職業性の物理的ハザード（減圧症・振動・騒音・暑熱ストレスと寒冷ストレス）

🧠 全体像：物理的ハザード hazard (vs. risk) ハザード（hazard (vs. risk)） hazard (vs. risk)（ハザード） は強さ×時間で曝露量 drug exposure 曝露量（drug exposure） drug exposure（曝露量） が決まり、測定器で数字にできる。だから「測る→基準と比べる→発生源・時間・保護具の順で下げる」という管理がしやすい。減圧症decompression sickness 減圧症（decompression sickness）decompression sickness（減圧症） は圧の下げ方、振動は局所か全身か、騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） は85 dB・8時間、暑熱はWBGTが物差しになる。

減圧症

起こり方

潜水diving 潜水（diving）diving（潜水） 者や、潜函（ケーソン）・圧気工事の作業者が、深い所（高圧）から急に浮上（減圧）すると起こる。高圧下で体内に溶けていた窒素が、減圧で過飽和 supersaturation 過飽和（supersaturation） supersaturation（過飽和） になり、血液や組織の中で気泡 air bubble 気泡（air bubble） air bubble（気泡） になることが原因で、最悪の場合は死に至る。

flowchart TD
    A["高圧下で窒素が組織に溶け込む"] --> B["急速な浮上（減圧）"]
    B --> C["溶けていた窒素が<span class='jp-term jp-term-diagram' title='supersaturation'>過飽和</span>になる"]
    C --> D["血管内・組織で<span class='jp-term jp-term-diagram' title='air bubble'>気泡</span>が形成される"]
    D --> E["関節痛・皮疹・神経症状・虚脱"]
    E --> F["100％酸素で応急処置し、<span class='jp-term jp-term-diagram' title='recompression therapy'>再圧治療</span>"]

減圧障害には、溶解した不活性ガス inert gas 不活性ガス（inert gas） inert gas（不活性ガス） から局所で気泡 air bubble 気泡（air bubble） air bubble（気泡） ができる減圧症decompression sickness減圧症（decompression sickness）decompression sickness（減圧症）と、肺胞気alveolar gas 肺胞気（alveolar gas）alveolar gas（肺胞気） や静脈の気泡 air bubble 気泡（air bubble） air bubble（気泡） が動脈へ入る動脈ガス塞栓症arterial gas embolism動脈ガス塞栓症（arterial gas embolism）arterial gas embolism（動脈ガス塞栓症）の2つがあり、潜水diving 潜水（diving）diving（潜水） 者・圧気作業者・飛行士・宇宙飛行士で起こる。危険は浸漬・運動・暑さや寒さで変わる¹。分類の詳細と合併症は減圧症decompression sickness減圧症（decompression sickness）decompression sickness（減圧症）、気体塞栓gas embolism 気体塞栓（gas embolism）gas embolism（気体塞栓） は塞栓の種類を参照する。

症状

浮上後およそ15分〜12時間で現れる「ベンズ」の症状は次のとおりである（授業資料）。

症状の幅はかゆみや軽い痛みから、神経症状・心停止・死亡まで広い¹。

治療

• 応急処置は100％酸素、根治は100％酸素を吸入させながらの再圧 recompression再圧（recompression） recompression（再圧）。輸液と、麻痺患者での静脈血栓塞栓症 venous thromboembolism, VTE 静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism, VTE） venous thromboembolism, VTE（静脈血栓塞栓症） の予防が補助療法 adjuvant therapy 補助療法（adjuvant therapy） adjuvant therapy（補助療法） として勧められる¹。
• 授業資料の「高圧（再圧recompression再圧（recompression）recompression（再圧））チャンバーに入れて圧を上げ、窒素の気泡 air bubble 気泡（air bubble） air bubble（気泡） を溶け戻す」は再圧治療 recompression therapy 再圧治療（recompression therapy） recompression therapy（再圧治療） の説明として正しい。再圧recompression 再圧（recompression）recompression（再圧） は標準治療だが、その使用を裏づけるランダム化比較試験 randomized controlled trial ランダム化比較試験（randomized controlled trial） randomized controlled trial（ランダム化比較試験） はなく、非ステロイド性抗炎症薬non-steroidal anti-inflammatory drug (NSAID) 非ステロイド性抗炎症薬（non-steroidal anti-inflammatory drug (NSAID)）non-steroidal anti-inflammatory drug (NSAID)（非ステロイド性抗炎症薬） の追加やヘリウム heliumヘリウム（helium） helium（ヘリウム）・酸素混合ガスの表の使用が再圧 recompression 再圧（recompression） recompression（再圧） の回数を減らしうる（回復の見込みは改善しない）と報告されている²。

