皮膚科学

皮膚科学 · 3-08

皮膚有棘細胞癌

Cutaneous Squamous Cell Carcinoma

前提:病態
化学・放射線による発癌パピローマウイルス
疾患
眼皮膚白皮症色素性乾皮症皮膚有棘細胞癌

🧠 全体像:は由来の浸潤癌で、紫外線損傷、慢性炎症、免疫抑制を背景に発生する。よりリンパ節・遠隔転移の可能性が高く、腫瘍径だけでなく深さ、、、を評価する。

疫学

に次いで2番目に多いで、の約20%を占める1。生涯の発症リスクは男性で9〜14%、女性で4〜9%と推定される2。日本人ではの約60%が日光露出部に生じ、白人ほどではないが紫外線の関与が考えられている3。授業は色白の人の生涯リスクを28〜33%・7〜11%、1960年以降は年3〜8%の増加と記すが、これらは一次資料で確認できておらず、ここではAADの推定値を用いる。

危険因子と発生母地

分類 代表因子
紫外線・皮膚形質 慢性日光曝露、色白、、歴
、 in situ
慢性障害 、・瘻孔、、
免疫・感染 臓器移植後などの免疫抑制、特定部位の(HPV)
化学・遺伝 ・、など

傷やから生じるは遅れて気づかれ、侵襲性が高いことがある。免疫抑制患者では多発・再発・転移リスクが上がる。治らないに癌が潜んでいないかを生検でどう確かめるかはの病因診断・検査・にある。

臨床像

日光露出部の硬い・結節・局面として現れ、鱗屑、痂皮、潰瘍、出血を伴う。高分化型ではや角化が目立ち、では様で軟らかく見えることがある。圧痛、疼痛、は珍しくなく、とくにを示唆する疼痛・を見逃さない。皮膚だけでなく、口唇などの粘膜移行部や粘膜にも生じる。

基底細胞癌との比較

項目
紫外線の関与 間欠的な日焼けも関与 慢性・的な日光障害が中心(日本人では日光露出部発生が約60%で、白人ほど紫外線の関与は大きくない)3
必須のものはない
粘膜 生じない 粘膜(口唇など)にも生じる
転移 まれ 転移しうる(高リスク例ではリンパ節転移)
組織 ・組織型が複数 (高・中・低分化)で分ける
免疫抑制との関係 関与は比較的小さい 臓器移植後などで多発・再発・転移のリスクが上がる

診断

生検は浸潤の深さと高リスク組織所見を評価できる深さで行う。病理報告では、腫瘍厚・浸潤レベル、神経周囲・、を確認する。高リスク例では所属リンパ節を触診し、疑わしければ超音波、CT、MRI、PET/CTと穿刺・生検を選ぶ。

画像検査はすべての症例には要らず、と理学的検査(触診)が優先される。リンパ節の評価には超音波が有用で、腫瘍の厚みが6 mmを超えると予想される高リスク例では欧州の指針が必須とする。リンパ節転移のない例が遠隔転移を生じることは極めてまれで、臨床的に疑われる場合を除き、遠隔転移の検索はルーチンでは行わない3。腫瘍径の測定や上皮内病変かどうかの判断が診察だけでは難しいときは、腫瘍そのものへのが勧められる3。

日本ではが、長径2 cmを超えるに保険適用とされている(2020年の指針の記載)。への寄与を示す高い水準の根拠はないが、診察や画像でリンパ節に異常がなく、転移のリスクが高い例では考慮してよい3。組織像(・・)は(HE染色)で扱う。

⚠️ 授業資料との差:授業は中・低分化の例で経過観察に超音波と胸部X線を挙げるが、胸部X線によるルーチンの検索は現行の日本の指針では推奨されていない。

皮膚有棘細胞癌の皮下脂肪を越える深部浸潤と神経周囲浸潤の断面図

生成模式図(実際の患者画像ではありません)。を越える浸潤と、神経の周囲に沿う腫瘍の広がりを模式的に示す。実際の病理評価には十分な深さの検体が必要。

Brigham and Women’s Hospital分類

高リスク因子 定義
腫瘍径 2 cm以上
低分化
直径0.1 mm以上の神経への浸潤
を越える浸潤
病期 高リスク因子数・病変
T1 0個
T2a 1個
T2b 2〜3個
T3 4個または

