公衆衛生学

公衆衛生学 · 43

肥満の予防と集団戦略(原因の枠組み・4Ms・ROOTS・環境施策)と、糖尿病の疫学と予防

Obesity prevention and population strategies: causes, the 4Ms, ROOTS, environmental policy, and the epidemiology and prevention of diabetes

前提:病態
肥満の有病率・原因・定義

🧠 全体像:肥満は「意志が弱い」ことの結果ではなく、生物・環境・行動の3領域が重なって生じる慢性・再発性の疾患である。したがって個人に減量を求めるだけでは足りず、①原因の枠組み(生物・環境・行動、決定要因)を理解し、②影響を4Ms(精神・機械的・代謝・金銭)で捉え、③予防をから高齢期まで続くライフコースで、個人・学校・医療・政府・が分担して行う。2型糖尿病は、同じ上流の因子(体重・食事・不活動・喫煙)の下流にあり、同じ施策で予防・遅延できる。

肥満という病気の見方

  • 肥満は、複雑で、進行性・再発性の慢性疾患である。遺伝・代謝・行動・環境の要因で生じる1。WHO も「複雑な相互作用による慢性疾患」とする2。
  • 「脂肪は摂取と消費だけで決まる」という旧来の見方は不十分である。同じ食事・同じ運動でも、体が落ち着く体脂肪量や体重は人によって大きく違う。
  • 食事を減らして活動を増やすと、代謝・神経内分泌の適応機構が働く。体は脂肪の貯蔵を「防衛」し(反応)、減量は次第に難しくなり、努力をやめると体重は戻る。行動変容で得られる典型的な減量は体重の3〜5%にとどまり、減量の維持は脳の(空腹感の増加)のために難しい1。管理は生涯の過程である。
flowchart TD
    A["食事を減らす・運動を増やす"] --> B["体重が減る"]
    B --> C["代謝・神経内分泌の適応<br>食欲の増加・消費の低下"]
    C --> D["減量が次第に難しくなる"]
    D --> E["努力をやめる・減らすと体重が戻る"]
    E --> F["管理は生涯の過程<br>意志ではなく、慢性疾患の長期管理として支える"]
  • それでも、根本の原因はと消費エネルギーの不均衡で、慢性のは最大の要因の1つである。腸管ホルモンや視床下部による食欲調節、の機序は肥満の・原因・定義が、慢性の過栄養の臓器への帰結は肥満の全身性影響が詳しい。

原因の枠組み:生物・環境・行動

肥満の原因は、3つの領域が重なる図で整理できる。

領域 要因の例
生物学的 遺伝、脳腸軸、出生前の、妊娠と閉経、神経内分泌疾患、薬剤、身体障害、、ウイルス
環境 食物の豊富さ、建築環境(まちの作り)、社会経済的地位、文化、・差別、環境
行動 過剰なエネルギー摂取、、座位中心の生活、の低下、睡眠不足、禁煙後の体重増加

💡 領域は独立ではなく重なる。たとえば睡眠不足は行動、夜勤やは環境、ホルモン異常は生物に属しながら、互いに増幅する。

補足の要点は次のとおり。

  • 食事・活動・睡眠:食事とのパターンに加え、睡眠不足も体重増加に関わる。
  • 健康の決定要因:暮らし・学び・働き・遊ぶ条件が健康的な食物選択とを支えなければ、個人の努力では限界がある。保育施設・学校・地域は、提供する食物との機会を通じてと活動に影響する。健康的な食品の手頃さ、仲間と社会の支え、マーケティング、地域設計を決める政策も肥満に影響する。人種・民族・社会経済的な群、地域、身体の能力によって、リスクと慢性疾患の転帰に差がある。
  • 遺伝:集団の遺伝子の変化は、肥満の流行を説明するには遅すぎる。複数の遺伝子の変異が空腹感や摂取量を高めることはあり、まれに単一の遺伝子の変異で家族性の肥満が生じる。
  • 疾患と薬剤:などの疾患、ステロイドや一部の抗うつ薬が体重増加を起こしうる。への曝露(など)やの役割は研究が続いている。
  • 健康リテラシーと習慣:健康リテラシーの不足、「受け継いだ」習慣と身についた習慣も要因になる。