⚠️ 予防は減圧の速度を守る（減圧表に従った段階的な浮上・減圧）ことに尽きる。症状が出てから「窒素が抜ける」のを待ってはならない。

日本の高気圧作業の規制

授業資料は減圧症 decompression sickness 減圧症（decompression sickness） decompression sickness（減圧症） の機序と治療だけを示すが、日本では高気圧作業安全衛生規則（高圧則）が、潜函（ケーソン）などの高圧室内業務と潜水 diving 潜水（diving） diving（潜水） 業務を規制 Regulation 規制（Regulation） Regulation（規制） する。減圧症decompression sickness 減圧症（decompression sickness）decompression sickness（減圧症） は労働基準法施行規則の別表第1の2（2号6）に「高圧室内作業又は潜水 diving 潜水（diving） diving（潜水） 作業に係る業務による潜函病 caisson disease 潜函病（caisson disease） caisson disease（潜函病） 又は潜水 diving 潜水（diving） diving（潜水） 病」として業務上の疾病に列挙されている。

💡 授業資料の「浮上が速すぎると起こる」を、日本では減圧の速度と停止時間 dwell time 停止時間（dwell time） dwell time（停止時間） を規則の数値で守らせ、健康診断と就業禁止で作業者の状態を確認する仕組みに落とし込んでいる。減圧が終わった後も14時間は重激な業務を避けさせる規定がある。

振動

周波数と影響

局所振動と全身振動

手腕振動症候群hand-arm vibration syndrome 手腕振動症候群（hand-arm vibration syndrome）hand-arm vibration syndrome（手腕振動症候群） は、血管型（発作中の指の蒼白）と神経型（感覚障害）に分けて病期を付ける。国際的なコンセンサスは、従来の分類の血管・神経の2成分を残し、あいまいな記述子と方法が不十分な検査（触覚弁別・握力grip strength握力（grip strength）grip strength（握力））を外して、血管型は発作中の写真から求めた蒼白のスコアで病期を決める、それぞれ3段階の新しい分類を推奨している⁴。診断・病態は手腕振動症候群hand-arm vibration syndrome手腕振動症候群（hand-arm vibration syndrome）hand-arm vibration syndrome（手腕振動症候群）を参照する。

日本の評価と予防

振動ばく露は日振動ばく露量A(8)で評価する（工具の3軸合成の周波数補正振動加速度 acceleration 加速度（acceleration） acceleration（加速度） と1日の振動ばく露時間から計算）。

1日に複数の工具を使うときは、作業ごとのAi(8)を求め、2乗の和の平方根を日振動ばく露量A(8)とする⁵。

日本産業衛生 industrial hygiene 産業衛生（industrial hygiene） industrial hygiene（産業衛生） 学会は、行政の指針値とは別に許容基準を勧告している。手腕振動は8時間エネルギー等価の3軸合成値で2.8 m/s²（許容時間［分］＝3,763÷（3軸合成値）²で、曝露時間が短いほど許容値は上がり、6分以下は25.0 m/s²）、全身振動は0.35 m/s²（Asum(8)）である⁶。同じ8時間等価でも、学会の許容基準（2.8）と行政の限界値（5.0）・対策値（2.5）は値が違うので、どの基準の値かを書き分ける。

予防は、①防振機器（防振手袋anti-vibration gloves防振手袋（anti-vibration gloves）anti-vibration gloves（防振手袋）・防振の台や基礎）の使用、②振動工具の適切な保守、③ばく露時間の短縮である。

