公衆衛生学

公衆衛生学 · 32

労働災害・安全管理・作業生理・心理社会的ハザード・人間工学(VDT作業を含む)

Occupational accidents, safety, work physiology, psychosocial hazards and ergonomics

前提:臨床
産業保健の基礎

🧠 全体像:労働災害は、人の不安全な行動という目に見える直接原因の奥に、環境・組織の不備と管理の欠如という根本原因がある。だから調査は「誰が悪いか」でなく「なぜその状態を許したか」を掘る。人間工学はその逆側から、仕事・・職場を作業者に合わせて設計する。作業負荷(外からの要求)に対する身体の反応=(心拍・など)を測れば、負荷が許容できるかを数字で判断できる。

労働災害

傷害の分類

事故による傷害は、家庭内・レクリエーション・交通・職業上の4つに分けられる。職業上の傷害は労働災害に起因するもので、業務に伴う死亡・人身傷害・疾病を含む(定義は産業保健の基礎)。

事故の原因

区分 項目
人的要因 長時間労働や不健康による疲労/訓練不足/心理・行動・情緒の障害/過信やによる不安全な行動/薬物・アルコールへの依存/視覚・聴覚の感覚器の欠陥/の不使用/監督者による注意深い監督の欠如
環境・組織要因 人間工学の欠如/反復・な作業/ストレスと時間的切迫/保守不良による機械の故障/整理整頓の不良/裸の電線/滑りやすい床/不良な照明・・不快な高温環境/床・はしご・壁などの保守の欠如

💡 人的要因と環境・組織要因は独立ではない。疲労・時間切迫・監督不足は組織が作る条件で、「」と書かれた事故の背景に過重な作業計画や教育不足があることが多い。個人の責任に還元すると、同じ職場で同じ事故が繰り返される。

事故調査:直接原因から根本原因へ

flowchart TD
    A["労働災害の発生"] --> B["初期の問いで直接原因を探る"]
    B --> C["作業は許可されていたか<br>機械の故障はあったか<br>機械の防護は適切だったか<br>関係者の訓練は十分だったか<br>照明は十分だったか"]
    C --> D["直接原因は、より深い問題の症状"]
    D --> E["『なぜ基準以下の慣行・状態が存在したのか』を問う"]
    E --> F["根本原因は常に管理の欠如に行き着く"]
    F --> G["管理<span class='jp-term jp-term-diagram' title='body plan'>体制</span>・手順・教育・保守の是正"]

⭐ 直接原因(防護カバーの欠如)を直すだけでは再発を防げない。「なぜ防護が外されていたか」「なぜ点検の仕組みが働かなかったか」と問いを重ね、管理の是正まで届かせる。

労働災害の統計:授業資料(ハンガリー)と日本

授業資料のハンガリー(2005〜2009年) 日本(令和7年=2025年)
労働災害の件数 2005年23,971件から2009年18,454件へ減少(2006年22,685・2007年20,922・2008年22,217) 休業4日以上の死傷者135,333人(前年比0.3%減)。製造業26,371人、商業23,128人、保健衛生業19,291人、陸上貨物運送事業15,632人の順
死亡 2005年125人から2009年99人へ減少(2006年123・2007年118・2008年116)。授業資料は「交通事故では年約1,000人」と対比 死亡者700人(前年比46人減。過去最少)。建設業214人、製造業115人、陸上貨物運送事業80人、商業61人
事故の型 示されていない 死亡は墜落・186人、交通事故(道路)126人、はさまれ・巻き込まれ117人。死傷は転倒37,195人、動作の・無理な動作(など)22,166人、墜落・20,864人1

⚠️ 両国の件数を単純に並べて「どちらが安全か」を論じてはならない。授業資料の件数は定義(欠勤の日数など)・対象(雇用者の範囲)・年が違い、授業資料は出典を示さない。日本の数字はによる労働災害を除き、通勤中の災害を含まず、死傷者数は労働者死傷病報告に基づく休業4日以上のである。

💡 日本の死傷者の型に注目すると、転倒やのように目立たない災害が多数を占め、死亡では墜落・・交通事故が多い。「死亡」と「死傷」で優先して対策する型が違う。

作業負荷とひずみ

用語 意味 例
作業負荷 の均衡を少なくとも一時的に乱し、体のを変える、あらゆる作用(作業能力や事故リスクの元) 作業強度、暑熱、、精神的な要求
作業負荷に対する反応の 心拍数の上昇、の上昇