肥満の健康影響:4Ms

肥満が健康と生活に及ぼす影響は、精神・機械的・代謝・金銭の4つ(4Ms)に分けて考える3。

4M 内容の例
精神 うつ、不安、低い、否定的な自己対話、身体への不満、摂食の乱れ・摂食障害
機械的 、、、、尿・、(皮膚のひだの感染)
代謝 2型糖尿病、高血圧、高コレステロール、痛風、、不妊、一部の癌
金銭・社会 教育・就労・職業上の発展への不利、衣類や移動補助具など生活費の増加、減量プログラムの費用、医療費・薬剤費、保険の未適用

授業の図(影響を感情面と身体面に分けた図)には、感情面として・不安・重いうつ・・自意識過剰・自己価値の低下・不眠・・孤立が、身体面として高血圧・冠動脈疾患・2型糖尿病・脳卒中・身体の痛み・睡眠時無呼吸・が挙げられている。精神の4Mは気分や自己評価だけでなく、と孤立というな影響も含めて捉える。

⚠️ 同じ「4M」でも、成人・一般向けの4Ms(精神・機械的・代謝・金銭)と、小児の EOSS-P の4M(代謝・機械的・精神・環境)は最後の1つが違う。前者は影響の分類、後者は重症度を評価する領域である(小児・思春期の肥満)。成人の重症度のは糖質代謝異常の・肥満・のの節にある。

肥満の疫学

  • 世界:WHO のファクトシート(2026年10月版)によれば、2024年に成人26億人がで、うち9.4億人(約16%)が肥満だった。5〜19歳では4億人がで1.7億人が肥満、5歳未満の3,500万人がだった2。
  • 定義:成人は BMI 25以上が・30以上が肥満。5〜19歳は WHO の基準でが+1を超えると・+2を超えると肥満、5歳未満は身長体重比で+2・+3を超えるとする2。
  • 欧州:授業の地図(Eurostat、2019年)では、欧州の成人の(BMI 25以上)は約53%で、国別では中東欧が高く(ハンガリーとチェコ約60%、クロアチアとマルタ約65%)、イタリアとフランスは40%台後半であった(地図の値の読み取り。男女別の棒グラフでは、ハンガリーのは女性・男性とも欧州の平均を上回る)。Eurostat の現行の統計頁は2022年のデータ(EU-SILC、16歳以上)で、欧州で50.6%、最高はマルタ62.0%、最低はイタリア41.3%、肥満は19か国で男性が女性より多い4。⚠️ 調査の種類と年齢範囲(前の版は欧州健康面接調査)が違う数値は、そのまま比べない。

⚠️ 授業資料との差:成人の・肥満の世界の数字は更新されている。従来のファクトシートの2022年の値(25億人・肥満8.9億人)は、2024年の値(26億人・9.4億人)に置き換わっている2。引用するときは年と出典を書く。

日本の肥満の定義と実態

授業はハンガリーと欧州、WHO の基準で話が進むが、日本では判定の基準が違う。

  • 日本肥満学会は、WHO の基準をそのまま使わず、BMI 25以上を「肥満」、BMI 35以上を「」とする。東アジアの人々が肥満による健康障害に脆弱だという認識に基づく。WHO の「」(25以上30未満)にあたる範囲が日本では肥満に入り、WHO の「肥満」(30以上)は日本の肥満の一部になる5。
  • 日本では「肥満」と「」を分け、肥満に関連する健康障害を合併する肥満やを、医学的に減量が必要な「」として治療の対象にする。診断の項目と基準はにある5。
  • 実態(令和6年国民健康・栄養調査、20歳以上):BMI 25以上の人は男性32.4%・女性19.3%6。令和5年の調査では、男性は平成25年から令和元年に有意に増え、その後は有意な増減がなく、女性は10年間で有意な増減がなかった7。日本は肥満とやせが並ぶ二重の課題をもつ。やせ(若年女性)と高齢者の傾向の現状、健康日本21(第)の目標は栄養不良と二重負荷の「日本の・やせ・」にまとめた。

⚠️ WHO の「肥満」(BMI 30以上。成人の約16%)と日本の「肥満」(BMI 25以上。男性32.4%)は線引きが違うので並べて比べない。欧州の「」(BMI 25以上)は日本の「肥満」と同じ線引きだが、調査の種類・年齢範囲・年が違うので、差を断定する前に条件をそろえる。

