耳鼻咽喉科学

耳鼻咽喉科学 · 24

人工内耳と植込み型補聴器

Cochlear implantation. Implantable hearing aids

前提:正常
聴覚の生理学
疾患
Cogan症候群Usher症候群
症状
混合性難聴

🧠 全体像:通常の補聴器は音を増幅するが、は音をへ変換してを刺激する。やは、外耳・中耳の条件や補聴器装用困難に応じて音の伝達経路を変える。

人工内耳

は、適切に調整した補聴器を用いても十分な語音聴取・言語発達が得られない感音難聴で検討する。適応は高度〜重度だけに限られず、中等度〜高度でも補聴下語音聴取が不十分なら評価対象となり得る1。の機能を迂回して蝸牛内電極からを刺激するため、の利用可能性を評価するが、低形成や内耳奇形だけで一律に除外せず、期待できる利益と目標を個別に判断する2。

flowchart TD
    A["外部<span class='jp-term jp-term-diagram' title='microphone'>マイクロホン</span>"] --> B["スピーチプロセッサ<br>音を<span class='jp-term jp-term-diagram' title='encoding'>符号化</span>"]
    B --> C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='transmit coil'>送信コイル</span>"]
    C -->|"皮膚を越えて電磁結合"| D["皮下の受信刺激器"]
    D --> E["蝸牛内電極アレイ"]
    E --> F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='cochlear nerve'>蝸牛神経</span>"]
    F --> G["中枢<span class='jp-term jp-term-diagram' title='auditory pathway'>聴覚路</span>"]

適応評価

  • 難聴の程度、語音聴取、補聴器装用効果
  • コンピュータ断層撮影(CT)/による蝸牛形態、、内耳奇形・骨化の評価
  • 年齢、時期、発達、認知・重複障害
  • 家族の理解、術後マッピングと聴覚リハビリへの参加可能性

小児では聴覚を生かすため、適応が確認されたら不必要に遅らせない。年齢だけでなく、診断から補聴器試用、原因・画像評価までを速やかに進める。

⚠️ 授業資料との差:授業資料はの適応を「の高度〜重度の感音難聴」の一文で示す。実際の適応は難聴の程度だけでなく補聴器の装用効果で決まり、国によって基準が違う。上の記述は国際的な評価の考え方で、日本の基準は次の節に書いた。

日本の適応基準

日本の基準は、成人が2026年版(日本耳科学会のサイトに掲載。2026年7月に小修整)、小児が2022年版(日本耳科学会と日本頭頸部外科学会が承認)である。成人は2017年版から改訂されており、変更点は成人の表の下にまとめた。34

成人(2026年):本人の意思と家族の意向を確認した上で、次の聴力条件のいずれかに当てはまる場合に適応を決める。

項目 内容
聴力・補聴器の装用効果 (i) 裸耳の平均(500・1,000・2,000 Hz)が90 dB以上の。(ii) 平均が70 dB以上90 dB未満で、適切な補聴器装用下に会話相当(65 dB SPL)で測ったが50%以下の高度感音難聴
慎重な適応判断が必要 画像で蝸牛に電極を挿入できる部位が確認できない/中耳の活動性炎症/や中枢性聴覚障害の合併/認知症や精神障害の合併が疑われる/言語習得前あるいは習得中の/その他の重篤な合併症
その他 両耳聴の実現に有用なら両耳装用を選択肢としてよい。高音障害型感音難聴は、残存聴力活用型EAS適応基準(2023年)を参照する5。技術の進歩に応じて3年後の見直しが望ましい

⚠️ 2017年版からの変更:旧版(日本学会、2017年)と照合すると、変わったのは次の3点だけで、聴力条件(i)と慎重な適応判断の6項目は同じである。6

  • 条件(ii)の語音の測り方:「補聴器装用下の最高が50%以下」から、「補聴器装用下に会話相当(65 dB SPL)で測ったが50%以下」へ。最高はを上げて得られる最良の値、新基準は会話の大きさ1点の値なので、定義の上では後者のほうが低く出うる(同じ耳でも条件を満たしやすくなる方向だが、基準の文書自体は理由を述べていない)。
  • 両耳装用:「否定しない」から「選択肢として良い」へ。
  • 高音障害型感音難聴の参照先:残存聴力活用型ガイドライン(2014年)から、同じ系統の2023年版へ。