負荷(原因)と(結果)を分けると、同じ負荷でも個人の体力・・年齢でが違うことが説明できる。は測れるので、許容できるかの判断に使える。日本の防止のガイドライン(令和8年3月。令和3年の要綱を廃止して策定)は、心機能が正常な作業従事者で次の場合を熱へのばく露を止める必要がある兆候としている2。

兆候
1分間の心拍数が数分間続けて「180−年齢」を超える
作業強度のピークの1分後の心拍数が120を超える
休憩中などに体温が作業開始前に戻らない
作業開始前より体重が1.5%を超えて減っている
急激で激しい疲労感、悪心、めまい、意識喪失

作業生理:身体作業強度

による作業強度は、代謝率レベル(0〜4)で整理するのが国際的な方法である。日本のガイドラインは5区分に作業の例を当てている2。

区分 作業の例
0 安静 安静、楽な座位
1 低代謝率 軽い手作業(書く・タイピング・縫う)、手や腕の作業(点検・組立て)、通常の乗り物の運転、小さな力で駆動する機械、2.5 km/h以下での歩行
2 中程度代謝率 継続的な手と腕の作業(くぎ打ち・盛土)、腕と脚の作業(建設車両の運転)、腕と胴体の作業(空気圧ハンマー・しっくい塗り・草むしり)、2.5〜5.5 km/hでの歩行
3 高代謝率 強度の腕と胴体の作業、重量物の運搬、ショベル・ハンマー・のこぎり作業、草刈り、掘る、5.5〜7 km/hでの歩行
4 極高代謝率 の激しい活動、斧を振るう、激しく掘る、を昇る、走る、7 km/h以上の歩行

💡 静的作業(姿勢の保持など)は筋の持続収縮で血流が妨げられ、が小さくても局所の疲労が強い。動的作業は筋の収縮と弛緩の繰り返しで血流が保たれる。同じ代謝率でも疲れ方が違う。

⚠️ 授業資料との差:授業資料はを1時間あたりのkJで表した区分を示す。記載は、軽作業が930 kJ/h以下、中等度作業が936〜1,140 kJ/h、重作業が同じく936〜1,140 kJ/h、極重作業が1,146〜1,350 kJ/hである。中等度と重作業の欄に同じ数値が書かれており(重作業の値が脱落し隣の値が写された誤記と思われるが、原資料で確かめられない)、できないので区分の根拠としては採用しない。区分は上の代謝率レベルで学ぶ。

精神作業と心理社会的ハザード

精神作業の負荷

精神作業の負荷は、少なすぎても多すぎても有害である。授業資料は、1分あたり20未満の決定を負荷不足(退屈・注意低下)、60超を(誤り・ストレス)とするが、これは説明用の目安で、標準化された基準ではない。

心理社会的な健康ハザード

内容
雇用の不安 生計に対する不安
勤務の形 、極端な勤務スケジュール
環境からの分離 家族など慣れた環境からの分離、通勤
職場の、
情報不足 作業課題についての情報の欠如
裁量の欠如 仕事のコントロールの欠如

健康影響は仕事への不満、燃え尽き、うつ(のメンタルヘルスと)だけでなく、循環器疾患にも及ぶ。

  • 欧州13コホートの個人データの解析で、ジョブストレイン(要求度が高く裁量度が低い)がある人の冠動脈疾患のは1.23(95%CI 1.10〜1.37)、は3.4%で、喫煙などの標準的な危険因子への対策より効果が小さいと解釈されている3。
  • 週35〜40時間の労働と比べ、週55時間以上の長時間労働は脳卒中のRR 1.33(1.11〜1.61)、冠動脈疾患のRR 1.13(1.02〜1.26)と関連した。脳卒中では41〜48時間のRR 1.10(95%CI 0.94〜1.28。有意でない)、49〜54時間のRR 1.27(1.03〜1.56)、55時間以上のRR 1.33と、曝露時間が長いほどリスクが上がる量反応関係がみられた4。

⭐ 心理社会的の対策は個人のストレス対処だけでなく、裁量の確保、勤務時間の管理、情報の共有という職場の設計である。日本では産業医の職務にストレスチェックと面接指導が含まれる(産業保健の基礎)。長期間にわたる長時間業務による脳・心臓疾患と、心理的に過度の負担を与える事象を伴う業務による精神及び行動の障害は、労働基準法施行規則の別表第1の2(8号・9号)に業務上の疾病として列挙されている5。

疲れと疲労

疲労は、長時間の精神・身体作業、長期の不安、過酷な環境への曝露、睡眠不足の結果として生じる、疲れ・・眠気の状態である。結果として作業能力の低下との低下を招き、労働災害の人的要因にもなる。睡眠不足の背景は睡眠障害を参照する。