予防:原因の多くは予防でき、可逆的である

と肥満の原因の多くは予防でき、可逆的である。根本の原因は摂取と消費のエネルギーの不均衡で、近年の世界の食の変化(脂質と遊離糖の多いエネルギー密度の高い食品の消費の増加)と、の低下(仕事の性質の変化、移動手段の普及、都市化)が背景にある。

担い手 予防の行動
個人・家族 生後6か月の完全母乳とその後のの継続、野菜・果物・豆・・ナッツの多い食事、砂糖入り飲料の制限、定期的な、十分な睡眠、禁煙と過度の飲酒を避ける2。活動量の目安(子どもは1日平均60分、成人は週150〜300分の中強度)はの概念・強度・WHO の推奨と不活動の負荷を参照
保育施設・学校・地域 提供する食物との機会を整える。学校での販売を制限する(後述のオアハカ州)
医療者 定期的な体重評価、根拠に基づく、合併症のスクリーニング、薬物・外科を含む多面的な慢性疾患の診療と長期のフォロー2
政府 健康的な食品を入手しやすく手頃にするための構造・財政・の措置。食品体系・教育・都市計画・交通・社会保障にまたがる行動2
加工食品の脂質・糖・塩を減らし、健康的な選択肢を手頃に保つ。子ども向けの広告を制限する2

食事の指針と食塩・遊離糖の削減は健康的な食事の指針・食事ガイドと、食塩・遊離糖の削減を参照する。

⭐ 上流(環境・政策)を変える施策は、個人の努力に頼らず集団全体に届くのが利点で、個人に責任を負わせないことが前提になる。WHO は乳児の完全母乳を個人の行動として勧める。完全母乳が・肥満のリスクを下げるとする研究もあるが、観察研究が中心で、を考えて解釈する。

ROOTS:肥満対策の5つの柱

World Obesity Federation の ROOTS は、統合的・公平・包括的・心の対策の枠組みで、2020年3月4日の世界肥満デーに WHO へ示された5つの要求である8。

柱 内容
R(認識) 肥満を、慢性のであり他疾患のとしてに認める。個人・家族・社会・経済への深刻な影響を認識する
O(監視) 原因・予防・治療の戦略を知るための、監視()と研究を支える
O(予防) ・小児期・高齢期にわたるライフコースで、予防戦略を開発・検証・実施する
T(治療) 根拠に基づく、尊厳があり、のない、心の治療(行動・薬物・デジタル・栄養・・外科)を誰もが受けられるようにする
S(システム) を強化し、肥満診療をと二次医療に組み込み、環境的・・商業的な根を扱う
flowchart TD
    A["商業的決定要因・環境<br>食品のマーケティング・価格・まちの作り・学校の食環境"] --> B["行動<br>食べ方・動き方・睡眠"]
    B --> C["体重・肥満"]
    C --> D["合併症<br>2型糖尿病・高血圧・睡眠時無呼吸など"]
    E["O(予防)とS(システム)<br>上流の環境と商業的な根を変える"] --> A
    F["R(認識)とT(治療)<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='stigma'>スティグマ</span>なく、慢性疾患として長期に診る"] --> C
    G["O(監視)<br>数を測り、施策を評価する"] --> D

⚠️ 子ども期への投資が決定的に重要で、商業的なへの対処と生活環境の改善が、増加を止め、減量の成果を保つ鍵になる、というのが ROOTS の予防の考え方である。

環境施策の例:オアハカ州の法

メキシコのオアハカ州は、2020年に子どもの権利法へ第20条の2を加え、未成年者への砂糖入り飲料との包装食品の配布・販売・贈与・提供を禁じた。学校内(基礎教育と中等教育後期)での提供と、学校内の自動販売機での販売・展示も禁止の対象である9。

項目 内容
目的 子ども・青年の栄養不良のあらゆる形をなくす
対象 未成年者。保護者・後見人は禁止の対象外で、子どもが口にするものは保護者の責任とされる
の定義 添加された糖・飽和脂肪・トランス脂肪・ナトリウムの上限を超える食品・飲料
執行 州の保健局が担い、販売した事業者は行政上のを受ける
施行 公布の翌日。2020年の施策例

⚠️ 授業資料との差:授業は「2020年8月6日に子どもへの販売を禁止した」と短く述べる。州議会のデクレトは2020年8月5日に採択され、公布の翌日から施行すると定める9。採択日と施行日は同一ではない。このが実際に摂取や体重をどれだけ変えたかの評価は、ここでは確認していない。

