公衆衛生学

公衆衛生学 · 06

予防の4水準とスクリーニングプログラム(WHO の原則・集団スクリーニングと機会的症例発見・不利益・バイアス)

Levels of prevention and screening programmes: principles, population-based screening, harms and biases

前提:臨床
検査(スクリーニング・診断)の評価:感度・特異度・陽性的中率・陰性的中率
応用トピック
産業保健の基礎(職業病の定義・有害因子・リスクアセスメント・許容濃度・予防の流れ・医療従事者の職業性ハザード)人口高齢化・老年学・高齢者のヘルスプロモーション(人口学的負担・加齢の4つの年齢・臓器系別の変化と健康増進・社会老年学とQOL・予防の3水準)

🧠 全体像:予防は「病気ののどこに働きかけるか」で4つの水準に分かれ、無症状の段階で病気を見つけるスクリーニング()は、健康な人にも検査を行うぶん、「見つけること」自体が害になりうる。だから「見つけられる」だけでなく、見つけて治療すると転帰が良くなる、害を上回る利益がある、組織立てて質を管理できるという条件をそろえた場合にだけ、集団に提供する。

予防の4水準

予防の水準は、「の側から見た疾患(医学的に定義された異常)の有無」と「患者の側から見た病い(本人が感じる不調・苦痛)の有無」の組み合わせで整理できる。

疾患なし(の側) 疾患あり(の側)
病いなし(患者の側)
病いあり(患者の側) 四次予防 予防
水準 目的 例
疾患の発生を避ける (ワクチン接種)、禁煙支援(喫煙に対するミニマル・インターベンション)、健康教育、リスク因子の管理(心血管リスク因子と一次・)
既存の疾患を、症状・徴候のない早期に診断し治療して、重い罹患に至る前に抑える 各種の検診(スクリーニング)
予防 確立した疾患の悪影響を、機能の回復と合併症の減少で小さくする リハビリテーション、合併症の予防、再発予防
四次予防 医療システムによる不必要・過剰な介入の結果を、和らげる・避ける 過剰な検査・診断・治療から患者を守る
flowchart TD
    A["健康・リスクなし"] -->|"<span class='jp-term jp-term-diagram' title='primary prevention'>一次予防</span><br>発生を防ぐ"| B["リスク因子・無症状の疾患"]
    B -->|"<span class='jp-term jp-term-diagram' title='secondary prevention'>二次予防</span><br>早期に見つけて治す(検診)"| C["症状のある疾患"]
    C -->|"<span class='jp-term jp-term-diagram' title='tertiary'>三次</span>予防<br>機能回復・合併症の防止"| D["合併症・障害の軽減"]
    E["過剰な医療介入のリスク"] -->|"四次予防<br>害を避ける"| F["不必要な検査・治療を避ける"]

💡 四次予防は、医療の「やりすぎ」から患者を守る予防である。 四次予防の概念を提唱した Jamoulle の主な対象は、「病いはあるが疾患はない」患者(検査では異常がないのに症状を訴える人など)だった。ただし定義には議論があり、最近は「害のほうが大きい可能性が高い医療介入から個人を守る行動」と、より広く捉える提案がある1。スクリーニングが生む偽陽性・過剰診断への対応も、四次予防の考え方に含まれる。

スクリーニングの定義

スクリーニングとは、迅速に適用できる検査・診察・手順によって、まだ認識されていない疾患や欠陥を推定的に同定することである(WHOによる古典的な定義)。

  • 対象は、標的集団の中の症状のない人全員(スクリーニングの対象となる疾患・状態の症状を持たない人)。
  • 同定されるもの:①前病変の異常、②早期の疾患、③疾患のリスクマーカー。
  • 結果が陽性でも診断ではない。確定診断のための精密検査に進む入口である。

集団スクリーニングと機会的症例発見

集団(組織型)スクリーニング 機会的症例発見
提供のしかた 定義された標的集団の全員に、系統的に検査を提供する その疾患とはの理由で受診した、症状のない個人に検査を提供する
枠組み 合意された政策・プロトコール・・モニタリング・評価の下で行う 個々の診療の中で行われ、全体を管理する枠組みは通常ない
経路の管理 勧誘から診断・治療まで、スクリーニング経路のすべての活動が計画・調整・監視・評価される、組織的に統合された過程 受診した人のみが対象で、受診しない人には届かない