この分類は転移リスク層別化を補助する。高リスク(T2b・T3)と判定される腫瘍は全体の5%にとどまるが、の70%、死亡の83%を占める4。危険因子の定義と段階の表はAADの指針にも掲載されている2。解剖部位、免疫抑制、再発、病理所見なども含めて判断する。

治療

状況 主な治療
低リスク原発 。一般に4〜6 mmの臨床を確保し、中層まで切除23(日本の2020年版の2分類による。2025年版は下記)
高リスク・再発・重要部位 6〜10 mm(またはそれ以上)離して切除(日本の2020年版の推奨。2025年版は下記)3。または完全な周辺・深部断端評価も推奨される2
切除困難 根治的放射線療法を症例ごとに検討
リンパ節郭清を中心に、放射線・全身治療をに選択
局所進行・転移 など5。国内でも「な進行・再発の」に承認されている6

上の表の「低リスク」「高リスク」の分け方は、日本の指針の版で違う。2020年版(旧版)はNCCN(Version 1.2019)の2分類で、項目が1つも当てはまらなければ低リスク群、1つでも当てはまれば高リスク群とし、頬・前額・頭皮・頸部・脛骨前部は直径1 cm以上を高リスクとしていた3。2025年版(皮膚がん診療ガイドライン第4版)はNCCN(Version 1.2024)に合わせて、低リスク・高リスク・の3群に改めた7。前節の(予後の層別化)とは別の体系である。

項目 低リスク 高リスク
部位・腫瘍径 躯幹四肢で2 cm以下 躯幹四肢で2.01〜4 cm。頭顔頸部・手足・脛骨前・陰部は大きさを問わない 4 cm超(部位を問わない)
境界 明瞭 不明瞭 不明瞭
初発か再発か 初発 再発 再発
免疫抑制 なし あり あり
放射線治療・慢性炎症の先行 なし あり あり
急速増大 なし あり あり
神経症状 なし あり あり
中〜高分化 中〜高分化 低分化
特殊な病理亜型 該当なし 腺様(性)・腺扁平上皮・化生性
腫瘍厚 2 mm未満かつ真皮まで 2〜6 mm 6 mm超、または皮下浸潤
なし あり 真皮より深い神経、または径0.1 mm以上の神経への浸潤
なし なし あり

最も高いリスク因子に従って分類する。この分類では頭頸部は大きさを問わず高リスクになり、日本の患者の多くが高リスク以上に分類される7。

も2025年版で見直された。 2020年版の推奨(低リスク4〜6 mm、高リスク6〜10 mm、いずれもそれ以上でもよい)は、当時の2分類に対するものである。2025年版のCQ2は、可能なで、高リスク群・群に、この推奨より縮小した側方での切除を行うことを提案する(弱い推奨、エビデンスの確実性は非常に弱い)。根拠は国内の多施設1編(高リスク570例・430例)のみで、率は高リスク群で差がなく(2.6%対3.0%)、群では縮小のほうが高かった(8.6%対16.2%)。すべての例に縮小を勧めるものではなく、低リスク群は推奨に含まれない。海外では、英国が低リスク4 mm以上・高リスク6 mm以上・10 mm以上、NCCNが低リスク4〜6 mmとし、高リスク・には「より大きく」とだけ書く。日本ではは保険適用がない(2024年3月時点)7。

高リスク例で明瞭な断端が確認できるまで、複雑な組織再建を急がない。の手順と、再建に用いる・は皮膚外科と物理的破壊療法を参照する。や外用薬はの標準ではない。小さな低リスクの原発病変ではやも考慮されるが、のある部位は毛包への進展があるためから除く2。米国では2025年10月に、手術と放射線後も再発高リスクのに対するのが承認された8。

日本では、(リブタヨ)が「な進行・再発の」(350 mgを3週間間隔)と「再発高リスクのにおける」の効能で承認されている(電子添文2026年9月改訂)。の対象は術後放射線治療歴のある患者で、350 mgを3週間間隔で16回まで、または350 mgを3週間間隔で4回の後に700 mgを6週間間隔で6回まで投与する。国際共同(415例、日本人11例を含む)ののは0.319(95%CI 0.199〜0.511)であった6。は国内の効能に含まれない()。2020年の日本の診療ガイドラインは承認前の状況で、を含む薬剤を「国内でなに保険承認がない」と記しており、その部分は現在の状況と異なる3。