日本の制度:特定健診と特定保健指導

日本の肥満・糖尿病の予防は、医療保険者が40歳以上75歳未満に行う特定健診(制度の全体は予防の段階とスクリーニング)の結果から、保健指導の対象者を選ぶ仕組みで進む。入口は BMI ではなく(の蓄積)で、BMI は補助である。令和6年度版の標準的な健診・保健指導プログラム(第4期)の階層化は次のとおりである10。

ステップ 内容
1 のリスク が男性85 cm以上・女性90 cm以上(A)。AでなくBMI 25以上(B)
2 追加リスクを数える ①血圧:収縮期130 mmHg以上または拡張期85以上 ②脂質:空腹時150 mg/dL以上(やむを得ない随時採血は175以上)または40未満 ③血糖:100 mg/dL以上またはHbA1c 5.6%以上 ④喫煙あり(①〜③が1つ以上あるときだけ数える)。①〜③の治療薬を服用中の人は特定保健指導の対象にならない
3 保健指導のレベル Aは追加リスク2以上で積極的支援・1で支援・0で情報提供。Bは3以上で積極的支援・1〜2で支援・0で情報提供
4 例外 65歳以上75歳未満は、積極的支援の対象でも支援にする
  • 積極的支援は成果を重視する。2 cm以上かつ体重2 kg以上の減少で180ポイントとなり、1 cm・1 kgの減少は20ポイント、・運動習慣・休養の改善は各20、禁煙は30ポイントで、継続的な支援のポイントと合わせて180ポイント以上で終了する10。
  • 行動変容は、特定健診の標準的なの質問21(運動や食生活などのを改善する意思)でし、保健指導でごとに支援を変える(の・準備性の確認・行動変容)10。

💡 授業の集団戦略(環境・政策)に対し、特定保健指導は高リスク者を選んで個別に支援する戦略にあたる。両方を併用する、という予防の考え方は同じである。

医療者の役割と体重スティグマ

体重管理の追い風 体重管理の逆風
、健康的な食べ物、強いつながり、適切なストレス対処 ジャンクフードの食べ過ぎ、、座位中心の生活、喫煙、過度の飲酒
支えとなる環境、自信、情報、行動を変える機会 孤独、意欲の低さ、情報不足

糖尿病の疫学と予防(公衆衛生の視点)

診断・分類・管理は内科が詳しい(の原因と診断、糖質代謝異常の・肥満・)。ここでは疫学と予防だけを扱う。

世界の疫学

  • 2022年に、18歳以上の約8億2,800万人が糖尿病で、1990年より6億3,000万人増えた。増加が最も大きいのは、東南アジア・南アジア・中東と北アフリカ・中南米の低・中所得国である11。
  • 30歳以上の糖尿病の約4億4,500万人(59%)は未治療で、1990年の3.5倍に増えた。治療率はサハラ以南アフリカと南アジアで最も低く、一部のアフリカ諸国では10%未満である11。
  • 負担は低・中所得国に偏りつつあり、早期発見と治療の(健康保険の拡大とでの糖尿病プログラム)が課題である。
  • WHO のファクトシート(2026年)は、糖尿病の成人が1990年の約2億人から2022年に約8億3,000万人(成人のは7%から14%)に増えたこと、2023年に糖尿病と糖尿病による腎臓病で約240万人が死亡したこと(直接死200万人、糖尿病性腎疾患39万人)を示す12。
  • 日本:令和6年国民健康・栄養調査(20歳以上)では、「糖尿病が強く疑われる者」(HbA1c 6.5%以上、または現在治療中)が男性17.7%・女性9.3%(全体12.9%)で、推計約1,100万人、平成9年以降増加している6。

⚠️ 授業資料との差:授業の「世界で約4億2,200万人、直接の死亡は年150万人」は旧い集計で、現行の推計はこれを大きく上回る(上記)1112。同様に、授業の米国の「9,600万人(成人の3人に1人超)、84%超が気づいていない」も旧データで、CDC の現行のデータ頁は18歳以上の成人のを1億1,520万人と推計する(データ年は頁に明記がない)13。授業の「2型が約9割、1型が5〜10%」はカナダの教材の図で、WHO は2型を95%以上とする12。いずれも年と出典を確かめて使う。

