公衆衛生学

公衆衛生学 · 14

ワクチン接種

Vaccination

前提:正常
免疫付与とワクチン接種I(能動免疫・受動免疫)
疾患
無脾症・脾機能低下症

🧠 全体像:ワクチン接種の判断は「誰に・いつ・どの種類(生ワクチンかか)を」という軸で整理する。生ワクチンは免疫不全・妊婦・重度免疫低下状態で禁忌となりやすく、創傷後のは「前回接種からの経過年数」と「創傷の清潔度」で判断する。禁忌と誤解されやすい状態(軽い感冒・早産・授乳・抗菌薬の服用など)を知ることも、同じくらい大切である。

💡 「効いた」と言うとき、efficacy()とeffectiveness(実地の有効性)を区別する。 efficacyはのように曝露機会を統制した条件下での、個人への直接的な防御効果を指す。effectivenessは実地の観察研究で測られ、個人へのに加えて、周囲のが上がることで感染源に曝露する機会自体が減る間接効果(による効果)が混ざり込む1。試験でのefficacyが高くても、が低い集団でのeffectivenessは間接効果を欠いてそれより低く出ることがあり、逆にの高い集団では間接効果がされてeffectivenessがefficacyを上回って見えることもある——数字を比べるときは、どちらの指標かをまず確認する。

ワクチンの種類と、有効になる時期

(ワクチン) 受動免疫(免疫グロブリンなど)
含むもの 抗原 抗体
有効になるまで 約2週間 直ちに

と受動免疫の違いは免疫付与とワクチン接種 I、受動免疫の副作用と使い方は受動免疫とそのリスク・副作用。が正本である。

代表的な:BCG、、MMR(麻疹・・風疹)、水痘、、。MMR(V)は麻疹・・風疹〈・水痘〉の混合ワクチンである。これに対し、Hib・ジフテリア・百日咳・肺炎球菌・髄膜炎菌のワクチンは生ワクチンではない。

  • 世界的にされた感染症はで、野生は現在も一部の国で伝播が続く(2025年時点でアフガニスタンとパキスタンの地域)2。
  • は、特定の年齢(例:50歳以上)に限らない。 米国では、禁忌のない生後6か月以上の全員に毎年の接種が推奨される3。対象年齢は国により異なり、日本のの対象は、後述の「日本のとの関係」の節にある。
  • 授業の設問は、麻疹やジフテリアに最も広い防御を得るには少なくとも90%のが必要、を「正しい」とする。麻疹はが高く、の閾値は約92〜94%で、ワクチンの有効率が100%でないので必要なはさらに高くなる。計算は・・流行モデルにある。
  • 授業の欧州地図(ECDC。麻疹の症例数を円の大きさ、麻疹ワクチンの第2回を2014〜2015年の4区分で示す)では、が95%以上の区分の国は円が小さいか見当たらず、大きな円はの低い区分の国に目立つ。が高いほど流行が小さい、というの読み方を示す図である。国ごとの値は地図から正確には読み取れず、2014〜2015年と古いので、数値は載せない。
  • 季節性インフルエンザによる死亡の割合は65歳以上が圧倒的に多く(目盛りからの概算で約7割)、人口あたりの死亡率は乳児と高齢者で高い。毎年の接種を勧める根拠になる。

早産児・低出生体重児のワクチン接種

早産児も、どおり・全量で接種するのが原則で、月齢の補正はしない。

ワクチン 接種のタイミング
BCG・出生時の経口ポリオ 状態が安定したあと、できれば退院時。BCG の take(のなど)は、退院時でも後でも同様とされる
B型肝炎(体重2 kg超) 出生後いつでも
B型肝炎(体重2 kg未満) 出生時接種のが不十分な研究があるため、生後1か月まで延期するか、体重が順調に増えていれば退院時に初回を接種
B型肝炎陽性(HBs抗原陽性)の母から出生 B型肝炎ワクチン+HBIG(B型肝炎免疫グロブリン)を分娩後12時間以内に投与。体重2 kg未満では、さらに1・2・6か月に3回(計4回)
上記以外のワクチン どおり・全量。感染しやすいので、資源があれば肺炎球菌結合型・・インフルエンザを提供する

💡 早産児はが少ない。 前外側大腿へのは、5/8インチ以下の針で十分に深く安全に打てる。

⚠️ のは結核の疫学的負荷が高い地域(欧州の一部など)を前提とした方針であり、結核の流行状況によって国ごとに接種方針が異なる(例:米国ではを行わない)点に注意する。