騒音

職場の騒音の特徴

騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） による障害はおそらく最も多い職業病 occupational disease職業病（occupational disease） occupational disease（職業病）で、決定因子Determinants 決定因子（Determinants）Determinants（決定因子） は音圧 sound pressure音圧（sound pressure） sound pressure（音圧）・周波数・曝露時間である。聴覚への影響の機序、音圧レベルsound level 音圧レベル（sound level）sound level（音圧レベル） 別の影響段階、WHOの健康影響の指針値は騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） 性・感染性・中毒性toxic 中毒性（toxic）toxic（中毒性） 内耳障害が正本である。

不快感を決める要因

騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） の「不快さ」は、物理量だけでなく受け手の条件で決まる。

音の大きさの目安

引き出し線が目盛りの上のどこに当たるかを拡大して読んだ概数で、±5 dB程度の幅がある（授業資料の図に数値の注記は無い）。目的は、会話から痛みの閾値、航空機までの大小関係 zone1-3 大小関係（zone1-3） zone1-3（大小関係） をつかむことである。

日本の騒音障害防止のガイドライン（令和5年改訂）

等価騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） レベル85 dBが基準で、対象の作業場では作業環境測定workplace exposure monitoring 作業環境測定（workplace exposure monitoring）workplace exposure monitoring（作業環境測定） （6月以内ごと）を行い、A測定・B測定の組み合わせで管理区分を決める⁷⁸。このガイドラインは法令そのものではなく、事業者が自主的に講じることが望ましい対策を体系化した通達である（平成4年の旧ガイドラインを令和5年に改訂）。

A測定は作業環境測定 workplace exposure monitoring 作業環境測定（workplace exposure monitoring） workplace exposure monitoring（作業環境測定） 基準の第4条第1号・第2号の方法による等価騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） レベルの測定、B測定は騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） 源に近接して作業が行われる単位作業場所で、同条第3号の方法により加えて行う測定である（測定は定常的な作業時間帯に1点10分間以上）。A測定平均値（80 dB未満の測定値は平均に含めない）とB測定値を、次の表に当てはめて区分する⁸。

A測定のみを行った場合は、B測定の欄を85 dB未満として評価する。

手持動力工具を使う業務は、第Ⅰ管理区分に区分されることが継続している場所を除き、聴覚保護具を使用させる。測定結果・評価・措置の記録は3年間保存する⁸。

• ガイドラインの対象は、別表第1（鋲打ち機・はつり機などの圧縮 compaction 圧縮（compaction） compaction（圧縮） 空気機械、金属の圧延・鍛造、ドラム缶洗浄などを行う8種の屋内作業場。労働安全衛生規則第588条・第590条で6月以内ごとの等価騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） レベルの測定が義務づけられている）と、別表第2（インパクトレンチ、携帯用研削盤、プレス、丸のこ、チェーンソー・刈払機、空港での航空機の誘導・給油などを行う52種の作業場。規則上の義務は無いが等価騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） レベルが85 dB以上になりうる）である。別表第2では、第Ⅰ管理区分が継続している場所や等価騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） レベルが継続的に85 dB未満の場所は、定期の測定を省略できる⁸。
• 騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） 源が移動する場合は、個人ばく露測定で代える。
• 改善しても第Ⅰ（85 dB未満）にならないときは、ばく露時間を短縮する。許容の目安は、85 dBで1日8時間、90 dBで2時間30分、95 dBで47分、100 dBで15分（3 dBごとに半分＝交換率3 dB）。この表は日本産業衛生 industrial hygiene 産業衛生（industrial hygiene） industrial hygiene（産業衛生） 学会の騒音 Noise 騒音（Noise） Noise（騒音） の許容基準（表VI-2）に基づき、基準以下なら1日8時間以内の曝露が10年以上続いても、騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） 性の永久閾値移動 permanent threshold shift 永久閾値移動（permanent threshold shift） permanent threshold shift（永久閾値移動） を1 kHz以下で10 dB以下、2 kHzで15 dB以下、3 kHz以上で20 dB以下にとどめられると期待される。曝露が断続的なら、騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） が80 dB未満にとどまる実効休止時間を除いた曝露時間の合計で、連続曝露と同じ表を当てはめる⁶⁸。
• 聴覚保護具は、JISの遮音値を目安に必要かつ十分なものを選ぶ。危険作業で周囲の音が必要なときや会話が必要なときは、遮音値を過大にしない。使い方を指導し、目視で確認する。
• 騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） 健康診断：雇入時は250・500・1,000・2,000・4,000・6,000・8,000 Hzの聴力検査（3,000 Hzは含まれない）。定期は6月以内ごとに、1,000 Hz（30 dB）と4,000 Hz（25・30 dB）の選別聴力検査をし、30 dBで異常があれば二次検査。結果は5年間保存し、定期健康診断は労働基準監督署へ報告する。聴力検査の結果は、次の表で区分して事後措置を決める⁷⁸。