糖尿病の種類

種類 要点
2型糖尿病 最も多い(WHO は糖尿病の95%以上、授業の図は約90%)。インスリン抵抗性、またはインスリンの産生不足。成人に多い(授業の図は診断が40歳以上に多いとする)が、肥満の小児・青年にも増えている
1型糖尿病 膵がインスリンをほとんど作らない。小児・若年に多い(授業の図は診断が0〜40歳に多いとし、糖尿病の5〜10%とする)。インスリン注射が必須で、WHO によれば2025年時点で約950万人12
糖尿病のない女性が妊娠中に発症する(授業は米国の妊娠の2〜10%と記載。国によって頻度が違う)
血糖が正常より高いが糖尿病の診断には届かない。2型糖尿病・心疾患・脳卒中のリスクを上げる
その他の特定の機序 (嚢胞性線維症・・・線維石灰化膵糖尿病)、内分泌疾患(・・・・甲状腺機能亢進症)、ウイルス感染、MODY などの遺伝的な型、薬剤性、まれな免疫介在型

分類の基準と診断の詳細はの原因と診断にある。

2型糖尿病の危険因子と前糖尿病の機序

危険因子 要点
家族歴・年齢 家族に糖尿病の人がいる、45歳超
体重・生活 (特に腹部)、座位中心の生活
代謝 、高コレステロール・高血圧、
妊娠・民族 の既往、アフリカ系・アジア系・ヒスパニック系・先住民・太平洋諸島系
flowchart TD
    A["食後に血糖が上がる"] --> B["膵がインスリンを多く出して血糖を戻す"]
    B --> C["細胞のインスリンへの反応が低下<br>インスリン抵抗性"]
    C --> D["膵はさらにインスリンを出して補おうとする"]
    D --> E["膵が追いつかなくなり、血糖が上がり続ける<br>(<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Prediabetes'>前糖尿病</span>から2型糖尿病へ)"]
    B -.->|"肝・筋が満杯になると"| F["肝が余った糖を<span class='jp-term jp-term-diagram' title='adipocyte'>脂肪細胞</span>へ送り、体脂肪として貯蔵"]
  • インスリン抵抗性の徴候は、高血糖・高・高 LDL・低 HDL。原因は十分には分かっていないが、2型糖尿病の家族歴・(特に周り)・不活動がリスクを上げる。
  • は細胞のを高める。体重を減らす、血糖のを避ける、ストレスを減らす、十分に眠ることも助けになる。は、体重・食事・で多くは逆転できる。

予防

  • 2型糖尿病:食事・・体重・禁煙で、予防または発症の遅延ができる。米国の糖尿病予防プログラム(3,234人)では、体重7%以上の減少と週150分以上のを目標にしたが発症を58%減らし(95%信頼区間48〜66%)、は31%減らした。3年間に1例を防ぐのに必要なは6.9、13.9で、はより有効だった14。
  • 日本:高リスク者を選んで個別に支援する仕組みが特定保健指導で、血糖(100 mg/dL以上またはHbA1c 5.6%以上)は追加リスクの1つに入る(前述)。糖尿病の診断そのものはの診断のノートを参照する。
  • 1型糖尿病:発症を確実に防ぐ方法は確立していない(WHO は原因も予防方法も分かっていないとする12)。ただし発症前の高リスク者(患者の)を対象にした試験では、抗CD3抗体のが臨床的な発症を遅らせた(診断までの期間の中央値48.4か月、24.4か月、0.41)15。承認と適応は国によって異なり、すべての1型糖尿病に使える薬ではない。
  • 合併症と早死は、すべての型で予防できる。定期的な・健康的な食事・禁煙・血圧と脂質の管理を、集団全体と、学校・家庭・職場などの場で進める政策が有効である。

💡 健康は保健部門だけでつくられるのではなく、人々が最も長く過ごす場所(保育・学校・職場・地域)でつくられる。政府・NGO・民間・専門職・市民社会・地方自治体のすべてが参加する必要がある、というのが WHO ヨーロッパ地域事務局の予防の考え方である。個人の指導(の・準備性の確認・行動変容)と、環境・政策の両輪で進める。

⚠️ IDF の地図(2021年)が示す「60歳未満の死亡に占める糖尿病関連の割合」は、国によって3%未満から12%以上まで大きな差がある。この値は若年死亡への寄与であり、とは別の指標である。