生弱毒化ワクチンの禁忌・要注意対象

生ワクチンは体内で増える。免疫が弱いと、が病気を起こすことがある。

  • 免疫不全患者(次節)
  • 妊婦(後述)
  • 中等症〜重症の急性疾患(発熱の有無を問わず、注意とされる。軽症の急性疾患は禁忌ではない)4

⚠️ 早産は、生ワクチンの禁忌ではない。 早産児を「生ワクチンの要注意対象」と書く資料があるが、現行の指針では禁忌と誤解されやすい状態の一つとされる4。BCG も退院時に接種できる(前節)。

免疫不全のある人

状態 生ワクチン ・備考
高用量のステロイド(体重10 kg超で換算20 mg/日以上を連続14日以上) 中止後少なくとも1か月は避ける 接種できるが、効果が劣りうる
少量のステロイド・吸入・外用 年齢相応に接種できる(幼い小児で2 mg/kg/日未満は通常禁忌にならない) 同様に接種できる
ステロイド以外の・化学療法 治療中は避ける(利益がリスクを上回る場合を除く)。治療終了後少なくとも3か月あける。抗B細胞薬は少なくとも6か月 治療開始の2週間以上前に済ませるのが理想
重症複合免疫不全など重度の 禁忌(出生後の BCG は播種性 BCG 感染を起こしうる) 接種できるが、効果が乏しいことが多い
補体欠損 生ウイルス・生細菌ワクチンとも接種できる すべて接種できる
の異常(など) 生の細菌ワクチン(BCG・経口)のみ禁忌。生ウイルスワクチンは接種できる 接種できる
・ 生ワクチンも接種できる(小児ののみ不可) 肺炎球菌・Hib・髄膜炎菌が特に重要

数値は免疫付与とワクチン接種 Iの免疫抑制の閾値と整合する。分類の骨格は米国の ACIP の整理による5。免疫不全の疾患そのものは免疫不全、小児の臨床は原発性・続発性免疫不全の症候を参照。

化学療法・放射線療法を受ける患者

がんそのものはへの影響が小さい(診断時の総免疫グロブリン濃度や、既接種ワクチンへの特異抗体は正常)。免疫不全の主因は化学療法による二次性免疫不全で、放射線の影響は化学療法より小さい。

推奨するワクチン:

  • (毎年)。生後6か月以上の血液腫瘍・固形腫瘍に(抗B細胞抗体や、の寛解導入・などの集中的な化学療法を受ける人を除く)。
  • 肺炎球菌。新規診断の小児の血液腫瘍・固形腫瘍に接種し、2歳以上ではさらに PPSV23()の追加を検討する。
  • COVID-19ワクチン。
  • 維持化学療法中は、インフルエンザ以外のも、免疫正常児と同様に考慮する。

してはいけないこと・時期:

  • 生ウイルスワクチンは、化学療法中は接種しない。
  • 化学療法中に接種した分は、防御の記録がない限り有効な接種とみなさない。
  • 授業は、化学療法の3か月後から、と生ワクチン(水痘・MMR)を免疫正常者と同じ日程で接種するとする。CDC の整理では、生ワクチンは治療終了後少なくとも3か月あけ、化学療法中に接種したは免疫が回復してから改めて接種する(全般に月数は示されていない)5。

⚠️ 資料ではとして「PCV13」が挙げられているが、現在はPCV15・PCV20・PCV21など、より広い血清型をカバーするへの置き換えが進んでいる。米国では50歳以上のすべての成人に PCV15・PCV20・PCV21 のいずれかを接種する6。実地では最新のガイドラインで推奨されている血清型カバレッジのワクチンを確認する。高齢者やのある成人(例:COPD の70歳)には、と毎年のを勧める。

⭐ はもはやの禁忌ではない。 かつては患者への接種にや長時間の観察が必要とされたが、米国ACIP()は、蕁麻疹のみの既往だけでなくアナフィラキシー等の既往がある患者にも、年齢・健康状態に適した通常の許可・推奨(生ワクチンを除く不活化・組換えワクチン)を通常どおり接種してよいとし、に特化した接種後はもはや推奨しないと改めた7。全被接種者共通の失神対策としての15分間観察は変わらず行う。最新の2025–26年の推奨も、のある生後6か月以上の全員が接種を受けるべきとしている3。