小児(2022年):言語習得期前と習得期を対象とし、家族と、医療機関内外の専門職種との一貫した協力を前提とする。

項目 内容
手術時期 原則として体重8 kg以上または1歳以上。1歳以上で8 kg未満は慎重に判断する。言語習得後の例は、補聴器の効果が不十分なと確認した後、獲得した言語を保つために早期に検討する
聴力 いずれかに当てはまる場合。(i) 裸耳の平均が90 dB以上。(ii) (i)が確認できないとき、6か月以上の最適な補聴器装用の後でも装用下の平均が45 dBより改善しない。(iii) 同様に6か月以上の装用の後で、装用下の最高が50%以下
例外的な適応 髄膜炎後のが進むと想定される場合/既知のの遺伝子バリアントがあり、ABRなどで音への反応がない場合/低音部に残聴があるが1〜2 kHz以上が聴取できず、子音の構音の獲得が困難と予想される場合
禁忌 中耳炎などの感染症の
慎重な判断が必要 画像で蝸牛に電極を挿入できる部位が確認できない/反復性の/制御困難な髄液の噴出が見込まれる高度の内耳奇形/重複障害・中枢性聴覚障害

小児では、両耳聴の実現にが有用である。両側のは、同日でも逐次でも、本人・保護者の希望で可能だが、両側を強制してはならない。日本聴覚医学会の程度分類では、(平均90 dB以上)は「補聴器でも聞き取れないことが多く、の装用が考慮される」と補足されている7(と圧計に3つの分類を比較した)。なお、成人の基準の平均は500・1,000・2,000 Hz の3周波数の平均で、日本聴覚医学会が推奨する4周波数の平均とは算出法が違う。

性・非対称性難聴は、成人・小児とは別に2026年版の基準がある。後天性で言語習得後の症例を対象とし、術前に雑音下や方向感検査で両耳聴効果の障害を確認すること、かCROS補聴器を一定期間試しても困難なことを求める。で聞こえるため装用しない例(ノンユーザー)が生じうることを患者と共有し、術前・術後の両耳聴評価ができる施設で行うことが医療機関の必須事項とされ、非のは原則として対象外である。聴力と語音の数値条件は補聴器の適応と種類の表にまとめた。8

術後

創治癒後に装置を作動し、各電極の刺激量をマッピングする。は正常聴力を再現する装置ではなく、継続的な聴覚言語訓練、機器調整、教育支援が必要である。

骨導インプラント

外耳道や中耳を通さず、頭蓋骨の振動を介して蝸牛へ音を伝える。

構成 役割
音を捉えて振動信号へ変換
皮膚貫通、または経皮送信部 信号をへ伝達
と骨結合し、振動を骨へ伝える

主な適応は、・慢性などでを使いにくい、、選択されたである。が候補装置の出力範囲内にあり、十分な有効を見込めるかを確認する。年齢や骨厚により軟骨伝導・ヘッドバンド型など非選択肢も考える9。

中耳インプラント

皮下の受信・増幅部がをへ変換し、がやなどを直接駆動する。図式的には「外部オーディオプロセッサ → 皮下受信器 → 導線 → → 耳小骨・内耳」という経路である。

  • で・閉塞感・などが問題になる例
  • 選択された感音・伝音・
  • 中耳解剖とが候補装置の適用範囲内か、十分な出力と結合効率を得られるかを、語音聴取、、本人の目標とともに個別評価する9

装置の比較

装置 主な経路 必要条件
(耳かけ型、耳あな型など) 外耳道→鼓膜→耳小骨→蝸牛 外耳道装用が可能で、増幅効果が得られる
頭蓋骨振動→蝸牛 候補装置の出力範囲に合うと蝸牛機能
→耳小骨・内耳窓 候補装置に合う中耳解剖、、結合効率
蝸牛内電極→ と中枢の利用可能性

まとめ

  • は蝸牛の感覚細胞を迂回するが、を迂回しない。
  • 日本の適応基準は、成人(2026年版)が「裸耳90 dB以上」または「70〜90 dBで補聴器装用下の会話(65 dB SPL)の50%以下」、小児(2022年版)が「原則体重8 kg以上または1歳以上、裸耳90 dB以上など」で、授業資料の「高度〜重度の難聴」より具体的である。成人は2017年版の「最高」から測り方が変わった。性・非対称性難聴は別の基準(2026年版)がある。
  • は難聴型だけでなく、解剖、補聴器の利益、生活上の問題から選択する。
  • どの装置も術後調整とリハビリテーションが治療の一部である。