💡 組織型では、「誰に勧誘したか」「受けた人は何%か」「者が実際に精査を受けたか」「偽陽性・見逃しはどれだけか」を集団全体で数えて改善できる。機会的症例発見は、こうした質の管理と、集団への公平な届き方(対象者の網羅)を保証しにくい。具体的な検診制度(がん種別の対象年齢・間隔・検査)は、がん検診と早期発見が詳しい。

スクリーニング経路:標的集団から転帰まで

flowchart TD
    A["標的集団を定義する"] --> B["勧誘<br>(標的集団に参加を促す)"]
    B --> C["スクリーニング<br>(参加した人に検査)"]
    C --> D["評価<br>(さらなる精査が必要な人)"]
    D --> E["診断<br>(疾患・状態と診断された人)"]
    E --> F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='all-or-none outcomes'>アウトカム</span><br>(疾患による罹患・死亡の減少)"]

のようにが絞られていくので、各段階(参加率・率・精査受診率・診断率)を監視する。最終的な評価の指標は、検査の陽性者数ではなく、集団の罹患・死亡が減ったかである。

WHO のスクリーニングの原則(10項目)

Wilson と Jungner が1968年にWHOのPublic Health Papers No.34として整理した10の原則は、スクリーニングを実施するかどうかを判断するときの基本の問いとして、現在も広く参照される2。

番号 原則 何を問うか(分類)
① 対象の状態が重要な健康問題である 疾患
② その状態に対する治療法がある 治療
③ 診断・治療の設備がある システム
④ 疾患に潜伏期(無症状の時期)がある 疾患
⑤ その状態に対する検査・診察法がある 検査
⑥ 検査が集団に受け入れられる 検査
⑦ 疾患のが十分に理解されている 疾患
⑧ 誰を治療するかについての合意された方針がある 治療
⑨ 症例を見つける総費用が、医療費全体との関係で経済的に釣り合う システム
⑩ 症例発見は「一度きり」の事業でなく、継続的な過程である システム

💡 原則のうち、特に②(治療)と④(潜伏期)と⑦()が大切である。治療で転帰が良くならなければ、早期に病名を知らせることは不安を増やすだけで害になる。が分かっていなければ、「見つけたものが本当に進行する病変か」が分からない。

⚠️ この10原則は50年以上前のものである。 1968年以降に作られたスクリーニングの原則41組・367項目を系統的に集めて統合した研究では、原則は12項目(疾患・状態、検査・介入、プログラム・システムの3群)に整理された。10原則のうちプログラムやシステムを扱うのは3項目だが、後の原則の約半数がその領域であり、Wilson と Jungner の原則は今も有効だが、プログラム・システムの原則(質の管理・公平性・評価の枠組み)を十分に反映しないとされている3。

この原則を循環器の領域に当てはめた例として、()、頸動脈、のスクリーニングを、誰に行うかという対象の絞り方とともにの疫学・診断の進め方・スクリーニングの原則にまとめてある。

スクリーニング検査に求められる性質

  1. 高い感度と特異度
  2. 実施でき、受け入れられる
  3. 簡単で、速やかにできる
  4. 無害(検査自体が害を与えない)
  5. 比較的安価

検査の指標と、検査の組み合わせ

感度・特異度・・の定義と、による変化は、検査(スクリーニング・診断)の評価との評価が正本である。ここでは、スクリーニングの文脈で重要な2点だけを整理する。

例:乳癌スクリーニングの実データ(設例)

スウェーデンで1977〜1980年に行われた2郡の乳癌スクリーニングの結果を2×2表にした設例である。

検査結果 乳癌あり 乳癌なし 計
陽性 413 3,026 3,439
陰性 67 65,264 65,331
計 480 68,290 68,770
指標 計算 値
480÷68,770 約0.70%
感度 413÷480 約86.0%
特異度 65,264÷68,290 約95.6%
413÷3,439 約12.0%
65,264÷65,331 約99.9%

💡 特異度が95.6%もあっても、が0.7%と低いので、陽性者3,439人の約88%(3,026人)は乳癌ではない。 低の集団を対象にするスクリーニングでは、が低くなるのが避けられない。これが、偽陽性の不安や不要な精査につながる(後述の不利益)。が1%と10%で、同じ検査(感度95%・特異度90%)を使うと、は約9%(1%)と約51%(10%)に変わる。