無脾症/脾機能低下における推奨ワクチン

・は、のほか、鎌状赤血球症や脾を含む放射線治療でも起きる。

の種類 ワクチン接種のタイミング
手術の少なくとも2週間前(免疫応答がよい)5
手術の2週間後(手術直後の接種より機能的な抗体反応がよい)

💡 では莢膜を持つ細菌(肺炎球菌、髄膜炎菌、Hibなど)に対する感染防御が低下するため、これらのに対するワクチンが特に重要になる。

禁忌ではない状態

次の状態は接種の禁忌ではない。接種の延期を求める理由にしない。

禁忌でない状態
感冒・軽い下痢・中耳炎
前回の接種の軽い(治療を要さない)
アレルギー・湿疹・喘息の家族歴
湿疹の既往(旧来のワクチンを除く)
抗菌薬の投与を終えたばかり/現在の抗菌薬治療
・慢性の胸部疾患(嚢胞性線維症など)——むしろ接種の重要な適応
早産
おむつかぶれ
授乳
・
局所ステロイド

発熱については、38℃までは一般に接種できる。38℃を超えるときは延期が望ましい。米国の整理では、発熱の有無にかかわらず軽症の急性疾患は禁忌でなく、中等症〜重症の急性疾患は「注意」にあたる4。

⚠️ 接種後は全員を少なくとも15分観察し、蘇生器具をさせる。 ワクチン成分との過敏症の既往がある人も、接種はできるが慎重に観察する(旧来のマウス脳由来のは、アレルギー反応のリスクが高いとされた旧製剤で、現在は由来に置き換わる国が多い)。接種後の有害事象とアナフィラキシーへの対応は後有害事象を参照。

妊婦・授乳婦のワクチン

状況 方針
妊娠中の生ワクチン一般 妊娠が分かっている女性は、原則として弱毒生ウイルスワクチンを受けない4。MMR・は妊娠中は禁忌で、接種後は4週間は妊娠を避ける
(妊婦の渡航) 避けるのが原則。ただし、渡航が避けられず感染のリスクが接種のリスクを上回るときは接種する。妊娠中に接種した女性には、次にのリスクにさらされる前に追加の1回が勧められる8
() 授乳中の母親の接種で、ワクチンウイルスが母乳を介して生後1か月未満の乳児に伝わり脳炎を起こした例が報告されている。研究データが得られるまで授乳中の女性への接種は避ける。渡航を避けられないときは接種する8

⚠️ 授業資料との差:妊婦のを「できれば第1三半期に」とする記載、の接種後「10日間は授乳を中断する」とする記載は、現行の CDC の記載では確認できない。現行では、妊娠・授乳はの注意(ではない)で、授乳中の接種後にして捨てることを少なくとも2週間勧めるもいるが、裏づけるデータは限られるとされる8。の詳細はウイルスに対する任意(非定期)ワクチン、妊娠中の接種全般は妊娠中のが正本である。

創傷後の破傷風予防

の判断は、創の種類(清潔で軽微か、それ以外か)と接種歴の2軸で決める9。

接種歴 清潔で軽微な創 それ以外の(汚染された・深い)創
接種歴が不明、または基礎免疫(3回)が未完了 (基礎免疫を完了させる)。免疫グロブリンは不要 +
基礎免疫が完了し、前回接種から5年未満 不要 不要
基礎免疫が完了し、前回接種から5〜10年 不要 を追加(免疫グロブリンは不要)
基礎免疫が完了し、前回接種から10年超 を追加 を追加(免疫グロブリンは不要)

💡 この基準は、「清潔で軽微な創では前回接種から10年」「それ以外の(汚染された・深い)創では前回接種から5年」を追加接種の目安とする、標準的な破傷風創傷管理の考え方と対応している。免疫グロブリン(250 IU 筋注)は、汚れた・重大な創で、接種歴が不明・未接種・基礎免疫が未完了のとき、または HIV 感染や重度の免疫不全のときに用いる。創傷後ののために、局所・全身の抗菌薬は用いない。

破傷風易感染創(汚れた・重大な創)の例:

  • 土・糞便・唾液で汚れた創、動物やヒトの咬傷、、、・・熱傷・による創
  • 壊死組織のある創
  • 糖尿病患者や注射薬物使用者の膿瘍・蜂窩織炎・・その他の創
  • 手術・熱傷の処置まで6時間超の創
  • 敗血症ののある創

