精神医学

精神医学 · B-15

自殺と自傷行為の病因・疫学・予防

Suicide and self-injurious behavior: etiology, epidemiology and prevention

疾患
自殺と自傷行為
症状
自殺念慮

🧠 全体像:自殺行動とは重なり得るが、意図を丁寧に区別する。自殺予防の要点は、危険因子の個数から未来を断定することではなく、本人へ直接尋ね、現在の切迫性、手段へのアクセス、背景、を含むを行い、、致死手段へのアクセス制限、治療、迅速なフォローを組み合わせることである。

用語

用語 意味
死にたい、自殺したいという思考。受動的な死の願望から具体的計画まで幅がある
死ぬ意図を少なくとも一部伴う自己傷害行為
自殺 自らの行為により死亡し、死の意図があったもの
死ぬことを意図せず、身体組織をに損傷する行為

⚠️ 「非自殺性」と呼ばれるでも、将来の・自殺死亡リスクは高い。毎回、意図、、計画、手段、を評価し、「注目を引くため」と矮小化しない。

自殺行動の背景

自殺は単一原因ではなく、生物学的、心理的、、文化的、環境的要因が生涯を通じて相互作用して生じる。

リスクに関連する要因

  • 過去の、、最近の精神科退院
  • うつ病、、、、、
  • 、、、不眠、強い心理的苦痛
  • や神経伝達物質系を含む生物学的脆弱性
  • 虐待、トラウマ、喪失、関係破綻、孤立、差別
  • 慢性疼痛、重い身体疾患、
  • 経済的困難、失業、住居不安、法的問題
  • の高い手段への容易なアクセス
  • 家族歴、身近な人の自殺、責任ある報道を欠く自殺情報への曝露

には、支援的関係、助けを求められること、治療へのアクセス、将来の理由、育児・役割、技能、文化・宗教・共同体とのつながりなどがある。ただしが1つあるだけで安全と判断しない。

古典的研究ではセロトニン機能低下と自殺行動との関連が論じられてきたが、「低セロトニン」が単独原因である、または臨床検査で個人の自殺を予測できるという意味ではない。

疫学

の2021年推計では、世界で年間72万人を超える人が自殺で死亡し、15〜29歳では主要な死因の一つである。自殺死亡の約4分の3は低・中所得国で起きる1。率、年齢分布、方法、性差は国・地域・時代で異なる。

一般に男性は自殺死亡が多く、女性は非致死的企図が多いとされる地域があるが、この傾向を個人の評価へ機械的に当てはめない。若年者、高齢者、先住民族、移民・難民、性的・ジェンダー少数者、被収容者、慢性疾患のある人などは、差別、孤立、医療アクセスの障壁により高いリスクを負う集団がある。

自殺危機の評価

自殺について直接尋ねることは、自殺を誘発しない。曖昧な「大丈夫ですか」だけでなく、穏やかに具体的に確認する。

  1. 現在、死にたい・自殺したい考えがあるか。
  2. 計画、時期、準備、予行、があるか。
  3. 手段へアクセスできるか、予想されるは高いか。
  4. 過去の企図・と、今回との違いは何か。
  5. 中毒、離脱、、精神病、重いうつ、身体的不安定性があるか。
  6. 危機を起こした出来事、本人の意味、助けを求めた理由は何か。
  7. 一人で安全を保てるか、誰とどこで過ごせるか。

⚠️ リスク尺度やスコアを、将来の自殺・の予測、退院、治療提供の可否に用いない。「低・中・高」のラベルだけで処遇を決めず、、変動する状況、即時・長期の安全を個別に定式化する。

💡 過去50年分・365研究のリスク因子を統合したでは、・・診断的正確度のいずれで見ても自殺関連思考・行動の予測はチャンスレベルよりわずかに優れる程度にとどまり、50年間で予測精度がほとんど向上していないと報告されている2。個々の危険因子を積み上げても個人の将来を確実には予測できないことが、リスク尺度で層別化して介入を決めることへの批判の根拠になっている。

緊急対応

flowchart TD
  A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='suicidal ideation'>自殺念慮</span>・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='self-harm'>自傷</span>を<span class='jp-term jp-term-diagram' title='grasp'>把握</span>"] --> B["身体損傷・中毒・意識・離脱を直ちに評価"]
  B --> C{"現在の計画・手段・切迫性、自己管理不能があるか"}
  C -->|"あり"| D["一人にせず、地域の救急・精神科危機サービスへ緊急接続"]
  D --> E["協働して致死手段へのアクセスを制限"]
  E --> F["包括的<span class='jp-term jp-term-diagram' title='psychosocial assessment'>心理社会的評価</span>と治療開始"]
  C -->|"直ちにはない"| G["包括的<span class='jp-term jp-term-diagram' title='psychosocial assessment'>心理社会的評価</span>"]
  G --> H["共同<span class='jp-term jp-term-diagram' title='safety plan'>安全計画</span>・支援者・治療・早期フォロー"]
  F --> H

後は、身体治療とを並行して行う。、同意、の限界、児童・脆弱な成人の保護を確認する。切迫した危険がある場合は地域法と臨床基準に従い、必要な情報共有と保護的介入を行う。

安全計画

は患者と共同で、短く実行可能な形にする。

  1. 危機の
  2. 自分でできる短期的対処
  3. 気をそらせる場所・人
  4. 助けを求める家族・友人
  5. 専門支援・救急の連絡先
  6. 致死手段へのアクセスを安全に減らす具体策
  7. 生きる理由・大切なもの

