎盤早期剥離、)、子宮・頸管因子(、短い頸管)、感染・炎症(、腎盂腎炎、症候性尿路感染)、生活・社会因子(喫煙、、短い妊娠間隔)が挙げられる。

⭐ による子宮のは、陣痛そのものを誘発しうる直接的な危険因子である。 子宮壁が過度に伸展されると収縮が起こりやすくなり、規則的収縮からへ進みやすい。

⚠️ 早産に至った経緯は、生まれた児の感染評価の閾値を変える。 は、、、、の疑い、原因の分からない急な胎児状態の悪化によって早産で生まれた児を()のリスクが最も高い群とし、血液培養を採って経験的抗菌薬を始めるのが最も妥当とする。が明らかでなくても、自然に起こったそのものがこの群に入る。一方、や胎盤機能不全などの産科的適応による早産で、帝王切開で生まれ、陣痛・誘発の試み・破水がいずれもなかった児はリスクが低い群とされ、検査も抗菌薬も行わない、または血液培養と経過観察にとどめる選択肢がある4。

トコライシスの適応

()は早産を根本的に防ぐ薬ではなく、の投与やへの搬送のための時間を稼ぐことが目的である。ただし、どこまで続けるか、どの薬を使うかは国と機関で分かれる。

介入 米国(ACOG) WHO(2022) 日本
β作動薬・Ca拮抗薬・NSAIDで最大48時間の延長。上限は一般に34週。維持療法は推奨しない3 を急性期と維持の両方で推奨。ただし条件を満たす場合に限る状況限定の推奨で、自然・正確な週数で24週0日〜33週6日・禁忌なし・ステロイド投与か搬送が可能・分娩のと説明が整うことが条件。単剤のみで、維持療法の効果は確かめられていない2 早産の危険が高いとき(頻回の収縮、2 cm以上の開大など)は入院して塩やをする1。注は日本で切迫流・早産の効能を持つで、毎分50μgから開始し通常50〜150μg、200μgを超えない5
7日以内の分娩リスクがある24〜34週に単回コース3 34週未満は別の推奨で扱う2 34週未満で早産しそうなときに投与する1

⚠️ は肺水腫が心疾患・の合併・・剤の併用で起こりやすく、水分のを避ける。禁忌には強度の子宮出血・子癇・感染合併・妊娠16週未満などがある5。

胎児のを目的とするは、32週未満の分娩が見込まれるときに使うとを減らすとされ、米国3もWHO(2015年、強い推奨)6も勧めている。

💡 は、米国では32週未満の胎児のが主な用途でとしての第一選択ではないが、日本ではのとしても使われる。同じ薬でも目的が違う点に注意する。週数の例外(22〜23週、34週以降のステロイド、)はにまとめてある。

⚠️ 次の状況ではを行わず、分娩を優先するか母体の治療を先にする。

状況 理由
・ を子宮内に残したまま妊娠を延ばす不利益が大きい
性器出血、、血行動態が不安定な母体出血 母体救命が優先される。WHOも性器出血・剥離を禁忌に挙げる2
重症・子癇 母体の病態の治療が優先される
、致死的胎児異常、胎児状態の悪化 妊娠を延ばす利益がない
感染がなければ、搬送やステロイド投与のための使用を考慮してよい

この表の禁忌は米国の指針による3。分娩が著しく進行している例も、抑制の成功が見込めず合併症だけが増えるため対象にしない。

まとめ

  • は陣痛と同じ所見を妊娠37週未満という時期で区別した概念で、は陣痛のノートに譲る。
  • 早産の範囲は日本が22週0日〜36週6日、米国が20週0日〜36週6日、WHOは37週満了前の出生と定義する。
  • 診断は規則的な収縮と頸管の変化(または2 cm以上の開大)による。頸管変化のない収縮には一般にを使わない。や頸管長の陽性単独で管理を決めない。
  • 最初になどの出血・持続痛、破水、感染を外す。
  • 危険因子は既往、妊娠要因、子宮・頸管因子、感染・炎症、生活・社会因子に大別される。による子宮はその一例である。
  • 自然に起こったやで生まれた児はのリスクが最も高い群に入り、血液培養と経験的抗菌薬が勧められる。
  • は早産を止める薬ではなく時間稼ぎである。米国は最大48時間で維持療法を勧めず、WHOは条件を満たす24週0日〜33週6日の例に限っての急性期・維持療法を推奨し、日本は塩やのを使う。感染・出血・母体不安定・胎児状態の悪化・分娩の高度進行があれば行わない。