な例では断端陰性の達成が最も重要で、断端陰性の高リスク例への術後には有意な利益が示されていない。切除や放射線が適さない進行例ではが一次の全身治療で、には()と化学療法または放射線の併用が挙げられる9。

⚠️ 授業資料との差:授業は切除のを5〜10 mm(皮膚外科の資料では5 mm)と書くが、日本の2020年版の指針は低リスクで確実な例が4〜6 mm、それ以外の高リスク例が6〜10 mmとリスクで分けていた3(2025年版は3分類に改め、高リスク・群で縮小を提案している7)。また、授業はを「PD-L1阻害薬」と記すが、はである(日本の指針もPD-1抗体とする)。()をとする授業の位置づけは、原典を確認できていない。国内のキイトルーダの電子添文(2026年9月改訂)には、を対象とした効能が無い10。

予防と追跡

皮膚全体と所属リンパ節を定期診察し、新規角化性病変を早期に生検する。臓器移植患者では免疫抑制レジメンの調整可能性を移植チームと検討し、厳格な紫外線防御を行う。

まとめ

  • は転移し得る癌で、免疫抑制・慢性瘢痕・が重要である。
  • 角化性結節だけでなく、疼痛・・治りにくい潰瘍もとなる。
  • 生検で深さと高リスク病理所見を評価し、所属リンパ節も診察する。
  • 低リスクは(4〜6 mm)、高リスクは6〜10 mm以上の切除かなどの完全断端評価を選ぶ(日本の2020年版の数値。2025年版は低・高・超高の3分類で、高リスク・群の縮小を提案)。
  • 画像検査はすべての例には要らず、遠隔転移の検索はルーチンでは行わない。進行例はが一次である。
  • 日本ではがな進行・再発例と、再発高リスク例(術後放射線治療歴あり)のに承認されている。は長径2 cm超で保険適用(2020年の指針)。