人間工学

定義と3つの領域

授業資料は人間工学を「人間・・環境の系の中で、人間を中心とした調和をつくること」と表現する。国際人間工学会の定義では、人間工学は、システムの中の人間とその他の要素の相互作用を理解する学問であり、人間の幸福とシステム全体の成果を最適にするために設計へ応用する専門職でもある6。「仕事・設備・職場を作業者に合わせて設計する」と言い換えられる。

領域 対象 例
物理的人間工学 解剖学・人体・生理・の特性と 作業姿勢、物の持ち上げ、反復動作、VDT作業の姿勢
認知的人間工学 知覚・記憶・推論・などの心的過程が、人とシステムの他の要素との相互作用に与える影響 表示の見やすさ、操作の誤りにくさ、精神的負荷
組織的人間工学 組織構造・方針・過程を含む社会技術システムの最適化 勤務編成、チームでの作業、

VDT作業の姿勢と環境

flowchart TD
    A["悪い姿勢・環境<br>背面支持のない椅子(猫背)<br>画面が高い・遠い<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='wrist'>手首</span>が曲がる"] --> B["首・肩・腰・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='wrist'>手首</span>・眼の負担"]
    B --> C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Musculoskeletal'>筋骨格系</span>障害・眼の疲れ・作業能率の低下"]
    D["調整可能な机・椅子・画面<br>作業者に合わせて設計"] --> E["自然な姿勢で作業できる"]
    E --> F["障害の予防・作業の質の維持"]
項目 要点
画面の高さ 画面の上端は眼の高さ(日本のガイドラインは「眼の高さまで」)。見上げない
視距離 日本のガイドラインは眼から40 cm以上7。授業資料の図は約46〜61 cm(18〜24インチ)を示す
視線の位置 水平視線を0°として、目の自然な回転は上方25°・下方35°まで。画面の中心は水平視線より下方(スローチ視線は約5°下、リラックス視線は約15°下)に置く
資料 原稿台は眼の高さで、モニターの近く(眼と首の動きを減らす)
手・腕 キーボードは肘の高さで少し傾斜、はまっすぐ、パッド付きのリストレストで腕・肩の負担を減らす
椅子 を支える背もたれ、座面の高さが調節できる。肘・座面・膝をおよそ90°、足は床につける(なら)
照明 机上のは300ルクス以上が目安。画面と周辺の明るさの差を小さく
作業時間 1時間以内で1サイクル、サイクルの間に10〜15分の休止、サイクル中にも1〜2回の小休止7

💡 背面を支えない椅子では背中が丸くなっての自然な弯曲が失われる。調整できる机・椅子は、多様な体格の作業者を、個別に調整して1つの設計に合わせるための条件である。

道具の設計:ショベルの例

ショベルを、足を乗せて踏み込む横木と身体に近い持ち手を備えた形に再設計する例は、を人の動きに合わせる人間工学の典型である。身体への負担はの形で変わるので、作業者に「正しい使い方」を求める前にを見直す。

まとめ

  • 労働災害の原因は人的要因と環境・組織要因に分かれ、直接原因(症状)の奥に管理の欠如という根本原因がある。調査は「なぜ」を重ねて管理の是正に至る。
  • 作業負荷は外からの要求、はそれに対する身体の反応の。心拍数・体温・体重の変化でを測り、許容できるか判断する。
  • 身体作業強度は代謝率レベル0〜4で整理する。授業資料のkJ/hの区分は誤記があるので用いない。
  • 精神作業は負荷不足もも有害。心理社会的(ジョブストレイン、長時間労働)は脳卒中や冠動脈疾患のリスクと関連する。
  • 人間工学は物理的・認知的・組織的の3領域。VDT作業では眼から40 cm以上、画面の上端は眼の高さまで、1時間以内ごとに休止。