まとめ

  • 肥満は複雑で再発性の慢性疾患で、生物・環境・行動の3領域が重なる。体は減量後に脂肪貯蔵を守る方向に適応するため、減量の維持は難しく、管理は生涯続く。
  • 影響は4Ms(精神・機械的・代謝・金銭)に分けて見る。成人の4Ms と小児の EOSS-P の4M は最後の領域が違う。
  • 予防は、個人・学校・医療・政府・が分担し、ライフコースで行う。ROOTS は認識・監視・予防・治療・システムの5つの柱で、商業的決定要因と環境も対象にする。
  • オアハカ州の法は、未成年者への砂糖入り飲料との包装食品の提供を禁じた環境施策の例で、保護者は対象外である。効果の評価は別に要る。
  • 糖尿病は世界で約8億2,800万人(2022年)。2型は体重・食事・・禁煙で予防でき、は発症を58%減らした。1型の発症を確実に防ぐ方法はないが、発症前の高リスク者では発症を遅らせる薬がある。
  • 日本では BMI 25以上を肥満、35以上をとし、健康障害を伴う肥満を「」として分ける。特定健診・特定保健指導は、(男性85 cm以上・女性90 cm以上)またはBMI 25以上を入口に、追加リスクの数で積極的支援・支援を振り分け、積極的支援は2 cm・体重2 kgの減少を成果の目安にする。

