公衆衛生学

公衆衛生学 · 35

化学物質の安全とヘルスリスクアセスメント（公衆衛生上の主要な10の化学物質・4段階・リスクの式と許容リスク・情報源）

Chemical safety and health risk assessment: ten chemicals of public health concern, the four steps, acceptable risk and information sources

前提：臨床
毒性学の原則

🧠 全体像：の安全とは、天然のものも人工のものも含むすべてのを、採取・合成・製造・輸送・使用・廃棄のどの段階でも、人の健康と環境が守られるように扱うこと。リスクは「どれだけ有害か（）」と「どれだけ曝露するか」の掛け算で考える。リスクアセスメントは、①の同定、②評価、③曝露評価、④リスク特性評価の4段階で、毒性学と疫学と曝露評価の結果を1つの数字（または文章）にまとめる作業である。

化学物質の安全

の安全は、を扱うあらゆる活動を、ヒトの健康と環境の安全が確保されるように行うことである。範囲は、天然・人工のすべてのと、環境中の天然存在から抽出・合成・工業生産・輸送・使用・廃棄までの全ての曝露状況に及ぶ。

意義：どれくらいの人が亡くなっているか

資料 推計
授業資料の記述（古い推計） 毎年少なくとも490万人（の8.3％）が、選択されたへの環境曝露で死亡
WHOの現行の推計 選ばれたへの曝露が2019年に200万人の死亡を起こした1

推計は、対象とするの範囲と推計の方法で大きく変わる。授業資料の最大の寄与は、固形燃料による室内の煙、屋外のとで、次いでの粒子状物質、に関わる、に使われただった。数字の絶対値より、空気汚染（屋内外）がによる死亡の中心という構図で理解する。

公衆衛生上の主要な10の化学物質

WHOは、次の10の（群）を上の主要な懸念として特定している1。とは幼い子どもに特に有害とされる。

健康影響の要点 このvault内の関連
物質 ・肺癌（屋内外の粒子状物質など） —
飲料水・食物から。皮膚病変・発がん
・肺癌・ 原因が明らかな
造血組織への毒性（標的臓器毒） 毒性学の原則
腎・骨への障害
ダイオキシン類とダイオキシン様物質 難分解性で蓄積。内分泌かく乱・発がん 内分泌かく乱
不十分または過剰な 不足も過剰も有害（の予防と、過剰による） —
神経発達・腎・ 、
中枢神経障害（胎児・小児で重い）
きわめて有害性の高い と、自殺手段としての使用

⭐ は、「少なくても多すぎても」害がある珍しい例で、毒性学の「用量が毒を決める」の見本である。

リスクアセスメント

ハザードとリスク、そして4段階

は作用物質や状況が有害な作用を起こしうる固有の性質、リスクは特定の状況で曝露されて有害な作用が生じる確率である。リスクアセスメントは、特定の作用物質への曝露後に標的生体・系・集団のリスクを、不確実性とともに計算または推定する過程で、次の4段階から成る2。

flowchart TD
    A["1 <span class='jp-term jp-term-diagram' title='hazard (vs. risk)'>ハザード</span>の同定<br>有害な作用を起こしうるか"] --> B["2 <span class='jp-term jp-term-diagram' title='dose-response'>用量反応</span>評価（<span class='jp-term jp-term-diagram' title='hazard (vs. risk)'>ハザード</span>の特性評価）<br>用量と<span class='jp-term jp-term-diagram' title='incidence'>発生率</span>の関係"]
    B --> C["3 曝露評価<br>どれだけの量を受けるか"]
    C --> D["4 リスク特性評価<br>推定<span class='jp-term jp-term-diagram' title='incidence'>発生率</span>・作用の性質・証拠の強さ"]
    D --> E["リスク管理：対策を決める"]
    D --> F["リスク<span class='jp-term jp-term-diagram' title='communication'>コミュニケーション</span>"]
段階 問い 主な学問
の同定 その因子は有害な作用を起こしうるか。質的な性質と、証拠の強さ では毒性学と疫学。他の種類の（放射線・など）では工学などの分野
評価 用量と、作用の発生確率・の関係は 動物から人、高用量から低用量への外挿が必要。で感受性が高い感受性集団が生じる
曝露評価 個人・集団はどれだけ受けるか 曝露評価学。場所やで曝露が変わるので範囲や分布が得られる。感受性集団の曝露に特に注意する
リスク特性評価 集団・部分集団での推定、作用の性質、証拠の強さ 前3段階の統合