検査を組み合わせる(直列検査)

flowchart TD
    A["検査1:感度が高い<br>(見逃しを避ける)"] --> B{"結果"}
    B -->|"陰性"| C["疾患なしとする"]
    B -->|"陽性"| D["検査2:特異度が高い<br>(偽陽性を絞る)"]
    D --> E{"結果"}
    E -->|"陰性"| F["疾患なしとする"]
    E -->|"陽性"| G["確定診断・精密検査へ"]

感度の高い検査1で見逃しを減らし、陽性者にだけ特異度の高い検査2を行う。全体としては特異度が上がり(偽陽性が減る)、感度はやや下がる(検査2で見逃される分)。例:HIVのスクリーニング、大腸癌のスクリーニング(便の検査で陽性なら内視鏡)。

スクリーニングの不利益

不利益 内容
資源の浪費 治療が不要な大多数の人に、費用と医療資源を使う
検査自体の有害事象 不快感、放射線被ばく、への曝露
偽陽性の不安 偽陽性の結果によるストレス・不安
偽陽性への不要な精査・治療 本来は不要な検査・治療を受ける
診断を知る期間の延長 転帰が改善しないのに、疾患を知っている期間だけが延びるストレス
偽陰性による誤った安心 「異常なし」という安心が、最終診断を遅らせる

⚠️ 不利益は偽陽性・偽陰性に限らない。過剰診断(生涯症状を出さなかった病変の発見)と、も重大な不利益で、これらを避ける考え方が四次予防である。

スクリーニングの評価をゆがめる3つのバイアス

スクリーニングの効果を、「診断後の生存期間」や「受けた人の転帰」だけで評価すると、実際より良く(あるいは悪く)見える。

何が起こるか 対処
リードタイム 早く診断すると、診断からの生存期間は延びるが、死亡の時期は変わらないことがある。検査が診断を早めただけでも「成功」に見える スクリーニングを受けた集団と受けない集団の疾患別死亡率を比べる
レングス 進行の遅い腫瘍は、スクリーニングの時点で見つかりやすく、進行の速い腫瘍は検診の間隔のうちに症状が出る。見つかる症例は予後の良いものに偏る 同上(無作為化試験での死亡率の比較)
受診者が高リスク(家族歴のある女性など)に偏ると、検査は実際より悪く見える。若く健康な人が受けやすいと、検査は実際より良く見える 無作為に割り付けた群で比較する
flowchart TD
    A["腫瘍の発生"] --> B["スクリーニングで発見<br>(無症状の段階)"]
    A --> C["スクリーニングなしなら<br>症状で診断される(より後)"]
    B --> D["発見から死亡までが長くなる<br>(診断からの生存期間が延びる)"]
    C --> E["診断から死亡までが短い"]
    D --> F["死亡する時期は同じ<br>リードタイム分だけ延びて見えている"]
    E --> F

過剰診断と、5年生存率が示さないもの

リードタイム・レングスと、生涯症状を出さなかったはずの病変まで見つける過剰診断は、いずれも実際の予後を改善しなくても、診断後のだけを底上げする。米国のSEERデータで20種の固形がんを調べた分析では、1950〜1995年に5年生存率はすべての腫瘍型で改善したが、死亡率の変化とはほとんど相関せず(Pearson r=.00)、の増加の方とより強く相関した(r=+.49)。の改善がリードタイムや過剰診断を反映していた可能性を示す4。スクリーニングの有効性は、ではなく死亡率で評価する必要がある。

日本のがん検診と特定健診

授業の「組織型」と「機会的症例発見」を、日本の制度に当てはめる。

対策型検診と任意型検診

目的 集団全体の死亡率を減らす。公共的な予防対策 目的は一律でない。個人が受ける
実施主体・例 市区町村が行う住民検診 医療機関・検診機関・保険者・個人など。人間ドック、総合健診、保険者が福利厚生で提供する人間ドック

は集団全体の死亡率減少を目的とする点で、授業の集団スクリーニングの考え方に近い。は、目的や提供が一定でない点で、授業の機会的症例発見に近いが、同じものではない5。

国の指針が定める5つのがん検診

市町村が行うがん検診の対象・検査・間隔は、厚生労働省の「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」が定める6。

