内科学

内科学 · E-04

放射性ヨウ素治療の実際

Radioactive iodine therapy in practice

前提:臨床
甲状腺疾患の症状・診断・治療甲状腺結節と甲状腺癌核医学

🧠 全体像:は、を介して甲状腺組織にだけ入るヨウ素131ので、細胞を内側から壊す治療である。成否は「ヨウ素を空にして十分に取り込ませる準備」と「周囲の人を被ばくさせない退出・生活管理」の2本立てで決まる。機能亢進症では治癒(または機能低下への誘導)、では残存甲状腺の除去・再発抑制・転移の治療が目的である。

放射性ヨウ素治療とは

ヨウ素131は半減期約8日で、(組織内のは約0.4 mm)が細胞を傷害し、同時に出る(364 keV)で分布を撮像できる。治療と診断を1つの核種で兼ねる最初の例である。1 したヨウ素131は甲状腺組織にほぼ限って集積し、約10時間で最大となり、尿から排泄される(授業の記載)。効果は数週〜数か月かけて現れる(授業は6〜18週)。 核種の物理や撮像、妊娠・授乳の一般論は核医学にまとめてある。ここでは「誰に、いくら、どう準備して、どう帰宅させるか」を扱う。

対象 目的 典型的な状況
機能亢進の根治。機能低下へ誘導してでも再発を防ぐ考え方が現在の主流 再発、の、が高い、高齢で併存症がある
・ 機能亢進の是正と結節・甲状腺腫の縮小 単発の、高齢、、頸部手術・照射の既往
(全摘後) 残存甲状腺の除去、潜在病変の補助治療、既知の転移の治療 再発リスクで決める(後述)

適応と禁忌

機能亢進症では、禁忌がなく、手術よりが向く条件(上表の状況)に当てはまるときに選ぶ。禁忌は次のとおりである。1

区分 内容
妊娠・授乳中、の合併または疑い(結節性のを含む)、5歳以下の。5〜10歳は可能な限り先送りする
巨大な甲状腺腫(約80 g以上)、圧迫症状(手術を優先)、活動性の中等症〜重症ので抗が高い例(特に喫煙者)
実施の前提 の指示を守れること。尿・便の失禁がある場合は入院で管理する

授業は禁忌として、妊娠、授乳(直前6〜8週)、重症の、重症で未治療の機能亢進症、圧迫症状のある甲状腺腫(手術を優先)を挙げ、合併症に機能低下・の悪化・と「(?)」を挙げる(別の頁は「治療は安全で、はない」と書き、授業内で扱いが揺れている。はの増加が小さいとするATA 2025の記載に従う)。重症のと重症の未治療の機能亢進症は、上表ではと治療前の準備(ユーサイロイド化)の扱いに当たる。

⚠️ 日本の電子添文は妊婦を「有益性がによる不利益を上回る場合にのみ」、を「授乳を避けさせる」としており、EANM・ATAの「妊娠は」より表現が緩い。2 国内でも妊娠の除外は投与前の必須手順として扱う。との関係(活動性・重症度で可否が変わる)はの症状・診断・治療のの節に詳しい。

投与活性(量)の決め方

機能亢進症

量は固定(経験的に一定量)と線量法(甲状腺の重量と・半減期から目標を)で決める。

項目 内容
の固定活性 370〜555 MBqが多い。甲状腺容積が40 mLを超えるなら線量法を検討する1
の固定活性 370〜740 MBqが多い。単発の結節では450〜700 MBqを主力とする資料もある
目標 :機能的線量100〜150 Gy、線量200〜300 Gy/単発結節300〜400 Gy/多結節150〜300 Gy1
日本の電子添文 は期待30〜70 Gyを算定して。結節性は大きさ・機能・症状で決める2

⭐ なぜ線量が好まれるか。 機能的線量(機能正常化をねらう)の長期の治癒は70%未満、線量(機能低下を許容)は90%超で、再発と悪化のリスクも小さい。EANMの委員会は全で線量概念を支持する。1 日本の電子添文の30〜70 Gyはこれより低く、治療後のは国内でも頻繁で、患者へ事前に説明しておくことが望ましいと添文は記している。