リスクアセスメントは、リスク分析の第1の構成要素で、残りはリスク管理（社会・経済・を含む意思決定）とリスク（評価者・管理者・メディア・市民の間の情報のやりとり）である2。職場での運用は産業保健の基礎に書いた。

職場の実務の5つの手順

職場で行うリスクアセスメントは、上の理論を次の循環にしたものである。

手順 内容
1 危険因子を洗い出す 現場を見て、何が危険の元かを探す
2 誰がどのように害を受けうるか 作業者、清掃・保守の人、来訪者など
3 リスクを評価する 発生しやすさと重大さから優先度をつける
4 所見を記録する 評価と対策を記録に残す
5 監視と見直し 状況の変化に合わせて繰り返す

を同定する方法には、従業員の苦情・提案、正式な安全監査、職場の点検・観察、事故・ヒヤリハットの調査、過去の安全記録、安全委員会の勧告がある。日本でも、リスクアセスメントの結果と対策は関係する労働者に周知し、記録を保存することが求められる3。

日本の法的根拠

日本の労働安全衛生法は、を「及び化合物」と定義する（第2条第3号の2）。職場のリスクアセスメント（法文の用語は「危険性又は有害性等の調査」）は、ラベル表示・SDS通知の対象物質（令で定める物と通知対象物）では義務（第57条の3第1項）、それ以外の物では努力義務（第28条の2第1項）で、調査の結果に基づく措置を講じ、調査に当たっては必要に応じてを行う（第65条の3第3項）4。授業資料の5手順（・誰がどう害を受けるか・評価・記録・見直し）は、この義務を実務の手順に落としたものである。

リスクの式と許容リスク

リスクは「大きさ」と「起こりやすさ」の積として表す。

式 意味
R＝L×p リスク＝潜在的な損失の大きさ（L）×その損失が起こる確率（p）
R＝W×K 同じ構造で、W＝発生確率（0〜1）、K＝事象の重大性（0〜1）
集団のリスク＝N×R 曝露した（N）と、個人のリスク（R）の積
1マイクロリスク 100万人のうち生涯（平均70年）で1人が死亡する確率（100万分の1）

💡 2つの式は表記が違うだけで同じ構造（大きさ×確率）である。曝露が無ければ確率はゼロなので、毒性の強い物質でもリスクはゼロにできる。

許容リスクは、理解され許容されるリスクで、通常は対策の費用や困難が、期待される損失を上回るために受け入れられる。

⚠️ 許容リスクは「安全」ではなく、に受け入れた残余のリスクである。許容の水準は、の機関や対象（職場か地域か、成人か小児か）で異なる。

リスクの情報源

授業資料は、米国国立医学図書館のTOXNET（有害・環境衛生・有害物質排出のデータベース）、家庭用品データベース（約1万の日用品のの健康影響）、TOXMAP（環境保護庁のの排出の地図）を、リスク情報の例として挙げる。

⚠️ 授業資料との差：TOXNETは2019年12月16日に廃止され、HSDBはPubChemへ、TOXMAPの機能は環境保護庁の地理空間資料へ、家庭用品データベースはConsumer Product Information Databaseへ移った5。授業資料の名前では現在は探せない。

日本では次のような資料がある。

情報 内容
GHS分類結果 製品評価技術基盤機構のGHS分類結果データベースに掲載。事業者は自ら、または政府のGHS分類を活用してラベルやSDSで情報を提供する6
濃度・ばく露限界 濃度が定められていない物質はACGIHのばく露限界値等を参考にする
推定と測定 推定ツール（CREATE-SIMPLE等）と実測（個人ばく露測定・簡易測定）を組み合わせる3

まとめ

  • の安全は、採取から廃棄までの全段階で人と環境を守ること。WHOの現行の推計では、選ばれたへの曝露が2019年に200万人の死亡を起こした。
  • WHOの主要10は、物質・・・・・ダイオキシン類・（不足も過剰も）・・・きわめて有害性の高い。
  • リスクアセスメントは、の同定→評価→曝露評価→リスク特性評価の4段階。リスク分析の一部で、リスク管理とリスクと対になる。
  • リスク＝大きさ×確率（R＝L×p、R＝W×K）で、集団のリスクはN×R。曝露がなければリスクはゼロ。許容リスクは費用・困難を踏まえた受容であり、安全ではない。
  • 情報源は更新される。TOXNETは廃止され、PubChemやGHS分類結果のデータベースなどへ移った。