がん検診 対象 検診項目 間隔
胃 50歳以上(胃部エックス線検査は当分の間40歳以上も可) に加え、胃部エックス線検査か胃内視鏡検査のどちらか 原則2年に1回(当分の間、胃部エックス線検査は年1回も可)
子宮頸 20歳以上の女性(HPV検査単独法は30歳以上) 子宮頸部の細胞診、またはHPV検査単独法(HPV検査陽性の人にだけ、同じ検体で細胞診を行う) 細胞診は原則2年に1回、HPV検査単独法は原則5年に1回(30歳から5年刻みの年齢の人に行うことを推奨)
肺 40歳以上 質問、胸部エックス線検査、および喀痰細胞診(原則50歳以上で喫煙指数〔1日本数×年数〕600以上の人だけ) 年1回
乳 40歳以上の女性 質問と(は推奨しない) 原則2年に1回
大腸 40歳以上 と免疫2日法 年1回
  • 指針は対象の上限年齢を定めず、受診を特に推奨する者を69歳以下とする(HPV検査単独法は30〜60歳)。乳がん検診の画像の読み方と日本の運用は乳房画像診断が詳しい。
  • 指針は、検診の利益と不利益(偽陰性・偽陽性・過剰診断・偶発症)を対象者に説明することを求めている。先の「スクリーニングの不利益」の表とそのまま対応する。
  • 質の管理は、都道府県の協議会の下に置かれたがん別の部会が評価し、事業評価では、受診率・要精検率・精検受診率・陽性反応適中度・がん発見率といった指標とチェックリストを用いる。授業の「経路のすべてを計画・監視・評価する」組織型の考え方に当たる。
  • ⚠️ ここに示したのは令和6年2月14日改正までの指針である。指針はたびたび改正されてきたので、実際の運用は最新版で確認する。がん検診の欧州の整理はがん検診と早期発見にあり、対象年齢の上限や間隔は国ごとに違う。

特定健診

特定健診は、高齢者の医療の確保に関する法律に基づき、医療保険者が40歳以上75歳未満の被保険者・被扶養者に行う、に着目した健康診査である(高血圧症・・糖尿病その他のの蓄積に起因する病が対象)7。がんの早期発見ではなく、授業の定義にある「疾患のリスクマーカー」の同定を主眼とするスクリーニングに当たる。健診の結果から保健指導の対象者を選ぶ階層化(またはBMIと追加リスクの数で、積極的支援・支援・情報提供に分ける)は、肥満の予防と集団戦略の「日本の制度:特定健診と特定保健指導」にある。

まとめ

  • 予防は、一次(発生を防ぐ)・二次(無症状の早期発見:スクリーニング)・(機能回復と合併症の防止)・四次(過剰な医療介入の害を避ける)の4水準で整理でき、疾患の有無()と病いの有無(患者)の組み合わせで表せる。
  • スクリーニングは症状のない人全員が対象で、前病変・早期疾患・リスクマーカーを同定する。陽性は診断ではなく精査への入口である。標的集団全員に組織的に提供する集団スクリーニングは、機会的症例発見と違い、全過程の計画・調整・監視・評価の枠組みをもつ。
  • WHOの10原則は、重要な問題・治療法・設備・潜伏期・検査・受容性・・・費用・継続性を問い、現代ではプログラム・システムの原則が重視される。
  • 低ではどれほど特異度が高くてもは低く、偽陽性が多い。不利益(偽陽性・偽陰性・過剰診断・検査自体の害)と、リードタイム・レングス・を知ったうえで、疾患別死亡率で効果を評価する。
  • 日本では、市区町村が行うが集団全体の死亡率減少を目的とし、国の指針が5つのがん検診の対象・検査・間隔、利益と不利益の説明、事業評価を定める。(人間ドックなど)は目的も提供も一定でない。特定健診は医療保険者が40歳以上75歳未満に行う、に着目したリスクマーカーのスクリーニングである。