💡 線量法の計算の感覚(EANMの例)。早期のから計算するなら、必要活性はおよそ「6・8・12×甲状腺重量(g)÷24時間」で、それぞれ150・200・300 Gyに相当する。たとえば甲状腺35 g、24時間65%、目標200 Gyなら8×35÷0.65で約430 MBqである。動態を測らずに重量だけで決める簡便法は、1 gあたり9・12・18 MBq(同じく150・200・300 Gy)である。1

分化型甲状腺癌

活性は再発リスクで層別する。3

再発リスク RAI 目的 活性の目安
低 一律には行わない(強い推奨) なし、または残存甲状腺除去 1.1〜1.85 GBq(30〜50 mCi)
中間(低〜高) 考慮する 残存甲状腺除去± 1.1〜3.7 GBq(30〜100 mCi)
高 全摘後に行う 除去と 3.7〜5.55 GBq(100〜150 mCi)
診断時の遠隔転移 全摘後に行う 既知病変の治療 3.7〜7.4 GBq(100〜200 mCi)または線量法

37 MBqが1 mCiである。国内の電子添文は・に1回1.11〜7.4 GBqをし、効果を見て適宜再投与するとしている。2 授業は活性を、残存甲状腺の破壊1,100 MBq、補助治療2,500〜3,700 MBq、肉眼的な転移5,600〜7,500 MBqと示し(機能亢進症は450〜700 MBqが主力、370〜555 MBq)、ATA 2025のリスク別の区分(上表)とは切り方が違う。授業の補助治療(2.5〜3.7 GBq)はATAの(1.1〜3.7 GBq)の上半分、肉眼的な転移(5.6〜7.5 GBq)はATAの遠隔転移(3.7〜7.4 GBq)の上限寄りに当たり、いずれも国内の添文の1.11〜7.4 GBqの範囲にほぼ収まる。 高活性(200 mCi超)は高齢・腎機能低下・びまん性肺転移で最大活性を超えうるため、線量法(血液・全身の線量評価)を検討する。低リスク例で全摘後にを省けるかはとの術後治療に示した。

前処置(準備)

準備の核心は、甲状腺細胞がヨウ素に飢えた状態を作ることと、TSHで刺激することである。

flowchart TD
    A["適応・禁忌の確認"] --> B["ヨウ素の遮断<br>造影剤・ヨウ素含有物・制限食"]
    B --> C["薬の調整<br>機能亢進症は<span class='jp-term jp-term-diagram' title='antithyroid drug'>抗甲状腺薬</span>の<span class='jp-term jp-term-diagram' title='drug holiday (treatment interruption)'>休薬</span><br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='thyroid cancer'>甲状腺癌</span>はTSH刺激(rhTSHまたはLT4<span class='jp-term jp-term-diagram' title='drug holiday (treatment interruption)'>休薬</span>)"]
    C --> D["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='uptake'>摂取率</span>・シンチで取り込みを確認"]
    D --> E["妊娠の除外・説明と同意<br>投与前72時間以内のhCG"]
    E --> F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='oral'>経口投与</span>"]
    F --> G["治療後の<span class='jp-term jp-term-diagram' title='whole-body image'>全身像</span>・防護指導・退出判断"]
項目 EANM・ATAの目安 日本の電子添文・補足
取り込みの下限 固定の下限は示されない。が低い例は手術を考える(EANM) 授業は「有効な治療には24時間45〜50%が必要」とするが、ガイドラインに裏づけのある数値ではない
造影剤 水溶性6〜8週(腎機能正常)、脂溶性3〜6か月 添文は「前後3日〜1週間は禁止」と短い
3〜6か月以上
ヨウ素含有の食品・薬・ 7〜10日、昆布・寒天・ルゴール液・ヨウ素2〜3週 昆布・ワカメなどを前後3日〜1週間禁止
ヨウ素制限食 ATAは癌で1〜2週(1日50 µg未満)。EANMは機能亢進症で最低7日、ヨウ素添加塩・海藻・魚・乳・卵を減らす 施設により数か月前から指導する例もある
甲状腺ホルモン LT4は3〜4週(4週以上ならはじめの数週をLT3に置換し、LT3は少なくとも2週)、TSH 30 mIU/L超が目標。癌ではrhTSHが優先 添文は前後3日〜1週間の禁止
2〜5日前に中止。は2〜8週 前後3日〜1週間禁止。重症の亢進症では投与の前後に併用する
妊娠 投与前72時間以内のhCG。治療後はEANMが4〜6か月、ATAが6か月は避ける 授業は6か月(別の頁では1年または半年)と書き、頁によってばらつく
授乳 EANMは少なくとも6週前、ATAは3か月以上前に中止 添文は「避けさせる」