出典

  1. 1.Skin Cancer Epidemics in the Elderly as An Emerging Issue in Geriatric Oncology(Aging and Disease(Garcovich S ら。8巻643-661頁)・2017)Europe PMCのオープンアクセス全文で確認した。非黒色腫皮膚癌(NMSC)は皮膚癌全体の少なくとも80%を占め、一般人口ではBCC(70%)が皮膚有棘細胞癌(20%)より多いと逐語で述べること。同じ総説の別の節は「BCCは皮膚癌全体の約80%」とも書き、数値は節ごとに一致しない閲覧 2026-11-09
  2. 2.Guidelines of care for the management of cutaneous squamous cell carcinoma(American Academy of Dermatology(Kim JYS ら。J Am Acad Dermatol 78巻560-578頁)・2018)PMC掲載の全文をWebFetch(要約モデル)で取得し、前半10万字を確認した。のちにPMC(PMC6652228)の全文テキストでも確認し、BWH分類の表(T1=危険因子0個、T2a=1個、T2b=2〜3個、T3=4個または骨浸潤)と、危険因子が腫瘍径2cm以上・低分化・神経周囲浸潤・皮下脂肪を越える浸潤(骨は自動的にT3)であること(神経の太さ0.1mmの数値は表の注に無い)、生涯発症リスクが男性9〜14%・女性4〜9%であることを逐語で確認した。低リスク原発cSCCには皮下脂肪中層までの深さで4〜6mmの辺縁を取る標準切除を勧め(推奨の強さB、エビデンスの強さII)、高リスクcSCCにはMohs手術を勧めること、掻爬電気乾固は小さな低リスク原発cSCCで考慮でき終毛のある部位は毛包への進展があるため除くこと、凍結療法はより有効な治療が禁忌または非現実的な低リスクcSCCで考慮できること、生涯発症リスクを男性9〜14%・女性4〜9%と推定すること、cSCCがBCCに次ぐ2番目に多い皮膚癌であることを確認した閲覧 2026-11-09
  3. 3.皮膚悪性腫瘍ガイドライン第3版 有棘細胞癌診療ガイドライン2020(日本皮膚科学会・日本皮膚悪性腫瘍学会(日皮会誌130巻12号2501-2533頁)・2020)全文PDFを取得して確認した(2026-11-11に再確認)。表2(NCCN Version 1.2019のリスク分類)が、発生部位と直径(体幹・四肢2cm以上、頬・前額・頭皮・頸部・脛骨前部1cm以上、マスク領域・陰部・手足は大きさを問わない)、臨床所見(境界不鮮明・放射線照射部位や慢性炎症が発生母地・再発例・増大速度が大・免疫抑制状態・神経症状あり)、組織所見(低分化・腺様/腺扁平上皮/線維形成性/化生性の亜型・皮下脂肪を超える浸潤・腫瘍厚6mm超・神経または脈管浸潤)のうち1つも当てはまらないものを低リスク群、1つでも当てはまれば高リスク群とすること。8.4が、センチネルリンパ節生検は本邦では長径2cmを超える有棘細胞癌に保険適用が認められており(2020年当時)、生存率への寄与を示す高い水準の根拠はないが、リンパ節に異常がなく転移リスクが高い例では考慮してよいとすること、CQ3の項が、国内でセミプリマブを含む薬剤が切除不能な皮膚有棘細胞癌に保険承認されていない(2020年当時)と述べること。CQ2の推奨が、低リスク群であることが確実な症例は4〜6mm(またはそれ以上)離して切除すること(推奨度1B)、それ以外の高リスク群と捉えうる症例は6〜10mm(またはそれ以上)離して切除すること(推奨度1C)であること。6.1が、すべての有棘細胞癌に画像検査を行う必要はなく慎重な病歴聴取と理学的検査が優先されること、遠隔転移の検索はリンパ節転移のないSCCでは臨床的に疑われる場合を除きルーチンでは行わないこと、欧州指針はリンパ節への超音波を推奨し特に腫瘍の厚みが6mmを超えると予想される高リスク例では必須とすることを述べる。CQ3の項がPD-1抗体cemiplimabを挙げ、日本ではSCCの60%が日光露出部に生じること、局所再発と転移の95%は治療後5年以内に生じるという報告があることも確認した。ボーエン病は有棘細胞癌の表皮内病変の一つで3〜5%が有棘細胞癌に移行するといわれること、ボーエン病の切除範囲は1〜4mm程度を推奨する(今後の検討が必要)こと、Mohs手術を行った95例(約半数が再発例)で再発が6.3%だったこと、PDTは凍結療法より病変消失率が高く、凍結療法・5-FU外用は簡便で複数病変に対応できることを確認した閲覧 2026-11-09
  4. 4.Evaluation of American Joint Committee on Cancer, International Union Against Cancer, and Brigham and Women's Hospital tumor staging for cutaneous squamous cell carcinoma(Journal of Clinical Oncology・2014)BWH分類の4段階(T1・T2a・T2b・T3)はAJCC/UICC病期分類より各段階間の転帰の区別が明瞭で、高リスク(T2b/T3)と判定された腫瘍はわずか5%ながら所属リンパ節転移の70%・疾患特異的死亡の83%を占めたこと閲覧 2026-08-26