出典

  1. 1.Cochlear Implantation in Candidates With Moderate-to-Severe Hearing Loss and Poor Speech Perception(The Laryngoscope・2021)中等度〜高度難聴でも補聴器下の語音聴取が不十分なら人工内耳評価を検討できること閲覧 2026-08-09
  2. 2.Evolving Criteria for Adult and Pediatric Cochlear Implantation(Ear, Nose & Throat Journal・2021)人工内耳適応は残存聴力、一側聾・非対称難聴、内耳奇形や蝸牛神経低形成を含む従来外の候補へ拡大していること閲覧 2026-08-09
  3. 3.成人人工内耳適応基準(2026)(日本耳科学会(同学会サイトの掲載文書)・2026)成人人工内耳適応基準(2026年7月小修整)を全文で読み、2017年版と照合した。聴力条件(i)は同じで、(ii)が「補聴器装用下に会話音圧相当(65 dB SPL)で実施した語音明瞭度が50%以下」に、両耳装用が「選択肢として良い」に、高音障害型の参照先が残存聴力活用型人工内耳ガイドライン(日本耳鼻咽喉科学会 2023)に変わっていること、慎重な適応判断が必要な6項目は同じであること、3年後の見直しが望ましいことを確認した。閲覧 2026-11-12
  4. 4.小児人工内耳適応基準(2022)(日本耳科学会・日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会・2022)日本耳科学会のサイトに掲載されたPDF(7頁、2022年10月19日日本耳科学会承認・12月16日日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会承認)の全文を読み、適応時期が原則体重8 kg以上または1歳以上、聴力条件が(i)裸耳90 dB以上、(ii)6か月以上の補聴器装用でも装用下の平均聴力レベルが45 dBより改善しない、(iii)同じく最高語音明瞭度50%以下、例外的適応、禁忌が中耳炎などの感染症の活動期、慎重な判断が必要な4項目を確認した。閲覧 2026-11-12
  5. 5.残存聴力活用型人工内耳EAS適応基準(2023)(日本耳科学会・2023)2023年版(2026年7月小修整)を全文で読み、両側難聴で植込側耳の気導聴力が低音(125・250 Hz)65 dB以下かつ高音(2000・4000・8000 Hz)で各65・75・85 dB以上、補聴器装用下の単音節語音聴力が65 dB SPLで60%以下などの条件を挙げる、高音障害型感音難聴のための基準であることを確認した。閲覧 2026-11-12
  6. 6.成人人工内耳適応基準(2017)(日本耳鼻咽喉科学会(日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会)・2017)学会公開のPDFの全文を読み、2026年版に置き換わる前の成人の基準として、聴力条件が(i)裸耳の平均聴力レベル(500・1000・2000 Hz)90 dB以上の重度感音難聴、(ii)70 dB以上90 dB未満で適切な補聴器装用下の最高語音明瞭度50%以下の高度感音難聴であること、慎重な適応判断が必要な6項目、両耳装用を否定しないこと、高音障害型は残存聴力活用型人工内耳ガイドライン(2014年)を参照すること、3年後の見直しが望ましいことを確認した。閲覧 2026-11-12
  7. 7.難聴対策委員会報告 難聴(聴覚障害)の程度分類について(日本聴覚医学会・2014)2014年7月1日の日本聴覚医学会難聴対策委員会の報告(6頁)を全文で読み、重度難聴(平均聴力レベル90 dB以上)の補足説明が「補聴器でも、聞き取れないことが多い。人工内耳の装用が考慮される」であること、平均聴力レベルは500・1000・2000・4000 Hzの算術平均を推奨することを確認した。閲覧 2026-11-12
  8. 8.一側性高度難聴・非対称性難聴に対する人工内耳適応基準(2026)(日本耳科学会・2026)2026年版の基準(5頁)を全文で読み、成人・小児とは別に、後天性・言語習得後・難聴発症後6か月以上・原則5歳以上の一側性高度難聴と非対称性難聴を対象とすること、術前に雑音下語音検査や方向感検査で両耳聴効果の障害を確認すること、気導補聴器かCROS補聴器を一定期間装用しても困難なこと、装用しない例(ノンユーザー)が生じうることを説明し術前・術後に両耳聴を評価すること、蝸牛神経低形成は原則対象外とすることを確認した。保険の扱いは本文に記載が無い閲覧 2026-11-12
  9. 9.Systematic and audiological indication criteria for bone conduction devices and active middle ear implants(Hearing Research・2022)骨導・能動型中耳インプラントは骨導閾値、装置出力、結合効率、解剖・手術リスクと患者目標を統合して選択すること閲覧 2026-08-09