⚠️ ヨウ素制限食でも食塩は制限しない。 非ヨウ素添加塩の制限は低Na血症を招き、特に高齢でLT4をしている患者、内服中、1週間を超える長期の制限で重い低Na血症の報告がある。3

💡 rhTSHが優先される理由。 低・の癌では、準備にrhTSHを使っても除去率は甲状腺ホルモンと変わらず(7試験1,535例ので0.97)、に伴う機能低下の症状と生活の質の低下を避けられる。ATA 2025はrhTSHを優先する(強い推奨)。3 下垂体機能が落ちている例や肥満では、してもTSHが十分上がらないためrhTSHが特に適する。

⚠️ 授業資料との差():のが「1週間前」「5〜10日前」「3日前」と資料内で食い違い、ヨウ素制限食は「3か月」、造影剤は「6か月」とより厳しい。ガイドラインは、を2〜5日(は長め)、制限食を1〜2週、造影剤を6〜8週(水溶性)〜3か月以上(脂溶性)としており、期間は資料ごと・施設ごとに異なる。迷うときはとヨウ素の過剰曝露歴(造影剤・)で個別に判断する。

眼症・循環器の備え

  • :リスクが高い例には、0.2 mg/kg/日を投与の1〜3日後から6週続ける予防が勧められる(投与前の開始はを下げるため避ける)。1
  • ユーサイロイド化:重症・高齢・心疾患の例では治療前にβ遮断薬とで機能を整える。放射線性甲状腺炎による一過性の悪化(約10%)や、まれなクリーゼ、心房細動を避ける。投与後のは効果を下げるため原則避けるが、高齢の心疾患では3〜7日後から再開してよい(EANM 2023の本文で、約10%と3〜7日後を確認した)。1 日本の治療ガイドライン2019(BCQ30)は方針が違い、治療後に機能亢進が悪化する例があり著しければを投与し、併用すると機能低下症もよくみられるので機能が改善すれば早めに減量するとする。高齢者、心疾患(心房細動・心不全・狭心症・心筋梗塞の既往など)、糖尿病(特にインスリン治療中)など、機能亢進で原疾患が悪化しうる例は、治療後もを併用して速やかに機能を正常化させ、必要に応じて無機ヨウ素薬・ステロイドも考慮する。治療後6か月は1か月ごとに甲状腺機能を検査するのが望ましい。4
  • の測定:診断量のヨウ素131(授業は3または10 MBq)をし、翌日に頸部で24時間を測る(授業の装置の写真は頸部に向ける2本のプローブとコンピュータ)。線量法では体積(超音波)とな摂取も要る。が低い例はが効きにくく、手術を考える。

投与と退出

ヨウ素131はカプセルでし、前夜から投与後1〜2時間は絶食とする。膀胱が重要臓器なので、投与後24〜48時間は十分に水分をとり頻回に排尿して、尿への排泄を促す。1