出典

  1. 1.Quaternary prevention: reviewing the concept(European Journal of General Practice・2018)抄録で、四次予防がWonca国際辞典で「過剰医療化のリスクがある患者を見つけ、新たな医療的侵襲から守り、倫理的に受け入れられる介入を提案する行動」と定義されていること、概念はもともと Jamoulle が提唱し、主な対象は「病いはあるが疾患はない」患者だったこと、すべての介入で医師が意識すべきだとして「害のほうが大きい可能性が高い医療介入から個人を守る行動」への再定義が提案されていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  2. 2.Max Wilson and the Principles and Practice of Screening for Disease(International Journal of Neonatal Screening(著者 Kate Hall)・2020)全文で、Wilson と Jungner が1968年にWHOのPublic Health Papers No.34として発表した集団スクリーニングの10の原則が、その後ヨーロッパを中心に、そのまま、あるいは修正・拡張されて使われ続けていること、Wilson の考え(自然史の十分な理解が無ければ問題が生じる、治療で病気が減らなければ、疾患を本人に知らせるだけでは害になる)を確認した。閲覧 2026-11-10
  3. 3.Consolidated principles for screening based on a systematic review and consensus process(CMAJ・2018)抄録と本文で、1968年以降に集団スクリーニングの判断のために作られた原則41組・固有の原則367項目を系統的に集め、12の統合原則(疾患・状態、検査・介入、プログラム・システムの3つに分類)にまとめたこと、Wilson と Jungner の10原則のうちプログラムやシステムを扱うのは3項目だが、後の原則の約半数がその領域であること、Wilson と Jungner の原則は驚くほど長く生き残っているが現代の考え方(特にプログラム・システムの原則)を十分に反映しない、短縮された版になっていると結論していることを確認した。閲覧 2026-11-10
  4. 4.Are Increasing 5-Year Survival Rates Evidence of Success Against Cancer?(JAMA(著者 H. Gilbert Welch, Lisa M. Schwartz, Steven Woloshin)・2000)米国SEERデータで20種の固形がんについて1950〜1995年の5年生存率がすべて改善した一方、死亡率の変化とはほとんど相関せず(Pearson r=.00、Spearman r=−.07)、罹患率の増加とはより強く相関したこと(Pearson r=+.49)。生存率の改善だけでは治療・スクリーニングの成功を示せず、リードタイムバイアスや過剰診断が原因でありうること閲覧 2026-08-27
  5. 5.対策型検診と任意型検診(国立がん研究センター がん対策研究所・2026)ページ(日付なし。閲覧時点の記述)で、対策型検診は集団全体の死亡率減少を目的に実施する公共的な予防対策で、日本では市区町村が行う住民検診が該当すること、任意型検診は対策型検診以外の検診で、目的は一律でなく実施主体は医療機関・検診機関・保険者・個人など多様であり、人間ドックや総合健診が例であることを確認した。閲覧 2026-11-11
  6. 6.がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針(厚生労働省(健発第0331058号 平成20年3月31日厚生労働省健康局長通知別添。令和6年2月14日一部改正まで)・2024)PDFの本文を取得して、5つのがん検診(胃・子宮頸・肺・乳・大腸)の対象者(胃50歳以上〔胃部エックス線は当分の間40歳以上も可〕、子宮頸20歳以上の女性〔HPV検査単独法は30歳以上〕、肺・大腸40歳以上、乳40歳以上の女性)、実施回数(肺・大腸は年1回、胃・子宮頸の細胞診・乳は原則2年に1回、HPV検査単独法は原則5年に1回)、検診項目(胃は問診に胃部エックス線検査か胃内視鏡検査、肺は質問・胸部エックス線検査と、原則50歳以上で喫煙指数600以上に行う喀痰細胞診、乳は質問とマンモグラフィで視触診は推奨しない、大腸は問診と免疫便潜血検査2日法)、受診を特に推奨する者を69歳以下とすること(HPV検査単独法は30〜60歳)、検診の利益と不利益(偽陰性・偽陽性・過剰診断・偶発症)を対象者に説明すること、都道府県の生活習慣病検診等管理指導協議会の各部会による評価、事業評価にプロセス指標(受診率・要精検率・精検受診率・陽性反応適中度・がん発見率)とチェックリストを用いることを確認した。閲覧 2026-11-11
  7. 7.特定健診・特定保健指導の制度概要(第1回 第4期特定健診・特定保健指導の見直しに関する検討会 参考資料1)(厚生労働省・2021)PDFの本文を取得して、令和3年12月9日付の検討会資料で、特定健診の根拠法が高齢者の医療の確保に関する法律、実施主体が医療保険者、対象が40歳以上75歳未満の被保険者・被扶養者であること、高血圧症・脂質異常症・糖尿病その他の内臓脂肪の蓄積に起因する生活習慣病に関する健康診査で、メタボリックシンドロームに着目した健診であることを確認した。第4期以降の見直し内容は読んでいない。閲覧 2026-11-11