出典

  1. 1.Chemicals and pollution: Aide-memoire for enhanced country action to improve chemical safety（World Health Organization（Department of Environment, Climate Change and Health）・2025）全文で、WHOが「選ばれた化学物質への曝露が2019年に200万人の死亡を起こした」と推計していること、公衆衛生上の主要な10の化学物質（大気汚染物質・ヒ素・石綿・ベンゼン・カドミウム・ダイオキシン類とダイオキシン様物質・不十分または過剰なフッ化物・鉛・水銀・きわめて有害性の高い農薬）をWHOが特定していること、鉛と水銀が幼い子どもに特に有害であることを確認した。閲覧 2026-11-10
  2. 2.IPCS Risk Assessment Terminology (IPCS Harmonization Project Document No. 1)（International Programme on Chemical Safety（WHO・ILO・UNEP・OECD等）・2004）用語集の全文で、リスクアセスメントが「特定の作用物質への曝露後に、標的生体・系・集団のリスクを、不確実性とともに計算または推定する過程」で、ハザードの同定・ハザードの特性評価（用量反応評価）・曝露評価・リスク特性評価の4段階から成り、リスク分析の第1の構成要素であること、リスク分析がリスクアセスメント・リスク管理・リスクコミュニケーションから成ること、各段階の定義（ハザードの同定＝作用物質が生体・集団に起こしうる有害作用の種類と性質の同定、曝露評価＝作用物質への曝露の評価、リスク特性評価＝定義された曝露条件での既知・潜在的な有害作用の発生確率の定性的・可能なら定量的な決定）、曝露のマージン（NOAELと推定曝露量の比）の定義を確認した。閲覧 2026-11-10
  3. 3.職場における新たな化学物質規制が導入されます（労働安全衛生法の関係政省令が改正されました）（厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署・2022）全文で、リスクアセスメントやばく露低減措置で濃度基準値以下であるかを確認する際に、推定ツール（CREATE-SIMPLE等）と実測法（個人ばく露測定、簡易測定法等）を組み合わせることが効果的とされていること、濃度基準値が定められていない物質はACGIHのばく露限界値等を参考にすること、リスクアセスメントの結果とばく露低減措置の内容を関係労働者に周知し記録を保存することを確認した。閲覧 2026-11-10
  4. 4.労働安全衛生法（昭和四十七年法律第五十七号）（e-Gov法令検索（デジタル庁）・1972）条文を読み、第2条第1号が労働災害を「労働者の就業に係る建設物、設備、原材料、ガス、蒸気、粉じん等により、又は作業行動その他業務に起因して、労働者が負傷し、疾病にかかり、又は死亡すること」と、同条第3号の2が化学物質を「元素及び化合物」と定義すること、第13条第5項が産業医の勧告権と事業者の尊重義務を、同条第6項が勧告の衛生委員会等への報告を定めること、第28条の2第1項（努力義務）と第57条の3第1項（通知対象物等について義務）が危険性・有害性の調査（リスクアセスメント）を、第65条が有害な業務を行う作業場の作業環境測定を、第65条の3第3項が危険性・有害性の調査に当たり必要に応じて作業環境測定を行うことを、第66条第2項が有害な業務に従事する労働者への特別の項目の健康診断を定めることを確認した。閲覧 2026-11-11
  5. 5.TOXNET Databases: new locations for content (NLM Technical Bulletin)（U.S. National Library of Medicine・2019）本文で、TOXNETが2019年12月16日に廃止されること、HSDBがPubChemへ、TOXMAPの機能が環境保護庁の地理空間資料へ、家庭用品データベースがConsumer Product Information Databaseへ移ったことを確認した。閲覧 2026-11-10
  6. 6.職場のあんぜサイト：化学物質：GHSとは（厚生労働省・2026）閲覧時点の版で、GHS分類関係者のため関係省庁がGHS分類ガイダンスを作成していること、化学物質のGHS分類結果が製品評価技術基盤機構（NITE）のGHS分類結果データベースに掲載されていること、事業者が自ら、または政府のGHS分類を活用してラベルやSDSで情報を提供することを確認した。閲覧 2026-11-10