出典

  1. 1.令和7年の労働災害発生状況を公表(令和8年5月27日報道発表)(厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課・2026)ページ本文で、令和7年1〜12月の新型コロナウイルス感染症によるものを除く労働災害による死亡者数が700人(前年比46人・6.2%減)と過去最少、休業4日以上の死傷者数が135,333人(前年比385人・0.3%減)であること、死亡の業種別は建設業214人・製造業115人・陸上貨物運送事業80人・商業61人、事故の型別は墜落・転落186人・交通事故(道路)126人・はさまれ・巻き込まれ117人であること、死傷の業種別は製造業26,371人・商業23,128人・保健衛生業19,291人・陸上貨物運送事業15,632人、事故の型別は転倒37,195人・動作の反動・無理な動作22,166人・墜落・転落20,864人であること、死傷者数は労働者死傷病報告に基づく休業4日以上の人数で通勤中の災害を含まないことを確認した。閲覧 2026-11-11
  2. 2.「職場における熱中症防止対策のためのガイドライン」の策定について(基発0318第1号 令和8年3月18日。別紙「職場における熱中症防止のためのガイドライン」を含む)(厚生労働省労働基準局(鹿児島労働局掲載)・2026)通達とガイドラインの全文(25ページ)を読み、このガイドラインが令和3年4月20日付け基発0420第3号「職場における熱中症予防基本対策要綱の策定について」を廃止して策定されたこと、表1-1が身体作業強度を代謝率レベル0(安静)〜4(極高代謝率)の5区分に分けて作業の例を挙げ暑熱順化者・非順化者のWBGT基準値を示すこと、熱へのばく露を止める必要がある兆候として、心機能が正常な作業従事者で1分間の心拍数が数分間継続して「180−年齢」を超える・作業強度のピークの1分後の心拍数が120を超える・休憩中等の体温が作業前の体温に戻らない・作業開始前より1.5%を超えて体重が減少する・急激で激しい疲労感、悪心、めまい、意識喪失が挙げられていることを確認した。閲覧 2026-11-11
  3. 3.Job strain as a risk factor for coronary heart disease: a collaborative meta-analysis of individual participant data(The Lancet・2012)抄録で、欧州13コホートの個人データ(197,473人)の解析で、仕事の要求度-裁量度の質問票で測ったジョブストレインがある人は、ない人に比べ冠動脈疾患のハザード比が1.23(95%CI 1.10〜1.37)であったこと、人口寄与危険割合が3.4%にとどまり、喫煙などの標準的な危険因子への対策より効果が小さいと解釈されていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  4. 4.Long working hours and risk of coronary heart disease and stroke: a systematic review and meta-analysis of published and unpublished data for 603,838 individuals(The Lancet・2015)抄録で、25研究のメタアナリシスにおいて、週35〜40時間と比べ週55時間以上の長時間労働が冠動脈疾患(RR 1.13、95%CI 1.02〜1.26)と脳卒中(RR 1.33、95%CI 1.11〜1.61)のリスク上昇と関連したこと、脳卒中では41〜48時間(1.10)、49〜54時間(1.27)、55時間以上(1.33)と量反応関係があったこと、冠動脈疾患との関連は脳卒中より弱いと解釈されていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  5. 5.労働基準法施行規則(昭和二十二年厚生省令第二十三号)(e-Gov法令検索(デジタル庁)・1947)第35条が労働基準法第75条第2項の業務上の疾病を別表第一の二に掲げる疾病とすることを定め、別表第一の二を読み、業務上の疾病に、3号の腰痛・上肢の運動器障害、8号の長期間にわたる長時間の業務による脳出血・脳梗塞・心筋梗塞などの脳・心臓疾患、9号の人の生命にかかわる事故への遭遇などによる精神及び行動の障害が含まれることを確認した。閲覧 2026-11-11
  6. 6.What Is Ergonomics (HFE)?(International Ergonomics Association・2000)本文で、国際人間工学会が2000年に採択した定義が「システムの中の人間とその他の要素の相互作用を理解する科学的な学問であり、人間の幸福とシステム全体の成果を最適にするために理論・原則・データ・方法を設計へ応用する専門職」であること、専門領域が物理的(解剖学・人体計測・生理・生体力学の特性と身体活動)・認知的(知覚・記憶・推論・運動反応などの心的過程が人とシステムの他の要素との相互作用に与える影響)・組織的(組織構造・方針・過程を含む社会技術システムの最適化)の3つであることを確認した。閲覧 2026-11-10
  7. 7.情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン(パンフレット。令和元年7月12日付け基発0712第3号に基づく)(厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署・2019)全文で、情報機器作業の対象(事務所でのパソコン・タブレット・スマートフォンの作業)、机上の照度は300ルクス以上が目安、ディスプレイは眼から40 cm以上離し画面の上端は眼の高さまでとすること、作業は1時間以内で1サイクルとしサイクルの間に10〜15分の作業休止と、サイクル中の1〜2回の小休止を入れること、椅子は座面の高さや背もたれが調節できるものとすること、事業者が作業者に応じた業務量にすることを確認した。閲覧 2026-11-10