会話音域の聴力レベル hearing level 聴力レベル（hearing level） hearing level（聴力レベル） は、500・1,000・2,000 Hzの聴力レベル hearing level 聴力レベル（hearing level） hearing level（聴力レベル） の平均（3分法平均聴力レベル hearing level聴力レベル（hearing level） hearing level（聴力レベル））で表す。

• 事業者は衛生管理 hygiene 衛生管理（hygiene） hygiene（衛生管理） 者等から騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） 障害防止対策の管理者を選ぶ。

💡 検査の周波数に4,000 Hzが入るのは、騒音性難聴noise-induced hearing loss (NIHL) 騒音性難聴（noise-induced hearing loss (NIHL)）noise-induced hearing loss (NIHL)（騒音性難聴） が初期に4,000 Hz付近の閾値上昇として現れるためである。聴力検査の方法は純音聴力検査pure-tone audiometry純音聴力検査（pure-tone audiometry）pure-tone audiometry（純音聴力検査）・ティンパノメトリーTympanometryティンパノメトリー（Tympanometry）Tympanometry（ティンパノメトリー）を参照する。

騒音対策の階層

flowchart TD
    A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Noise'>騒音</span>源の対策<br>低<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Noise'>騒音</span>の機械・防振・密閉・遮音カバー"] --> B["伝わる経路の対策<br>遮音壁・吸音材（壁の背後に『音の影』ができる）"]
    B --> C["作業の対策<br>曝露時間の短縮・休憩・配置"]
    C --> D["個人の対策<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='earplug'>耳栓</span>・イヤーマフ（遮音値の選定と装着確認）"]

暑熱ストレスと寒冷ストレス

人体の熱交換

体幹・重要臓器の熱は、次の4経路で体外とやり取りされる。

暑さの評価：WBGT

測る要素は気温・湿度・風速・輻射熱（授業資料の有効温度は乾球・湿球・気流から求める従来の指標）。現在の産業の標準はWBGT（暑さ指数）で、日本の熱中症 heat stroke 熱中症（heat stroke） heat stroke（熱中症） 予防の指針は、WBGT指数計（JIS B 7922等に適合したもの）での実測を基本とし、算出式は次のとおりである（式は令和3年の旧要綱の記載。令和8年3月のガイドラインに置き換わった後も基準値 baseline / reference value 基準値（baseline / reference value） baseline / reference value（基準値） は変わらない）⁹¹⁰。

WBGT基準値（身体作業強度別）

WBGT基準値 baseline / reference value 基準値（baseline / reference value） baseline / reference value（基準値） は、健康な作業者がばく露されてもほとんどの者が有害な影響を受けないレベルに設定されている。着衣補正が必要で、たとえば織物の衣服を二重に着ると＋3℃、不透湿のつなぎ服は＋10〜12℃（フードなしの単層は＋10、フード付きは＋11、服の上に着るフードなしの不透湿つなぎ服は＋12。フードを着けるとさらに＋1）を加える。実際の効果は環境湿度に影響され、多くの場合もっと小さい¹⁰。

授業資料のハンガリーの閾値は、1シフトの平均を有効温度で示し、事務作業31℃・軽い肉体作業31℃・中等度の肉体作業29℃・重い肉体作業27℃である。これは国固有の値で、WBGTとは尺度が違うので数値を直接比べられない。日本の基準は上表である。