演習(建設現場で、深く汚染された創を負った患者):

状況 判断
2年前に接種したと言うが、記録を示せない 接種歴は不明として扱い、+免疫グロブリン
2年前の記録がある 5年未満なので、いずれも不要
7年前の記録がある 5年以上なので、を追加(免疫グロブリンは不要)
12年前の記録がある を追加(免疫グロブリンは不要)
2年前の記録があり、選択的 IgG 欠損もある 重度の免疫不全にあたるかで、汚れた創では免疫グロブリンの追加を検討する。免疫のに相談する

接種歴の分類の詳細は創傷とその分類・創傷治癒、疾患は破傷風を参照。

狂犬病曝露時の対応

  1. 応急処置:石けん・・などで、創部を少なくとも15分しっかり洗い流す。
  2. 動物の評価:咬んだ動物の種類で、PEP(曝露後予防)を始めるかを決める。
動物 評価
飼育されている犬・猫・フェレット・ウマ科・(低リスク) 健康で10日間観察できるなら、PEP は開始せず観察する。観察中にの徴候が出れば直ちに開始。観察できない(など)ときは当局に相談
コウモリ・アライグマ・スカンク・キツネなどの高リスクの媒介種 検査で陰性と証明されない限りとみなし、PEP の対象とする(検査で陰性なら当局の指導のもとで中止)
小型のげっ歯類(マウス・・リス・ハムスター・など) のリスクはできる。PEP はまれにしか要らない

多数の咬傷や頭頸部の曝露などの重度の曝露では、直ちにに相談し PEP を始める10。

  1. PEP:ワクチン未接種者には、を初日に1回と、ワクチンを0・3・7・14日に各1回(計4回)。免疫不全者は0・3・7・14・28日の5回11。免疫グロブリンはワクチンと同じ注射器・同じ部位に投与しない。

⚠️ 授業資料との差:咬んだ動物の観察期間を「10〜14日」と書く記載があるが、動物の観察は10日間である。また、授業の表ではが「個別に判断」とされたが、現行のアルゴリズムではは飼育動物として低リスクに分類される。WHO の(I〜III)による整理や、免疫グロブリンの投与方法はが正本である。

演習:

状況 判断
近所の犬に咬まれた 飼育犬で、10日間の観察ができるなら観察。徴候が出たら PEP
野良猫が室内に入って襲ってきた 飼い主不明で観察できないなら、当局に相談し、PEP を検討
ハイキング中に、キツネ用の経口の餌に触れた 餌は動物用ので、欧州で使われる餌は SAD 株由来の弱毒生のを含む。WHO は、弱毒生のへの偶発的な曝露では医療を受けて PEP を検討するとする12。一方、米国の組換えベクターの餌の調査では、無傷の餌に触れただけなら追跡は要らないとされ、餌が破れて中身に触れた場合や傷・粘膜に付いた場合が曝露の可能性として扱われた13。一般の処置として触れた部位を洗い、破れた餌や傷・粘膜への接触があれば当局か医療機関に相談する。授業にこの設問の答えは示されていない
洞窟探検中にコウモリに襲われた 高リスクの媒介種。検査で陰性と証明されない限り、PEP
牛に咬まれた は低リスク。健康なら10日間観察

ワクチンの接種間隔と同時接種

・間隔
・ 他のワクチンとが可能。間隔の制限もない
同士(注射・経鼻) 同日に接種するのでなければ、少なくとも4週間(28日)あける。日本では、注射生ワクチンから次の注射生ワクチンまで27日以上あけ、それ以外の組み合わせは前のワクチンとの間隔に制限が無い14
抗体含有製剤(免疫グロブリンなど) とは同時でも、間隔を空けずに接種できる。生ワクチンとはを避け、前後に間隔をあける

最小年齢・最小間隔・4日の猶予期間・免疫グロブリンや輸血との間隔の表は、の最小年齢・最小間隔・猶予期間と抗体含有製剤との間隔が正本である。

日本の定期接種との関係

⚠️ 授業資料との差(国による違い):授業は米国 CDC の整理(インフルエンザ・肺炎球菌・・・破傷風)とハンガリーの接種制度が素材である。日本のは法に基づき、国民に努力義務を課すA類疾病と、接種を受ける法律上の義務がなく自らの意思で希望する人にだけ接種するB類疾病に分かれる1516。次の点が日本では異なる。