日本では、退出・帰宅の可否を次の3通りで判断する。公衆の線量は年間1 mSv、は1件あたり5 mSv以下に抑える前提である。5

基準 ヨウ素131の値
投与量または体内残留量 500 MBq以下
1 m地点の1 cm線量当量率 30 µSv/h以下
患者ごとの計算 公衆1 mSv・5 mSvを超えない。計算根拠を記録する
flowchart TD
    A["ヨウ素131を投与"] --> B{"投与量が500 MBq以下か"}
    B -->|"はい"| E["退出・帰宅を認める"]
    B -->|"いいえ"| C{"1 m地点の<span class='jp-term jp-term-diagram' title='dose rate'>線量率</span>が30 µSv/h以下か"}
    C -->|"はい"| E
    C -->|"いいえ"| D{"遠隔転移のない分化型癌の全摘後で<br>1,110 MBqの<span class='jp-term jp-term-diagram' title='ablation'>アブレーション</span>を<br>学会の実施要綱に従って行ったか"}
    D -->|"はい"| E
    D -->|"いいえ"| F["放射線治療病室に入院し<br>基準を満たすまで退出させない"]
    E --> G["書面と口頭で生活の注意を指導<br>退出の記録を2年間保存"]
  • 1,110 MBq(30 mCi)のは、関連学会の実施要綱に従う場合に限って外来で行える。2
  • 授乳中の乳幼児がいる母親には、十分な説明と指導をして記録に残す。5
  • 米国では原子力委員会の規則(10 CFR 35.75)で退出がされ、自宅への退出が望ましい。欧州では各国法に従い、公衆への線量が年間1 mSvを超えないことを原則とする。3

⚠️ 授業資料との差(退出):授業では「550 MBq以下なら当日退院、それ以上は1 m地点で25 µSv/h未満まで入院」とされるが、日本の基準は500 MBq・30 µSv/hである。は国・時期で異なり、資料の数値をそのまま国内に当てはめない。

自宅での指導の例(日数や距離は国・施設の指導による):トイレは2回流す、食器と衣類を分けて洗う、投与後10〜14日は14歳未満の小児と妊婦から1 m以上離れる。体内のヨウ素131は8半減期(約2か月)で検出できなくなる。

副作用と対策

時期 内容 頻度・対策
数日〜数週 放射線性甲状腺炎(・腫脹) 約1%。大きな甲状腺腫ではNSAIDを24〜48時間。ステロイドは効果を下げうるため限定
数日〜数週 中毒症の悪化、クリーゼ 悪化は約10%、クリーゼはまれ。治療前の機能の安定が予防
数日〜数週 (腫脹・疼痛・・) 癌の高活性で多い(39%の報告)。機能亢進症でも約1,000 MBq以上で起こりうる。水分・NSAID。酸味によるの効果は一定せず、使うなら24時間後以降
数日 Marine–Lenhart症候群(結節に併存したの顕在化) 結節性で2.7〜4.1%。陽性で多い
数か月 では線量の目標。2〜5か月の一過性低下から回復する例もあり、かを経過で見る
数か月〜 の悪化 高いTRAb・喫煙・治療後の機能低下の放置で悪化しやすい。早期のLT4補充とステロイド予防
遅発 狭窄 。手術を検討
遅発 ・性腺 の増加は小さく、追加の検診は不要。月経の一時異常8〜27%、男性は14.8 GBq超で不妊の

出典:13 日本の電子添文も、の副作用として機能低下が多いこと、若年者への治療でののリスク、白血病・で有意な報告がないことを記している。2

分化型甲状腺癌での位置づけ

flowchart TD
    A["全摘後の病理・Tg・画像で<br>再発リスクを分類"] --> B{"リスク"}
    B -->|"低"| C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='ablation'>アブレーション</span>は一律には行わない<br>超音波とTgで監視"]
    B -->|"中間"| D["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='adjuvant therapy'>補助療法</span>を考慮<br>病理の侵襲性・リンパ節で判断"]
    B -->|"高・遠隔転移"| E["全摘後にRAIを行う"]
    D --> F["準備:rhTSH優先、制限食1〜2週"]
    E --> F
    F --> G["投与し、治療後2〜10日に<span class='jp-term jp-term-diagram' title='whole-body image'>全身像</span><br>SPECT/CTを併用"]
    G --> H{"集積と経過"}
    H -->|"集積あり・病変縮小"| I["追加治療・フォロー"]
    H -->|"集積なし、または6か月以内に進行"| J["RAI不応:追加の経験的投与は行わず<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='lenvatinib'>レンバチニブ</span>などを検討"]
  • 治療後のは強く推奨される。診断量では見えなかった病変が見つかり、病期とが変わることがある。3
  • 投与前には血算と腎機能を確認する。腎不全では排泄が落ちて骨髄線量が増えるため、線量法を検討する。
  • RAIが効きにくい遺伝子像:・RET融合は反応が良好で、BRAF V600E・・TP53変異は不応と関連し、BRAFにTERTまたはTP53が重なると集積が失われて予後が悪い。3
  • RAI不応の進行例の分子標的薬はとに示した。