WBGT値が基準値 baseline / reference value 基準値（baseline / reference value） baseline / reference value（基準値） を超えるときの休憩時間の目安は、特別な冷却対策をしていない暑熱順化 acclimatization 順化（acclimatization） acclimatization（順化） 者で、基準値baseline / reference value 基準値（baseline / reference value）baseline / reference value（基準値） を1℃程度超えるとき1時間当たり15分以上、2℃程度で30分以上、3℃程度で45分以上、それ以上は作業中止が望ましい。暑熱非順化 acclimatization 順化（acclimatization） acclimatization（順化） 者はより長い休憩が望ましい。ファン付き作業服など身体を冷却する服を着る場合は、この目安より短縮できる¹⁰。

予防の要点

• 暑熱順化 acclimatization順化（acclimatization） acclimatization（順化）は、順化acclimatization 順化（acclimatization）acclimatization（順化） していない状態から7日以上かけて曝露時間を段階的に延ばす。曝露が中断すると4日後から順化 acclimatization 順化（acclimatization） acclimatization（順化） が失われ始め、3〜4週後に完全に失われる。新規入職者や、長期間離れた後に作業を再開する者は、通常は順化 acclimatization 順化（acclimatization） acclimatization（順化） していないものとして順化 acclimatization 順化（acclimatization） acclimatization（順化） プログラムを組む。入職後1週間未満の者や、夏季休暇などで熱へのばく露から4日以上離れていた者は、管理者があらかじめ把握 grasp 把握（grasp） grasp（把握） して巡視の頻度を増やす。作業強度を下げたり通気性のよい服にしたりしにくい作業では、作業前にあらかじめ深部体温 core body temperature 深部体温（core body temperature） core body temperature（深部体温） を下げるプレクーリング（体表からの冷却、冷水やアイススラリーの摂取）も検討する¹⁰。
• 水分と塩分は、WBGTが基準値 baseline / reference value 基準値（baseline / reference value） baseline / reference value（基準値） を超えるとき、0.1〜0.2％食塩水、またはナトリウム40〜80 mg/100 mLのスポーツドリンクや経口補水液 ORS, oral rehydration solution 経口補水液（ORS, oral rehydration solution） ORS, oral rehydration solution（経口補水液） を20〜30分ごとにカップ1〜2杯が目安。自覚awareness (subjective) 自覚（awareness (subjective)）awareness (subjective)（自覚） 症状より脱水が進んでいることがあるので、喉の渇きを待たない¹⁰。
• 事業者の義務として、令和7年6月1日から（労働安全衛生規則第612条の2）、WBGT 28度または気温31度以上の作業場で連続1時間以上（または1日4時間超）の作業が見込まれる場合、報告体制 body plan体制（body plan） body plan（体制）と、作業離脱・身体の冷却・医師medical doctor 医師（medical doctor）medical doctor（医師） の診察などの手順を整備して周知することが義務化された¹¹。令和8年3月のガイドラインは、この義務を前提に、WBGT値の把握 grasp把握（grasp） grasp（把握）、作業時間の短縮、順化acclimatization順化（acclimatization）acclimatization（順化）、プレクーリングなどを一体的に示し、令和3年の要綱を置き換えた¹⁰。
• 統計では、令和7年の職場の熱中症 heat stroke 熱中症（heat stroke） heat stroke（熱中症） による死傷者（死亡と休業4日以上）が1,803人で統計開始以来最多、死亡は19人（前年比約39％減）だった。厚生労働省は、令和7年6〜8月の気温が統計開始以来最高だったことが死傷者増加の一因と推測し、死亡の減少は上の義務化で重篤化防止対策が進んだためと考えられるとしている¹²。