項目 米国・授業の整理 日本(実施要領 2025年9月30日改正の全文)
インフルエンザ 禁忌のない生後6か月以上の全員に毎年 (B類)は65歳以上と、60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能または HIV によるに重い障害のある人。毎年度1回
肺炎球菌(成人) 50歳以上の全員に PCV15・PCV20・PCV21 は65歳(と上記の60〜64歳)に23価を1回。23価を1回でも接種した人はの対象外。小児のは原則20価結合型(当面15価も可)
(授業に記載なし) 65歳以上と上記の60〜64歳が対象で、毎年度10月1日から翌3月31日の間に各市町村が設定する期間に1回
BCG 結核の疫学で国により異なる(米国はなし) 経皮接種で、標準は生後5〜8か月に至るまでに1回。結核の発生状況など市町村の実情で標準期間以外に行ってもよい
B型肝炎(HBs抗原陽性の母から生まれた児) ワクチン+HBIG を12時間以内に HBIG に併せてB型肝炎ワクチンを受けた児は、の対象から除く(は、出生後2か月から9か月の標準期間で3回)
注射生ワクチンどうしの間隔 4週間以上 27日以上(最小年齢・最小間隔の日本の節)

肺炎球菌の行は、改正で変わりうる(本ノートは2025年9月30日改正の実施要領で確認した)。最新の対象と使用するワクチンは、厚生労働省の最新の実施要領で確かめる。

⚠️ 授業資料との差(国による違い): 日本はの発生がない国で、国内のヒトの発生は1956年、動物は1957年が最後である(輸入感染例は1970年・2006年・2020年)。国内で流通するは1種類で、は国内では入手できないため、海外で曝露して免疫グロブリンが必要な状況では現地での投与が現実的になる。WHO は、免疫グロブリンが使えなくても、曝露後すぐに傷を徹底洗浄してワクチン接種を完了すれば95%以上の防御効果が得られるとしている17。上の CDC の PEP(免疫グロブリン+ワクチン4回)は、国内の入手状況を前提にしていない。

⚠️ 授業資料との差(国による違い):渡航者のワクチン 授業は、渡航に関する質問では米国 CDC の Traveler’s Health(渡航保健の通知・ワクチンと薬・患者への助言・帰国者への助言)を調べるよう案内する。日本では厚生労働省所の FORTH が、海外の感染症の流行状況と予防法、「海外渡航のためのワクチン」、を実施する機関の一覧を掲載する18。の接種や証明書のような国ごとの要件は、渡航の前に最新の案内で確かめる。

ワクチン忌避への対応

ワクチンに慎重な保護者との対話の技法(前提的な勧め方、→自己開示→科学→助言の CASE 法、俗説への回答、倫理的な説得)は、:歴史・俗説と回答・対話の技法にまとめた。

まとめ

  • は免疫不全(重度の・高用量ステロイド・化学療法中)と妊婦で避ける。一方、早産・授乳・軽い感冒・抗菌薬の服用は禁忌ではない。免疫不全の型で、補体欠損は生ワクチンも可、異常は生の細菌ワクチンのみ不可、は生ワクチンも可(を除く)。
  • 化学療法中はを毎年、生ワクチンは終了3か月後から。ではのワクチン(肺炎球菌・Hib・髄膜炎菌)が特に重要で、の2週間前に接種する。
  • は「前回接種からの経過年数」と「創の清潔度」で判断し、免疫グロブリンは汚れた創で接種歴が不明・未完了、または重度の免疫不全のときに加える。は創の洗浄、動物の種類と10日間の観察、PEP(免疫グロブリン+ワクチン4回)で対応する。
  • 注射・経鼻の生ワクチン同士は4週間あける。はでき、抗体含有製剤は生ワクチンとの間隔が必要。
  • には、前提的な勧め方と CASE 法で応じる。

