外科学

外科学 · G/02

創感染の症状と治療

Wound infections. Symptoms and treatment

前提:病態
皮膚・創傷感染を起こす細菌急性炎症の特徴

🧠 は「どれだけ汚れた場所を通ったか」で 清潔 → → 汚染 → 不潔・感染 の4段階に分かれる。 ただしこれは単独の予測因子ではなく、米国CDCのリスクモデルでは米国麻酔科学会(ASA)分類・手術時間と組み合わせて用いる一要素である1。感染そのものは深さで → → 臓器・体腔 の3層に分類する。治療は創の種類と感染の深さ・全身状態に応じ、洗浄・と局所管理を基本に、必要な場合にを追加する。

1. 手術創の汚染度分類

は潜在的なレベルに基づいて分類される。この分類は G/04: 術前管理 における抗菌薬予防の要否判断や G/02: 外科感染症 の周術期リスク評価の土台になる。

分類 内容 汚染源
清潔 最も多い。炎症がなく、消化管・胆道系(および呼吸器・泌尿生殖器)を開放しない術式 など患者自身の菌が重要。外因性の汚染もありうる
消化管・胆道系を予定的に、管理下で開放する手技に続発する。著しい汚染やの大きな破綻は無い 患者自身の常在菌(内因性)
汚染 消化管内容の肉眼的な漏出、の大きな破綻、を伴う創 内因性・外因性の両方。明らかな感染はないが肉眼的汚染あり
不潔・感染 術前からすでにが存在する創 多菌種性で難治性

⚠️ 「穿孔」がどちらに入るかは、感染が成立しているかで分かれる。 感染が無い状態での肉眼的な内容漏出は汚染だが、既存の感染・便汁汚染・壊死組織を伴う穿孔は不潔・感染として扱う(G/02 の術式区分表を参照)。この境目がか治療かの分かれ目にもなる。

⚠️ 日本の指針は呼び名が異なる。 日本化学療法学会・日本外科感染症学会の術後感染の指針は、4段階をクラスI(清潔創)、クラスII(創)、クラスIII(不潔創)、クラスIV(汚染―感染創)と呼ぶ。このノートの「汚染」はクラスIII、「不潔・感染」はクラスIVに当たり、日本の指針の「不潔創」は、このノートの「汚染」を指す。資料によって呼び名が逆に見えるので、クラス番号と定義で確認する2。

クラス 日本の指針の定義の要点
I 清潔創 炎症のない非汚染。呼吸器・消化器・生殖器・尿路系の手術は含まない。縫合創、閉鎖式ドレーン挿入例、非穿の
II 創 呼吸器・消化器・生殖器・尿路系の手術で、著しい術中汚染がない場合。感染がなくがほぼ守られている胆道系・虫垂・腟・口腔咽頭の手術。開放式ドレーン挿入例。虫垂炎・胆嚢炎・(小範囲)で、周囲組織・臓器を汚染することなくを完全に摘出・切除した症例
III 不潔創 早期の(事故によるな)、早期の開放骨折、が著しく守られていない場合、術中にから大量の内容物の漏れが生じた場合、穿孔後24時間以内、適切に機械的腸管処置が行われたでの穿孔(12時間以内)、急性炎症を伴う創
IV 汚染―感染創 壊死組織の残存する外傷、外傷、臨床的に感染を伴う創、消化管穿孔例(クラスIIIの穿孔後24時間以内などを除く)

「穿孔」の扱いも基準の置き方が異なる。このノートは感染が成立しているかで汚染と不潔・感染を分けるが、日本の指針は穿孔を発症後24時間以内かどうかで、クラスIIIとクラスIVに分ける。

💡 この分類は「な」ではない。 米国のでは、創分類は手術に加わった者(・外回りなど)が、各施設が採用している分類規定に沿って付けるものと定義されており、NHSN自身はどの分類を付けるべきかの指針を示していない3。リスクモデルを構成する3要素(創分類・・手術時間)のうち最も客観性に乏しく観察者間のばらつきが大きいのが創分類で、11施設2,034例を見直したでは施設間で44%が不一致だった1。

2. 起因菌

  • 起因菌の多くは患者自身の内因性細菌叢に由来する。最も多く分離されるのは黄色ブドウ球菌、、、大腸菌である4
  • 代表的起因菌はによって異なり、皮膚・整形外科領域では 黄色ブドウ球菌 が多く、消化管手術ではグラム陰性菌や嫌気性菌が重要である5
  • その他: 大腸菌、緑膿菌(P. aeruginosa)、Enterobacter 属

術野別の代表的起因菌

起因菌
整形外科 S. aureus、
・大腸・胆道 グラム陰性桿菌、嫌気性菌
グラム陰性桿菌、レンサ球菌
科 S. aureus、グラム陰性桿菌
頭頸部 S. aureus、レンサ球菌、嫌気性菌
グラム陰性桿菌、腸球菌、嫌気性菌
泌尿器科 グラム陰性桿菌

3. 手術部位感染

(SSI) = 手術後に手術部位に生じる感染。感染がどの深さまで達したかで3層に分ける4。欧州のポイント調査(ドイツ252病院・66,586例の2022年調査)では、のうちが 23.5% と最多を占めている6。

手術部位感染の表層切開創・深部切開創・臓器体腔の解剖学的な深さ

生成模式図(実際の患者画像ではありません)。

flowchart TD
  Skin["皮膚・皮下組織"] --> A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='superficial incisional SSI'>表層切開創SSI</span>"]
  Deep["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='deep soft tissue'>深部軟部組織</span><br>筋膜・筋"] --> B["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='deep incisional SSI'>深部切開創SSI</span>"]
  Other["皮膚・筋・筋膜以外の<br>操作した臓器や体腔"] --> C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='organ/space SSI'>臓器・体腔SSI</span>"]