出典

  1. 1.Obesity in adults: a clinical practice guideline(CMAJ(Wharton S, Lau DCW, Vallis M, et al.)・2020)Europe PMC の全文(PMC7828878)のうち要点・序論・推奨表の前半を読み、肥満が「有病率が高く、複雑で、進行性・再発性の慢性疾患」とされること、遺伝・代謝・行動・環境の要因で生じること、摂取を減らし活動を増やすと代謝・神経内分泌の適応機構が働き、減量の維持が脳の代償機構(空腹感の増加)のため難しいこと、行動変容による典型的な減量は体重の3〜5%であること、肥満のある人が強い偏見とスティグマにさらされており、医療者は自分の態度を見直し判断的な言葉を避けるべきとされること(推奨1・3)を確認した。閲覧 2026-11-10
  2. 2.Obesity and overweight (WHO fact sheet)(World Health Organization(ファクトシート)・2026)2026年10月7日付のページで、2024年に18歳以上の成人26億人が過体重で、うち9.4億人(約16%)が肥満、5〜19歳の4億人が過体重で1.7億人が肥満、5歳未満の3,500万人が過体重であること、肥満は「複雑な相互作用による慢性疾患」とされること、成人の定義(BMI 25以上が過体重・30以上が肥満)と子どもの定義(5〜19歳はWHO基準で標準偏差が+1超が過体重・+2超が肥満、5歳未満は身長体重比で+2超・+3超)、予防として個人は生後6か月の完全母乳とその後も2歳以上までの母乳育児・野菜果物豆全粒穀物ナッツの多い食事・砂糖入り飲料の制限・定期的な身体活動・十分な睡眠・禁煙と過度の飲酒を避けること、政府は構造・財政・規制の措置(食品体系・教育・都市計画・交通・社会保障)、食品産業は加工食品の脂質・糖・塩の削減と子ども向けの広告の制限、医療者は定期的な体重評価・合併症のスクリーニング・長期フォローを行うことを確認した。ファクトシートの数値は更新されるため年を明記して使う。閲覧 2026-11-10
  3. 3.Health impacts of obesity (Obesity Canada)(Obesity Canada・2026)ページで、肥満の健康影響を精神(うつ・不安・摂食の乱れ・低い自尊心・否定的な自己対話・身体への不満)、機械的影響(閉塞性睡眠時無呼吸・胃食道逆流・変形性関節症・足底筋膜炎・失禁・間擦疹)、代謝(2型糖尿病・高血圧・高コレステロール・痛風・脂肪肝・不妊・一部の癌)、金銭的負担(医療費・薬剤費・生産性の低下・体重バイアスによる収入や昇進への不利・保険の未適用)の4つ(4Ms)に分けて例示していることを確認した。発行日の記載はなく、更新される参照ページである。閲覧 2026-11-10
  4. 4.Overweight and obesity - BMI statistics(Eurostat(Statistics Explained)・2024)ページで、2022年(EU-SILC、16歳以上)の欧州連合の過体重の割合が50.6%、国別で最も高いのがマルタの62.0%、最も低いのがイタリアの41.3%であること、肥満は19か国で女性より男性に多いことを確認した。前の版が2018〜2020年の欧州健康面接調査(EHIS)を用いていたことも記されていたが、その数値は同ページにはなかった。閲覧 2026-11-10
  5. 5.肥満症診療ガイドライン2022(シリーズ 診療ガイドライン at a glance)(日本内科学会雑誌(西影星二・廣田勇士・小川渉)・2025)日本肥満学会の肥満症診療ガイドライン2022を解説した総説の本文で、WHO の基準をそのまま適用せずBMI 25以上を肥満の判定基準としたこと(東アジア人が肥満による健康障害に脆弱という認識)、BMI 35以上を高度肥満とすること、肥満症は肥満(BMI 25以上)で表の11項目の健康障害を合併する場合、または内臓脂肪型肥満(腹部CTの内臓脂肪面積100 cm²以上。ウエスト周囲長が男性85 cm以上・女性90 cm以上でスクリーニング)の場合に診断することを確認した。減量目標(肥満症は3〜6か月で現体重の3%、高度肥満症は5〜10%)、食事(肥満症は25 kcal×目標体重以下、高度肥満症は20〜25 kcal×目標体重以下、標準体重はBMI 22)、薬物療法(3〜6か月の生活習慣改善で不十分な場合に限る。BMI 35以上でマジンドールが保険収載、最長3か月。2024年2月にセマグルチド〔ウゴービ〕が上市)、2024年6月の診療報酬改定による腹腔鏡下スリーブ状胃切除術の適応も記載されている。ガイドライン本体ではなく、その要点を述べた総説である。閲覧 2026-11-11
  6. 6.令和6年国民健康・栄養調査結果の概要(厚生労働省(令和7年12月2日公表)・2025)PDFの本文(第3章 身体に関する状況、第2章 糖尿病に関する状況)で、令和6年調査の20歳以上のBMIの状況(図4、全国補正値)で肥満(BMI 25以上)が男性32.4%・女性19.3%であること、「糖尿病が強く疑われる者」(HbA1c 6.5%以上、または現在治療中)の割合が12.9%(男性17.7%・女性9.3%)で推計約1,100万人と平成9年以降増加していること、20〜30歳代女性のやせと健康日本21(第三次)の目標は第3章に併記されていることを確認した。閲覧 2026-11-11
  7. 7.令和5年 国民健康・栄養調査結果の概要(厚生労働省(令和5年11月実施、令和6年11月25日公表)・2024)PDFの本文で、令和5年11月に行った調査の20歳以上の結果として、肥満者(BMI 25以上)の割合が男性31.5%・女性21.1%で、男性は平成25年から令和元年に有意に増加しその後は有意な増減なし、女性は10年間で有意な増減なしであることを確認した。閲覧 2026-11-11