「自殺しないと約束する」だけの契約は、や継続評価の代わりにならない。

自殺予防

のLIVE LIFEは、次のを示す。

水準 介入
手段 、、特定薬剤など致死手段へのアクセスを制限する3
メディア 自殺方法の詳細や美化を避け、責任ある報道と支援情報を促す4
若年者 社会情動的を育てる
医療 自殺行動の影響を受ける人を早期発見・評価・治療し、追跡する

うつ病、、などの適切な治療、危機サービス、学校・職場の教育、への介入、退院後の迅速なフォローを多層的に組み合わせる。

💡 手段へのアクセス制限は、自殺予防介入の中でも効果の裏づけが最も強い部類とされる。多くの実証研究で、ある手段への到達が難しくなっても大半の者は別の手段に切り替えず、切り替えた場合もの低い手段を選ぶ傾向が示されている3。オーストリアの新聞497件を分析した研究では、同一自殺の反復報道や自殺の俗説を伝える報道(Werther効果)は自殺率上昇と、逆境下での対処を伝える記事(Papageno効果)は自殺率低下と関連していた4。

💡 薬物療法にも自殺予防効果を支持する報告がある。気分症のRCTを統合したでは、はと比べて自殺既遂のが0.13であった。自殺高リスクの・患者を対象としたRCT(InterSePT試験)では、はと比べて自殺関連行動のが0.76であった56。

非自殺性自傷

機能と関連要因

は、圧倒的感情を下げる、解離・麻痺感から現実感を取り戻す、、苦痛を伝える、対人状況を調整するなど、複数の機能を持ちうる。切る、焼く、引っかく、叩くなどの形があるが、方法の詳細を不必要に列挙・描写しない。

思春期、しばしば12〜15歳頃に始まることが多く、トラウマ、孤立、低い自己評価、困難、、うつ病、不安症、、などと関連する。思春期に17〜18%程度とする報告もあるが、研究・定義・調査期間で変動する概算であり、地域集団へそのまま外挿しない。思春期では女性の報告が多い研究があるが、性差は年齢、方法、調査法で変わり、成人では差が小さくなることがある。

評価と治療

  • 行為の前後で何が起き、どの機能を果たしたかをする。
  • 毎回、自殺意図、医学的重症度、虐待・搾取、併存症を評価する。
  • 、、、・技能を個別の定式化に合わせる。
  • 家族を関与させる場合は、本人の同意、安全、家族機能を考慮する。
  • 再発を叱責せず、何が計画どおり機能しなかったかを検討し、を更新する。

まとめ

  • NSSIとは意図で区別するが、は将来の自殺リスクを示す。
  • 自殺リスクをスコアだけで予測せず、直接質問とを行う。
  • 切迫時は一人にせず、身体・精神両面の緊急対応と手段制限を行う。
  • 、治療、支援、早期フォロー、集団レベルの予防を組み合わせる。

現行指針

出典

  1. 1.Suicide(World Health Organization・2021)2021年の推計で世界の自殺死亡数が72.7万人であったこと、自殺が15〜29歳の死因の第3位であること、世界の自殺の73%が低・中所得国で起きていることを確認した。閲覧 2026-08-26
  2. 2.Risk factors for suicidal thoughts and behaviors: A meta-analysis of 50 years of research(Psychological Bulletin・2017)過去50年間の研究365件・リスク因子の効果量3428件を統合したメタ解析で、オッズ比・ハザード比・診断的正確度のいずれで見ても自殺関連思考・行動の予測はチャンスレベルよりわずかに優れる程度にとどまり、いかなる広いカテゴリー・下位カテゴリーもチャンスをはるかに上回る精度を示さず、予測精度は50年間ほとんど向上していないことを確認した。閲覧 2026-08-26
  3. 3.Means restriction for suicide prevention(The Lancet・2012)致死手段へのアクセス制限が自殺予防の有力な集団戦略であり、多くの実証研究で手段が制限されても一部の者しか他の手段に切り替えず、切り替えた場合も選ばれる手段の致死性が低い傾向にあると報告されていることを確認した。閲覧 2026-08-26
  4. 4.Role of media reports in completed and prevented suicide: Werther v. Papageno effects(The British Journal of Psychiatry・2010)オーストリアの新聞記事497件の内容分析と生態学的研究で、同一自殺の反復報道や自殺の俗説を伝える報道は自殺率上昇(Werther効果)と、逆境下での対処を伝える記事群(mastery of crisisクラス、Papageno効果)は自殺率低下と関連していたことを確認した。閲覧 2026-08-26
  5. 5.Lithium in the prevention of suicide in mood disorders: updated systematic review and meta-analysis(BMJ・2013)気分症のRCT48件・6674人を統合したメタ解析で、リチウムはプラセボと比べて自殺既遂(オッズ比0.13)・総死亡(オッズ比0.38)を有意に減らし、単極性うつ病に限っても自殺既遂(オッズ比0.36)・総死亡(オッズ比0.13)を有意に減らしたことを確認した。閲覧 2026-08-26
  6. 6.Clozapine treatment for suicidality in schizophrenia: International Suicide Prevention Trial (InterSePT)(Archives of General Psychiatry・2003)自殺高リスクの統合失調症・統合失調感情障害患者980人を対象とした2年間の多施設RCTで、クロザピン群はオランザピン群と比べて自殺関連行動(自殺企図・自殺予防目的の入院・レスキュー介入など)のハザード比が0.76と有意に低かったことを確認した。閲覧 2026-08-26