フォローアップ

まとめ

  • RAIは、取り込ませる準備(ヨウ素の遮断・TSH刺激)と、周囲の被ばくを抑える管理(退出基準・)で成り立つ。
  • 機能亢進症は固定活性(370〜555 MBq前後)か線量法で決め、機能低下への移行を前提に説明する。分化型癌は再発リスクで活性(1.1〜7.4 GBq)を層別する。
  • 妊娠は投与前72時間以内のhCGで除外し、授乳は中止してから投与する。
  • 準備の期間は資料でばらつくため、とヨウ素曝露歴で個別に判断する。癌ではrhTSHを優先する。
  • 日本の退出基準は500 MBqまたは1 m地点30 µSv/hで、1,110 MBqのは学会の要綱に従えば外来で行える。
  • ・中毒症悪化・・機能低下に備え、不応癌には分子標的薬を考える。

出典

  1. 1.The EANM guideline on radioiodine therapy of benign thyroid disease(European Association of Nuclear Medicine(Campennì et al., European Journal of Nuclear Medicine and Molecular Imaging)・2023)PMCの全文(PMC10542302)で確認した。I-131は半減期8.02日でβ線が治療、γ線(364 keV)が撮像を担うこと。休薬の目安(水溶性造影剤6〜8週、脂溶性造影剤3〜6か月、サイロキシン3〜4週、トリヨードサイロニン10〜14日、ヨウ素を含む栄養補助食品7〜10日、昆布・寒天・ルゴール液・ヨウ素含有の皮膚消毒薬2〜3週、アミオダロン3〜6か月以上)。抗甲状腺薬は投与2〜5日前に中止し、プロピルチオウラシルは防護作用が強いため2〜8週の休薬が勧められること。妊娠は絶対禁忌で投与前72時間以内の血清hCGで除外し、治療後は4〜6か月の妊娠回避、授乳は投与の少なくとも6週前に中止すること。バセドウ病は機能的線量概念(100〜150 Gy)よりアブレーション線量概念(200〜300 Gy)が望ましく治癒率は前者70%未満・後者90%超であること、固定活性は370〜555 MBq(甲状腺容積40 mL超は線量法を検討)、中毒性結節は370〜740 MBqが多いこと。早期の副作用(放射線性甲状腺炎約1%、中毒症の悪化約10%、唾液腺炎、Marine–Lenhart症候群2.7〜4.1%)と晩期の副作用(機能低下、眼症の悪化。ステロイド予防はプレドニゾン0.2 mg/kg/日を投与1〜3日後から6週)を確認した。閲覧 2026-11-10
  2. 2.ヨウ化ナトリウムカプセル−1号/ヨウ化ナトリウムカプセル−3号/ヨウ化ナトリウムカプセル−5号/ヨウ化ナトリウムカプセル−30号/ヨウ化ナトリウムカプセル−50号 電子添文(PDRファーマ(日本の電子添文、2022年3月改訂 第2版)・2022)PMDAの電子添文本文を開いて確認した。バセドウ病は甲状腺131I摂取率・推定甲状腺重量・有効半減期から期待照射線量30〜70 Gyを算定して経口投与、中毒性結節性甲状腺腫は結節の大きさと機能で決める。甲状腺癌・転移巣は1回1.11〜7.4 GBqを経口投与し適宜再投与する。投与前後3日〜1週間はヨウ素含量の多い薬剤・飲食物、甲状腺ホルモン、抗甲状腺剤を禁止し、重症の機能亢進症では投与の前又は後に抗甲状腺剤を使う。退出は投与量500 MBq、または1 m地点で30 µSv/h以下で認められ、遠隔転移のない分化型癌の全摘後アブレーション1,110 MBqは関連学会の実施要綱に従う場合に限り患者ごとの積算線量評価に適合する。妊婦には有益性が被曝を上回る場合のみ、授乳は避けさせる。治療後は甲状腺機能低下が多い。閲覧 2026-11-10