出典

  1. 1.早産・切迫早産(日本産科婦人科学会・2025)学会の一般向け解説(2025年1月30日更新)で、妊娠22週から36週までの出産を早産、37週から41週までを正期産と定義していること、切迫早産を規則的な子宮収縮があり頸管も開き始めるなど早産の危険が差し迫った状態としていること、収縮が頻回で頸管が2 cm以上開くなど早産の危険が高い場合には入院してリトドリン塩酸塩や硫酸マグネシウムの点滴が行われていること、妊娠34週未満で早産しそうな場合に副腎皮質ステロイドを投与することがあることを確認した。閲覧 2026-09-29
  2. 2.WHO recommendation on tocolytic therapy for improving preterm birth outcomes(World Health Organization・2022)WHO公式PDFの推奨本文で、早産を妊娠37週を満了する前の出生と定義したうえで、自然早産陣痛が疑われるか診断され、妊娠週数が24週0日〜33週6日と正確に評価され、子宮収縮抑制の禁忌(性器出血、常位胎盤早期剥離、子宮内感染など)がなく、単回コースの出生前ステロイド投与か適切な新生児医療のある施設への母体搬送が可能になり、分娩時の診療体制が整い、利益と危険の説明が行われている場合に、急性期および維持の子宮収縮抑制療法としてニフェジピンを推奨する(状況に依存する推奨)こと、単剤のみを推奨すること、維持療法(急性期を超える部分)の利益は確定できなかったこと、34週未満の出生前ステロイドには別の推奨があることを確認した。閲覧 2026-09-29
  3. 3.Practice Bulletin No. 171: Management of Preterm Labor(American College of Obstetricians and Gynecologists・2016)全文(Obstet Gynecol誌の2019年のWayback保存版。ACOGの現行ページで2022年再確認と表示)で、早産を妊娠20週0日〜36週6日の出生と定義し、早産陣痛の診断を規則的な子宮収縮に頸管の開大・展退の変化を伴うこと、または規則的な収縮と2 cm以上の開大での初診によるとしていること、胎児性フィブロネクチン陽性や短い頸管単独の陽性的中率は低く急性症状の場面で管理を決める唯一の根拠にしないこと(Level B)、頸管変化のない早産期の収縮、とくに開大2 cm未満には一般に子宮収縮抑制薬を使わないこと、子宮収縮抑制薬は通常48時間まで有効なので48時間の延長で利益を得る児に限り、上限は一般に34週とされてきたこと、第一選択級としてβ作動薬・Ca拮抗薬・NSAIDを最大48時間の延長に使うことと維持療法を推奨しないこと(Level A)、禁忌として子宮内胎児死亡・致死的胎児異常・胎児状態の悪化・重症子癇前症/子癇・血行動態が不安定な母体出血・絨毛膜羊膜炎・前期破水(感染がなければ搬送やステロイドのために考慮可)・薬剤ごとの禁忌を挙げること、7日以内の分娩リスクがある24〜34週の妊婦に単回のステロイドを推奨し、32週未満の分娩が見込まれるときの硫酸マグネシウムが脳性麻痺を減らすこと(Level A)、卵膜が保たれた早産陣痛に妊娠延長目的の抗菌薬を使わないことを確認した。閲覧 2026-09-29
  4. 4.Management of Neonates Born at ≤34 6/7 Weeks' Gestation With Suspected or Proven Early-Onset Bacterial Sepsis(American Academy of Pediatrics(Puopolo KM ほか)・2018)全文(Pediatrics誌の2018年のWayback保存版)で、頸管無力症・早産陣痛・前期破水・子宮内感染の疑い・原因不明の急な胎児状態悪化のために早産で生まれた児は早発型敗血症のリスクが最も高く、血液培養を採って経験的抗菌薬を始めるのが最も妥当としていること、一方で①子癇前症などの非感染性疾患や胎盤機能不全といった産科的適応による早産、②帝王切開での出生、③分娩前に陣痛・誘発の試み・破水がいずれもないことの条件を満たす児はリスクが低く、検査も経験的抗菌薬も行わない、または血液培養と経過観察でよいとしていることを確認した。閲覧 2026-09-29
  5. 5.ウテメリン注50mg 医療用医薬品添付文書(キッセイ薬品工業/医薬品医療機器総合機構(PMDA)・2022)2022年1月改訂(第3版)の添付文書で、リトドリン塩酸塩注射剤の効能が緊急に治療を必要とする切迫流・早産であること、毎分50μgから点滴静注を開始して通常毎分50〜150μg、毎分200μgを超えないこと、肺水腫が心疾患・妊娠高血圧症候群の合併・多胎妊娠・副腎皮質ホルモン剤併用時などに起こりやすく水分の過負荷を避けること、禁忌に強度の子宮出血・子癇・感染合併前期破水・妊娠16週未満などがあることを確認した。閲覧 2026-10-06
  6. 6.WHO recommendations on interventions to improve preterm birth outcomes(World Health Organization・2015)WHO公式PDFの推奨一覧で、差し迫った早産のリスクがある妊娠32週未満の妊婦に、児の脳性麻痺予防を目的として硫酸マグネシウムを使うことを推奨している(推奨3.0、強い推奨・中等度の質のエビデンス)ことを確認した。同じ文書の子宮収縮抑制の推奨(2.0)は2022年の推奨に置き換えられている。閲覧 2026-09-29