出典

  1. 1.Direct and indirect effects in vaccine efficacy and effectiveness(American Journal of Epidemiology・1991)抄録で、ワクチンの有効性を表す指標には2系統あり、efficacy(効力)は被接種者と非接種者の曝露機会を統制したうえでの個人への直接効果を表すのに対し、effectiveness(実地の有効性)の指標は個人への直接効果と集団内で生じる間接効果(周囲の接種率上昇による感染機会の低下)が混ざったものであることを確認した。試験(efficacy)と実地(effectiveness)という慣習的な対比自体を、直接効果と間接効果の区別という観点から整理している。閲覧 2026-08-27
  2. 2.Poliomyelitis(World Health Organization・2025)事実関係のページ(ヘッダー日付2025年4月2日)で、野生ポリオウイルスの伝播がアフガニスタンとパキスタンの地域で続いていること、野生ポリオの症例が約35万例・125か国超から2か国の常在国まで減ったことを確認した。閲覧 2026-11-10
  3. 3.Prevention and Control of Seasonal Influenza with Vaccines: Recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices — United States, 2025–26 Influenza Season(MMWR Morbidity and Mortality Weekly Report(米国CDC / 予防接種諮問委員会 ACIP)・2025)2025年8月28日付の本文冒頭で、卵アレルギーの有無を問わず、禁忌のない生後6か月以上の全員に毎年のインフルエンザ予防接種を推奨し、卵アレルギーのある生後6か月以上の全員が接種を受けるべきとしていること、新たに、18歳以下の小児・妊婦・すべての成人は保存剤としてのチメロサールを含まない単回用製剤だけを接種する推奨が2025年6月26日の会議で採択されたことを確認した。閲覧 2026-11-10
  4. 4.Contraindications and Precautions(Centers for Disease Control and Prevention(ACIP 一般的な予防接種のベストプラクティス)・2024)2024年7月25日付のページで、禁忌が重い有害反応のリスクを高める状態で、注意(precaution)がリスクを高めうる状態であること、中等症または重症の急性疾患(発熱の有無を問わない)がすべてのワクチンの注意であること、妊娠が分かっている女性は一般に弱毒生ウイルスワクチンを受けないこと、禁忌と誤解されやすい状態(表4-2)として、発熱の有無を問わない軽症の急性疾患、現在の抗菌薬治療、疾患の回復期、早産、最近の感染症への曝露、ペニシリンアレルギーの既往、アレルギーのある親族、授乳(弱毒生インフルエンザ・HPV・Tdap の項)、受ける人の母親や同居者の妊娠(MMR・水痘の項)が挙げられていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  5. 5.Altered Immunocompetence(Centers for Disease Control and Prevention(ACIP 一般的な予防接種のベストプラクティス)・2024)2024年6月26日付のページで、高用量ステロイドを体重10 kg超でプレドニゾン換算20 mg/日以上の連続14日以上とし、生ワクチンは中止後少なくとも1か月避けること(幼い小児で2 mg/kg/日未満は通常禁忌にならない)、化学療法やその他の免疫抑制治療のあと生ワクチンは少なくとも3か月避けること(抗B細胞薬は生・不活化とも少なくとも6か月)、不活化ワクチンは免疫抑制治療の開始の2週間以上前に接種すること、待機的脾摘の少なくとも14日前に肺炎球菌・髄膜炎菌・Hib ワクチンを接種すること、無脾症の小児は弱毒生インフルエンザワクチンを受けられないがそれ以外の弱毒生ウイルスワクチン・生細菌ワクチンは受けられること、補体欠損では生ウイルス・生細菌ワクチンとも推奨どおり接種できること、食細胞機能の欠陥では生細菌ワクチン(BCG・経口 Ty21a)を接種せず、慢性肉芽腫症では生ウイルスワクチンは推奨どおり接種すること、重度の細胞性免疫不全(重症複合免疫不全を含む)では生ウイルス・生細菌ワクチンとも接種せず不活化ワクチンも効果が出にくいことを確認した。閲覧 2026-11-10