  3. 3.2025 American Thyroid Association Management Guidelines for Adult Patients with Differentiated Thyroid Cancer(Thyroid(American Thyroid Association)・2025)PMCの全文(PMC13090833)で確認した。推奨32は、低リスクではアブレーションを一律には勧めず(強い推奨)、中間リスクは補助療法を考慮、高リスクと診断時の遠隔転移では全摘後のRAIを推奨する。表10の活性は低リスク1.1〜1.85 GBq、中間1.1〜3.7 GBq、高リスク3.7〜5.55 GBq、遠隔転移3.7〜7.4 GBqまたは線量法。推奨34は準備にrhTSHを優先し(強い推奨・高い確実性)、甲状腺ホルモン休薬は3〜4週でTSH 30 mIU/L超を目標とする。推奨35はヨウ素制限食1〜2週(1日50 µg未満)。推奨37は治療後の全身像。推奨39〜43は放射線防護の説明、唾液腺・涙道、二次癌(absolute riskの増加は小さく追加の検診は不要)、投与前の血算・腎機能、妊娠は6か月回避、授乳は3か月以上中止、男性は累積14.8 GBq超で不妊のカウンセリング。推奨59は、治療後の全身像で集積が無く病変がある場合などをRAI不応の目安とし、推奨62は進行したRAI不応にレンバチニブまたはソラフェニブを推奨する。閲覧 2026-11-10
  4. 4.バセドウ病治療ガイドライン2019(日本甲状腺学会・日本内分泌学会・2019)Mindsの要約PDFの全文をpdftotextで読んだ。BCQ30で、131I内用療法後に甲状腺機能亢進症が悪化する例があり、著しければ抗甲状腺薬を投与すること、抗甲状腺薬を併用すると機能低下症もよくみられるので機能が改善すれば早めに減量すること、高齢者・心疾患(心房細動、心不全、狭心症、心筋梗塞の既往など)・糖尿病(特にインスリン治療中)など機能亢進で原疾患が悪化しうる例は、治療後も抗甲状腺薬を併用して速やかに機能を正常化させ、必要に応じて無機ヨウ素薬・副腎皮質ステロイドも考慮すること、治療後6か月は1か月ごとに甲状腺機能検査を行うことが望ましいこと。この文書に、中毒症の悪化の頻度(約10%)と、投与の3〜7日後からの抗甲状腺薬の再開の記載は見つからなかった閲覧 2026-11-13
  5. 5.放射性医薬品を投与された患者の退出について(平成10年6月30日 医薬安発第70号)別添「放射性医薬品を投与された患者の退出に関する指針」(厚生労働省(第3回医療放射線の適正管理に関する検討会 参考資料2、2017年9月4日)・2017)通知本文を開いて確認した。退出・帰宅を認める線量の基準は公衆が1年間につき1 mSv、介護者が1件あたり5 mSv。退出基準は(1)投与量または体内残留放射能量(ヨウ素131は500 MBq)、(2)1 m地点の1 cm線量当量率(ヨウ素131は30 µSv/h)、(3)患者ごとの積算線量計算の3通り。(3)に適合する例として、遠隔転移のない分化型甲状腺癌の全摘後残存甲状腺破壊1,110 MBqを、関連学会の実施要綱に従う場合に限り挙げる。退出を認めたときの記録を2年間保存し、授乳中の乳幼児がいる母親には注意・指導した内容も記録し、書面と口頭で日常生活の注意を指導する。閲覧 2026-11-10