  5. 5.Cemiplimab for advanced basal cell carcinoma and cutaneous squamous cell carcinoma(Australian Prescriber (NPS MedicineWise / Therapeutic Guidelines)・2022)抗PD-1抗体セミプリマブが切除不能な局所進行cSCC(奏効率44%)・転移性cSCC(奏効率47%)に用いられ、350 mgを3週ごとに静注し病勢進行または不耐容な毒性まで継続すること、主な有害事象は肺臓炎・肝炎・大腸炎・内分泌障害などの免疫関連有害事象であること閲覧 2026-08-26
  6. 6.リブタヨ点滴静注350mg 電子添文(医薬品医療機器総合機構(PMDA)/リジェネロン・ジャパン株式会社・2026)2026年9月改訂(第13版)の本文を開いて確認した。「4. 効能又は効果」が、がん化学療法後に増悪した進行又は再発の子宮頸癌、切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌、根治切除不能な進行・再発の有棘細胞癌、再発高リスクの有棘細胞癌における術後補助療法の4つで、基底細胞癌を含まないこと。有棘細胞癌の用法が1回350mgを3週間間隔で、術後補助療法は350mgを3週間間隔で16回まで、または350mgを3週間間隔で4回の後に700mgを6週間間隔で6回までであること。術後補助療法は術後放射線治療歴のある患者を対象とすること。術後補助療法の国際共同第III相試験が415例(日本人11例を含む)で、無病生存期間のハザード比が0.319(95%信頼区間0.199〜0.511)であること。閲覧 2026-11-11
  7. 7.皮膚がん診療ガイドライン第4版 有棘細胞癌診療ガイドライン2025(日本皮膚科学会・日本皮膚悪性腫瘍学会(日皮会誌135巻6号1531-1578頁)・2025)全文PDFをpdftotextで読み、表8(NCCN Version 1.2024のリスク因子分類)の画像を目視して、低・高・超高リスクの3群の定義(部位・腫瘍径は低リスク=躯幹四肢で2 cm以下、高リスク=躯幹四肢で2.01〜4 cm、または頭顔頸部・手足・脛骨前・陰部は大きさ不問、超高リスク=4 cm超で部位を問わない。境界、初発か再発か、免疫抑制、放射線治療・慢性炎症の先行、急速増大、神経症状、分化度、特殊な病理亜型、腫瘍厚、神経浸潤、脈管侵襲の各行。最も高いリスク因子で分類)と、本文の「本リスク分類では、頭頸部であれば高リスクとなり、本邦有棘細胞癌患者の多くが高リスク以上に分類される」を確認した。CQ2が、根治切除可能な有棘細胞癌原発巣で縮小側方マージンでの切除を高リスク群・超高リスク群で行うことを提案する(推奨の強さ2、エビデンスの確実性D)こと、根拠が国内の多施設後ろ向き研究1編(高リスク570例・超高リスク430例)で、断端陽性率が高リスク群2.6%対3.0%、超高リスク群8.6%対16.2%(縮小マージン群が高い)であること、低リスク群は推奨に含まれないこと、2020年版の推奨マージン(低リスク4〜6 mm、高リスク6〜10 mm)が「当時の定義」の2分類に対するものであること、英国が低リスク4 mm以上・高リスク6 mm以上・超高リスク10 mm以上で、NCCNが低リスクに4〜6 mmとし高リスク・超高リスクには距離を明言しないこと、Mohs手術が2024年3月時点で保険適用外であることも確認した閲覧 2026-11-13
  8. 8.FDA Approves Cemiplimab-rwlc for Adjuvant Treatment of Cutaneous Squamous Cell Carcinoma(FDA・2025)2025年10月8日、手術・放射線療法後も再発高リスクなcSCCに対するセミプリマブの術後補助療法を、C-POST試験(無病生存期間ハザード比0.32)に基づき米国で承認したこと閲覧 2026-08-26
  9. 9.European consensus-based interdisciplinary guideline for invasive cutaneous squamous cell carcinoma: Part 2. Treatment-Update 2023(European Journal of Cancer(Stratigos AJ ら。193巻113252)・2023)抄録で確認した。一般的な原発cSCCの一次治療が術後の辺縁評価を伴う外科的切除または顕微鏡下に管理する手術であり、切除可能な例では断端陰性の達成が最も重要であること、断端陰性の高リスク局所cSCCの術後補助放射線療法に有意な利益は示されていないこと、局所進行・転移性で根治的な手術や放射線が適さない例では抗PD-1薬が一次の全身治療でセミプリマブがFDA・EMAが最初に承認した薬であること、二次の全身治療にEGFR阻害薬(セツキシマブ)と化学療法または放射線の併用を挙げることを確認した。全文は取得していない閲覧 2026-11-09
  10. 10.キイトルーダ点滴静注100mg 電子添文(医薬品医療機器総合機構(PMDA)/MSD・2026)2026年9月改訂(第28版)の本文の「4. 効能又は効果」を開いて確認した。悪性黒色腫、非小細胞肺癌、頭頸部癌、MSI-High・TMB-Highの固形癌などが並び、皮膚有棘細胞癌を対象とした効能は無いこと(本文全体で「有棘細胞癌」の語が出ない)。閲覧 2026-11-11