  8. 8.Obesity, SDGs and ROOTS: a Framework for Impact(Current Obesity Reports・2021)Europe PMC の全文(PMC7815966)で、World Obesity Federation の ROOTS が2020年3月4日の世界肥満デーに WHO へ示した5つの要求であること、R=肥満を「慢性の多因子疾患であり他疾患の駆動因子」として公式に認めること、O=監視・サーベイランス・研究、O=受胎前・小児期・高齢期にわたるライフコースでの予防戦略、T=根拠に基づく、尊厳があり、スティグマのない、人中心の治療(行動・薬物・デジタル・栄養・身体活動・外科)を誰もが受けられること、S=保健システムの強化と肥満診療のプライマリ・二次医療への統合、環境的・社会的・商業的な根を扱うシステムを基盤にしたアプローチであることを確認した。閲覧 2026-11-10
  9. 9.Decreto No. 1609, Artículo 20 Bis de la Ley de los Derechos de Niñas, Niños y Adolescentes del Estado de Oaxaca(Congreso del Estado de Oaxaca・2020)州議会のデクレト1609本文で、子どもの権利法に追加された第20条の2が、未成年者への砂糖入り飲料と高カロリーの包装食品の配布・販売・贈与・提供、基礎教育と中等教育後期の学校内での同様の提供、学校内の自動販売機での販売・展示を禁じること、高カロリーは添加された糖・飽和脂肪・トランス脂肪・ナトリウムの上限を超える食品と定義されること、保護者・後見人は禁止の対象外であること、執行は州保健局が担うこと、公布の翌日に施行されることを確認した。閲覧 2026-11-10
  10. 10.標準的な健診・保健指導プログラム(令和6年度版)(厚生労働省 健康・生活衛生局(令和6年4月)・2024)PDFの本文で、特定保健指導の対象者の階層化(ステップ1:腹囲が男性85 cm以上・女性90 cm以上、またはそれに当たらずBMI 25以上。ステップ2:血圧〔収縮期130 mmHg以上または拡張期85以上〕・脂質〔空腹時中性脂肪150 mg/dL以上〔やむを得ない随時採血は175以上〕またはHDLコレステロール40未満〕・血糖〔空腹時血糖100 mg/dL以上またはHbA1c 5.6%以上〕・喫煙〔①〜③が1つ以上のときだけ数える〕、①〜③の治療薬を服用中の人は対象外。ステップ3:腹囲が該当すれば追加リスク2以上で積極的支援・1で動機づけ支援・0で情報提供、BMIが該当すれば3以上で積極的支援・1〜2で動機づけ支援・0で情報提供。ステップ4:65歳以上75歳未満は積極的支援でも動機づけ支援)、積極的支援のポイント制(腹囲2 cm・体重2 kg減で180ポイント、1 cm・1 kg減で20ポイント、食習慣20・運動習慣20・禁煙30・休養20・その他20ポイント、合計180ポイント以上で終了)、特定健診の標準的な質問票の質問21が行動変容ステージを5つの選択肢で尋ねること、ステージごとに支援を変える記載を確認した。閲覧 2026-11-11
  11. 12.Diabetes (WHO fact sheet)(World Health Organization(ファクトシート)・2026)ページ(日付は2026年11月)で、糖尿病の成人が1990年の2億人から2022年に8億3,000万人に増えたこと、2022年に糖尿病の人の半数以上が薬を服用していなかったこと、2023年に糖尿病と糖尿病による腎臓病で約240万人が死亡したこと(直接死200万人と糖尿病性腎疾患39万人)、糖尿病の人の95%以上が2型であること、1型は2025年時点で約950万人で原因も予防方法も分かっていないこと、健康的な食事・定期的な身体活動・適正体重・禁煙が2型の予防や発症の遅延に役立つことを確認した。ファクトシートの数値は更新されるため年を明記して使う。閲覧 2026-11-11
  12. 13.Diabetes Data and Research (CDC)(Centers for Disease Control and Prevention・2026)ページ(2026年9月16日更新)の前糖尿病の項に、米国の18歳以上の成人の前糖尿病の推計が1億1,520万人と示されていることを確認した。この数値のデータ年は同じ節に書かれていない。閲覧 2026-11-11
  13. 14.Reduction in the Incidence of Type 2 Diabetes with Lifestyle Intervention or Metformin(New England Journal of Medicine・2002)抄録で、空腹時・負荷後血糖が高い非糖尿病者3,234人を、プラセボ・メトホルミン・生活習慣介入(体重7%以上の減少と週150分以上の身体活動を目標)に無作為割付けした結果、平均2.8年の追跡で糖尿病の発症が100人年あたり11.0・7.8・4.8であり、プラセボに対して生活習慣介入が58%(95%信頼区間48〜66%)、メトホルミンが31%(17〜43%)減らしたこと、3年間で1例の発症を防ぐのに必要な人数が生活習慣介入で6.9、メトホルミンで13.9であったことを確認した。閲覧 2026-11-10
  14. 15.An Anti-CD3 Antibody, Teplizumab, in Relatives at Risk for Type 1 Diabetes(New England Journal of Medicine・2019)抄録で、1型糖尿病患者の血縁者で発症前の高リスク者76人(72%が18歳以下)を対象にしたプラセボ対照の第2相試験で、テプリズマブ(抗CD3抗体)の14日間投与により、臨床的な1型糖尿病と診断されるまでの期間の中央値が48.4か月(プラセボ24.4か月)、ハザード比0.41(95%信頼区間0.22〜0.78)であったこと、予想された有害事象が発疹と一過性のリンパ球減少であったことを確認した。閲覧 2026-11-10