⚠️ 授業資料との差：授業資料は米国の規則と、温度と湿度の組み合わせ図を例に挙げる。カリフォルニア州の事業者に義務づけられる4対策は、①訓練（全従業員と監督者）、②水（1人が1時間に少なくとも1クォート〔約0.95 L〕飲める量を用意し、飲むよう促す）、③日陰（予防的な休息を望む者に少なくとも5分間の日陰を提供し、具合が悪くなるまで待たせない）、④計画（Cal/OSHAの熱疾患予防 prevent disease 疾患予防（prevent disease） prevent disease（疾患予防） 基準を実施する書面の手順の作成）である。温度と湿度の図は、気温約27〜38℃・相対湿度30〜70％の範囲を「危険」「注意」「危険性が低い」の3領域に塗り分け、「最も重い熱疾患は熱疲労 heat exhaustion 熱疲労（heat exhaustion） heat exhaustion（熱疲労） と熱射病 heat stroke 熱射病（heat stroke） heat stroke（熱射病） で、熱疲労heat exhaustion 熱疲労（heat exhaustion）heat exhaustion（熱疲労） は放置すると熱射病 heat stroke 熱射病（heat stroke） heat stroke（熱射病） や死亡に進みうる」と説明する（米国労働省OSHAの図）。いずれも国固有の制度・指標なので、日本の基準であるWBGTで学ぶ。

熱中症の分類

日本のガイドラインは、症状と重症度でⅠ度（めまい・生あくび yawningあくび（yawning） yawning（あくび）・失神、筋肉痛・筋肉の硬直、大量の発汗。熱失神heat syncope熱失神（heat syncope）heat syncope（熱失神）・熱痙攣に当たる軽症）・Ⅱ度（頭痛・吐き気・倦怠感・虚脱感、集中力や判断力の低下。熱疲労heat exhaustion 熱疲労（heat exhaustion）heat exhaustion（熱疲労） に当たる中等症）・Ⅲ度・Ⅳ度（意識障害・痙攣・手足の運動障害、高体温hyperthermia高体温（hyperthermia）hyperthermia（高体温）。熱射病heat stroke 熱射病（heat stroke）heat stroke（熱射病） に当たる最重症）に分ける。令和3年の要綱の表では最重症が「Ⅲ度」だったが、令和8年のガイドラインの表2は「Ⅲ度・Ⅳ度」と並べて示す（Ⅳ度の定義はこの表に書かれていない）¹⁰。熱射病heat stroke 熱射病（heat stroke）heat stroke（熱射病） は深部体温core body temperature 深部体温（core body temperature）core body temperature（深部体温） が40℃を超える急激な上昇と中枢神経障害で特徴づけられる病態で、受動的な暑熱曝露 heat exposure 暑熱曝露（heat exposure） heat exposure（暑熱曝露） による古典型 classic form 古典型（classic form） classic form（古典型） と、激しい運動中に起こる労作型に分かれる¹³。授業資料の「湿って冷たい皮膚・瞳孔散大pupillary dilation瞳孔散大（pupillary dilation）pupillary dilation（瞳孔散大）・体温は正常か低め（熱疲労heat exhaustion熱疲労（heat exhaustion）heat exhaustion（熱疲労））」と「乾いて熱い皮膚・縮瞳miosis縮瞳（miosis）miosis（縮瞳）・非常に高い体温（熱射病heat stroke熱射病（heat stroke）heat stroke（熱射病））」の対比は、この定義に含まれない皮膚や瞳孔の所見に頼っており、判断の中心は意識障害と高体温 hyperthermia高体温（hyperthermia） hyperthermia（高体温）である。授業資料は、熱ストレスが熱虚脱・熱痙攣・熱疲労heat exhaustion熱疲労（heat exhaustion）heat exhaustion（熱疲労）・熱射病heat stroke 熱射病（heat stroke）heat stroke（熱射病） に至りうるとし、症状の図に脳（錯乱confusion錯乱（confusion）confusion（錯乱）・興奮・頭痛）、循環（血圧上昇elevated blood pressure血圧上昇（elevated blood pressure）elevated blood pressure（血圧上昇）・頻呼吸・頻脈）、消化器（悪心・嘔吐）を挙げる。4型の比較と治療は発熱と高体温 hyperthermia高体温（hyperthermia） hyperthermia（高体温）、不明熱fever of unknown origin, FUO不明熱（fever of unknown origin, FUO）fever of unknown origin, FUO（不明熱）が正本で、法医学forensic medicine 法医学（forensic medicine）forensic medicine（法医学） 的側面は熱傷・熱中症heat stroke 熱中症（heat stroke）heat stroke（熱中症） と寒冷障害 cold injury寒冷障害（cold injury） cold injury（寒冷障害）・低体温症hypothermia低体温症（hypothermia）hypothermia（低体温症）にある。