  6. 6.Pneumococcal Vaccine Recommendations(Centers for Disease Control and Prevention・2026)2026年2月25日更新のページで、5歳未満の定期接種が PCV15 または PCV20 の4回(2・4・6か月と12〜15か月)であること、50歳以上のすべての成人に PCV15・PCV20・PCV21 のいずれかを接種すること、免疫不全・人工内耳・髄液漏のある成人では PCV15 と PPSV23 の最短間隔を8週間にできることを確認した。免疫不全のある2〜18歳の小児の追加接種の詳細は本ページに無く、別ページ参照とされていた。閲覧 2026-11-10
  7. 7.Prevention and Control of Seasonal Influenza with Vaccines: Recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices - United States, 2017-18 Influenza Season(MMWR Recommendations and Reports(米国CDC / 予防接種諮問委員会 ACIP)・2017)全文で、蕁麻疹のみの卵アレルギー既往者だけでなく、蕁麻疹以外の症状(血管性浮腫、呼吸窮迫、めまい、嘔吐、アナフィラキシーで医療介入を要したものを含む)の既往がある卵アレルギー患者も、年齢・健康状態に適した任意の許可・推奨されたインフルエンザワクチン(IIVまたはRIV)を接種してよいとされたこと、卵アレルギー患者に特化した接種後観察時間はもはや推奨されない(全被接種者共通の失神対策としての15分間観察のみ)ことを確認した。閲覧 2026-08-27
  8. 8.Yellow Fever — CDC Yellow Book(Centers for Disease Control and Prevention・2025)2025年4月23日付のページで、黄熱ワクチンの注意に妊娠と授乳が含まれること、可能なら妊婦は黄熱のリスク地域への渡航を避けること、妊娠中に接種した女性には追加の1回が勧められること、授乳中の母親から生後1か月未満の完全母乳の乳児に黄熱ワクチン関連の脳炎が少なくとも3例報告され、研究データが得られるまで授乳中の女性への接種は避けるが、授乳中の女性が渡航を避けられない・延期できないときは接種を勧めること、搾乳して捨てることを少なくとも2週間勧める専門家もいるが裏づけるデータは限られること、単回の初回接種が持続的な免疫と生涯の防御を与えることを確認した。閲覧 2026-11-10
  9. 9.Clinical Guidance for Wound Management to Prevent Tetanus(Centers for Disease Control and Prevention・2025)2026年9月8日最終確認版で、創を「清潔で軽微」と「汚れた・重大」に分け、基礎免疫が完了し最終接種から5年未満ならどの創でも破傷風ワクチンは不要、接種歴が不明・未接種・基礎免疫が未完了ならどの創でも必要、基礎免疫が完了していれば清潔で軽微な創では最終接種から10年以上、汚れた・重大な創では5年以上で必要になること、破傷風免疫グロブリン(250 IU 筋注)は清潔で軽微な創では適応にならず、汚れた・重大な創で接種歴が不明・未接種・基礎免疫が未完了、またはHIV感染や重度の免疫不全がある場合に適応になること、創傷後の破傷風予防に局所・全身の抗菌薬を用いないことを確認した。汚れた・重大な創の例(穿通・刺創、土・糞便・唾液で汚れた創〔動物・ヒトの咬傷を含む〕、熱傷・複雑骨折・挫滅・凍傷・壊死などの活性を失った組織を含む創)も確認した。閲覧 2026-11-10
  10. 10.Rabies PEP Algorithm(Centers for Disease Control and Prevention・2026)2026年9月付のアルゴリズム図で、曝露の可能性(哺乳類に咬まれる・引っかかれる、傷や粘膜への唾液・中枢神経組織の接触、コウモリとの直接の接触の可能性)を評価すること、動物を小型げっ歯類(リスクは無視できる・曝露後予防はまれにしか要らない)・飼育されている動物(犬・猫・フェレット・ウマ科・家畜:低リスクで、健康で10日間の観察ができるか)・高リスクの媒介種(コウモリ・アライグマ・スカンク・キツネ・マングース・大型ネコ科・コヨーテ・カワウソ・ビーバー:検査できるか、検査で陰性なら曝露後予防を中止)に分けること、多数の咬傷や頭頸部の曝露などの重度の曝露では直ちの公衆衛生への相談と曝露後予防の開始を要することを確認した。閲覧 2026-11-10
  11. 11.Rabies Post-exposure Prophylaxis Guidance(Centers for Disease Control and Prevention・2026)2026年9月17日付のページで、創の直ちの徹底した石けんと流水での洗浄から曝露後予防を始めること、ワクチン未接種者の曝露後予防が、ヒト狂犬病免疫グロブリンを1回(初日)とワクチンを0・3・7・14日に各1回とする4回であること、免疫不全者では0・3・7・14・28日の5回のワクチンとすること、免疫グロブリンをワクチンと同じ注射器・同じ部位に投与しないことを確認した。閲覧 2026-11-10
  12. 12.Veterinary vaccines(WHO Control of Neglected Tropical Diseases: Rabies)(World Health Organization・2026)ページ(更新日の表示は確認できず、現行の表示)で、使われている弱毒生の狂犬病ワクチンがすべて SAD 株(SAD Bern・SAD B19 など)由来であり欧州で数百万個の餌が配られていること、SAG2 がキツネの狂犬病の排除に広く使われたこと、弱毒生の狂犬病ワクチンに偶発的に曝露したときは医療を受け曝露後予防を検討するとされること、餌のワクチンを食べた野生動物でワクチン由来の狂犬病が報告されていることを確認した。閲覧 2026-11-11
  13. 13.Human contacts with oral rabies vaccine baits distributed for wildlife rabies management — Ohio, 2012(MMWR(CDC)・2013)本文(CDC のページ)で、2012年のオハイオ州で人が餌に触れた55件を調べた報告で、餌は組換えアデノウイルスまたは組換えワクシニアのベクターを使った経口ワクチンであること、27件で餌が無傷でなく障壁(手袋など)が使われず曝露の可能性があったこと、無傷の餌に触れた人は追跡が要らないとされること、曝露の可能性があった人を約21日後に確認して有害事象が報告されなかったことを確認した。閲覧 2026-11-11
  14. 14.2020年10月1日から 異なる種類のワクチンを接種する際の接種間隔のルールが一部変更されます(厚生労働省・2020)リーフレットで、2020年9月末までは不活化ワクチンの接種後6日以上・生ワクチンの接種後27日以上の間隔が必要だったが、2020年10月からは、注射生ワクチン(麻しん風しん混合・水痘・BCG など)から次の注射生ワクチンまでは27日以上あけること(変更なし)、同じ種類のワクチンを複数回接種するときはワクチンごとに決められた間隔を守ること、発熱や接種部位の腫れがなく体調がよいことを確認してかかりつけ医に相談のうえ接種すること、の3つを守れば、異なるワクチンの接種間隔に制限が無いことを確認した。閲覧 2026-11-10
  15. 15.健康被害救済制度について(第37回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会 資料3-3)(厚生労働省・2020)2020年1月27日の部会資料(PDF から本文を抽出して確認)で、臨時接種とA類疾病は国民に努力義務を課していること、B類疾病の定期接種の救済額が医薬品副作用被害救済制度の給付額を参酌して定められ A類疾病より低いことを確認した。閲覧 2026-11-11
  16. 16.定期接種実施要領(厚生労働省・2025)改正後全文(令和7年9月30日改正。PDF から本文を抽出して確認)で、B類疾病の定期接種が接種を受ける法律上の義務がなく自らの意思で希望する人にだけ行うこと、インフルエンザの定期接種が65歳以上と60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器または HIV による重い障害のある人に毎年度1回であること、高齢者の肺炎球菌が同じ対象に23価多糖体ワクチンを1回で23価の接種歴のある人は対象外であること、小児の肺炎球菌が原則20価結合型(当面15価も可)であること、新型コロナウイルス感染症が同じ対象に毎年度10月1日から翌3月31日の間で市町村が設定する期間に1回であること、BCG が経皮接種で標準が生後5〜8か月に至るまでであること、HBs 抗原陽性の母の児で HBIG とワクチンを受けた人が B 型肝炎の定期接種の対象から除かれること、注射生ワクチン間が27日以上であることを確認した。閲覧 2026-11-11
  17. 17.狂犬病に関するQ&A(厚生労働省・2026)ページ(更新日の表示は確認できず、現行の表示)で、日本が狂犬病の発生のない国でありヒトの国内発生は1956年・動物は1957年が最後であること、輸入感染例が1970年・2006年・2020年であること、国内で流通するワクチンが1種類であり免疫グロブリンは国内で入手できないこと、WHO によれば免疫グロブリンが使えなくても曝露後すぐの徹底した洗浄とワクチン接種の完了で95%以上の防御効果が得られるとされること、WHO の曝露区分(I〜III)と傷を石けんと水で洗うことを確認した。閲覧 2026-11-11
  18. 18.FORTH 海外渡航者のための感染症情報(厚生労働省検疫所)(厚生労働省検疫所・2026)トップページ(更新日の表示はページ全体には無く、現行の表示)で、厚生労働省検疫所が運営する海外渡航者向けの感染症情報サイトであり、海外の感染症の流行状況と予防法の情報、「海外渡航のためのワクチン」の項目、予防接種実施機関の検索を掲げていることを確認した。閲覧 2026-11-11