寒冷ストレス

低温＋風＋湿気が障害を起こし、体を温められないと、重い寒冷関連の障害・永続的な組織損傷 tissue injury組織損傷（tissue injury） tissue injury（組織損傷）・死に至る。低体温症hypothermia 低体温症（hypothermia）hypothermia（低体温症） は氷点上の気温でも、濡れた衣類や風、冷たい水で起こりうる。授業資料の風冷えの図（米国の1998〜1999年版）は、露出した皮膚が凍るまでの目安を「1時間以内（注意）」「1分以内（危険）」「30秒以内（極度の危険）」の3段階で示す。予防は、風を防ぎ、乾いた防寒着を重ねる、濡れたら着替える、休憩と温かい飲み物をとることである。低体温症hypothermia 低体温症（hypothermia）hypothermia（低体温症） の管理は低体温症hypothermia 低体温症（hypothermia）hypothermia（低体温症） の内科的管理、凍傷frostbite 凍傷（frostbite）frostbite（凍傷） は凍傷frostbite凍傷（frostbite）frostbite（凍傷）を参照する。

まとめ

• 減圧症decompression sickness 減圧症（decompression sickness）decompression sickness（減圧症） は、減圧で過飽和 supersaturation 過飽和（supersaturation） supersaturation（過飽和） になった窒素が気泡 air bubble 気泡（air bubble） air bubble（気泡） 化して起こる。応急処置は100％酸素、根治は再圧 recompression再圧（recompression） recompression（再圧）。予防は減圧の速度を守ること。日本では高圧則が、気こう室での減圧を毎分0.08 MPa以下、減圧後14時間は重激な業務を避けると定め、6月以内ごとの健康診断を義務づける。
• 振動は局所（振動白指vibration-induced white finger 振動白指（vibration-induced white finger）vibration-induced white finger（振動白指） などの血管攣縮 vasospasm 血管攣縮（vasospasm） vasospasm（血管攣縮） 性疾患）と全身（腰痛low back pain腰痛（low back pain）low back pain（腰痛））に分ける。日本の評価は日振動ばく露量A(8)で、限界値5.0・対策値2.5 m/s²。
• 騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） は85 dB・8時間が基準で、3 dBごとに許容時間が半分になる。日本では作業環境測定 workplace exposure monitoring 作業環境測定（workplace exposure monitoring） workplace exposure monitoring（作業環境測定） →管理区分→聴覚保護具・時間短縮・騒音Noise 騒音（Noise）Noise（騒音） 健康診断（4,000 Hzを含む）。
• 暑熱はWBGTで評価し、基準値baseline / reference value 基準値（baseline / reference value）baseline / reference value（基準値） は作業強度と暑熱順化 acclimatization 順化（acclimatization） acclimatization（順化） で変わる。順化acclimatization 順化（acclimatization）acclimatization（順化） には7日以上かけ、水分と塩分は20〜30分ごと。令和7年6月から報告体制 body plan 体制（body plan） body plan（体制） と実施手順の整備が義務。
• 熱中症heat stroke 熱中症（heat stroke）heat stroke（熱中症） はⅠ度・Ⅱ度・Ⅲ度（令和8年のガイドラインではⅢ度・Ⅳ度）で分類し、熱射病heat stroke 熱射病（heat stroke）heat stroke（熱射病） の判断は意識障害と高体温 hyperthermia高体温（hyperthermia） hyperthermia（高体温）。令和8年3月のガイドラインが令和3年の要綱を置き換えたが、WBGT基準値 baseline / reference value 基準値（baseline / reference value） baseline / reference value（基準値） は同じである。寒冷では風と濡れが低体温を氷点上でも起こす。