監視期間は制度ごとに決まり方が異なる

SSIの監視期間は「30日か、1年か、90日か」と暗記せず、どの制度の基準かを先に確かめる。

制度 ・臓器 期間を決めるもの
日本環境感染学会 JHAIS(Ver.2.0、2026年2月)7 術後30日以内 埋入物を入れた手術は術後1年、入れない手術は術後30日 埋入物の有無
米国 CDC/NHSN(2026年1月版)3 全区分で30日 手術区分により30日または90日 手術区分

JHAISでいう埋入物は、手術中に挿入され体内に永久的に遺残し、診断・治療目的でに操作されない非の物体である。心臓弁、メッシュ、胸骨ワイヤーが当てはまり、縫合糸や非常に小さい止血用クリップは含めない7。

米国NHSNで・臓器を30日と90日に分ける手術区分は次のとおり。

期間 対象
30日 大半の術式区分(虫垂・胆道・肝膵・大腸・腎・卵巣・頸部・切断・・修復など)
90日 乳腺、心臓手術、冠動脈バイパス、、脊椎固定、骨折、ヘルニア修復、股関節・人工関節、、末梢血管バイパス、

⚠️ NHSNでもは、術式区分によらず一律に30日で監視する。90日が掛かるのは・臓器の側である3。

💡 埋入物の表面にはが形成され、感染の発症が遅れ得る。長い監視期間はこの臨床像に対応するが、期間そのものは制度の定義である。NHSNはの有無ではなく手術区分で決めるため、修復や移植のようにやを残す手術でも30日側に入る。監視期間は集計上の定義であり、期間を過ぎて生じた感染を臨床的に否定する基準ではない。

⚠️ 「術後30日まで、があれば1年まで」は、日本のJHAISでは現行の定義、米国NHSNでは旧い定義である。 2008年の総説はを「術後30日まで(留置例では術後1年まで)に生じ、切開創またはの深部組織を侵す感染」と定義している4。NHSNも2012年1月版まで、・臓器を30日、があれば1年と定義していたが8、現行版は手術区分別の30日または90日で、の有無による1年の枠は廃止されている3。したがって、資料の「1年」は、どの制度のどの年代の基準かを確かめて読む。なお2008年の総説は、のが術式・用いた監視基準・の質によって最大20%まで開くとも述べており、施設間・文献間で数字がそろわない理由もここにある。

SSIは再処置や入院延長を招き、術後の抗開始の遅れにつながることもある。予防は被覆材だけでなく、術前・術中・術後の対策を組み合わせる。

深さで対応が変わる

深さ
縫合糸・ステープルを外して創を開放し排膿する 周囲の蜂窩織炎・全身反応があるときに追加する
が基本。創があればどこにでも生じうる 同上
創を再開放し、壊死組織をする 全身への波及と敗血症を防ぐため投与する
画像下ドレナージまたは のを覆い、後に狭域化する

部位別の常在菌(感染源の推定に有用)

部位 常在菌
皮膚 ブドウ球菌、レンサ球菌
口腔 ブドウ球菌、レンサ球菌、嫌気性菌
ブドウ球菌、レンサ球菌、Haemophilus属、嫌気性菌
大腸 グラム陰性桿菌、腸球菌、嫌気性菌

4. 創感染のリスクを高める因子

:

  • 局所: 低下、壊死、異物・血腫・汚染
  • 全身: 年齢の両極端、肥満(灌流不良)、、全身性疾患(悪性腫瘍、糖尿病、貧血、敗血症、、)

:

  • 手術関連: 未熟な手技、手術時間の延長、周術期入院期間の延長、術中汚染、体内
  • : 側の不必要な抗菌薬処方、患者側の不良(不要な使用、コース未)

⚠️ の蔓延は「の不必要な処方」と「患者の不適切な服薬(自己中断など)」の両輪で悪化する — の文脈で問われやすいポイント。

5. 創感染の症状

  • 発熱
  • 呼吸数増加9
  • 頻脈
  • SIRS・敗血症
  • 膿 は創感染を示唆するだが、起因菌の酸素要求性までは単独で特定できない。培養ではを拾いやすい表面ではなく、抗菌薬調整に有用な深部組織・膿の採取を優先する
  • は感染や壊死組織の存在を示唆するが、嫌気性感染に特異的ではない10

6. 創感染の治療

治療の順序

flowchart TD
  A["①洗浄・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='debridement'>デブリードマン</span><br>感染・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Hyperkeratosis'>角質増殖</span>・壊死組織の除去"] --> B["②適切な局所管理<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='saline'>生理食塩水</span>などで十分に洗浄"]
  B --> C["③必要時に<span class='jp-term jp-term-diagram' title='empirical antibiotic therapy'>経験的抗菌薬治療</span><br>感染の深さ・全身所見に応じる"]
  C --> D["④<span class='jp-term jp-term-diagram' title='definitive antibiotic therapy'>最適化抗菌薬治療</span><br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='blood/culture results'>培養結果</span>に基づく"]

汚染された急性創の管理

  1. 十分な洗浄による後はが可能 — ただし例外あり:

    • 、・虚血組織、高用量ステロイド継続使用など。「受傷後6時間以内」といった旧来の一律の時間だけで判断せず、部位、汚染度、血流、を評価する。洗浄にはや清潔な水を用い、を創内へ一律に用いることは組織障害や治癒遅延を招き得るため標準的な反復洗浄液とはしない
  2. の適応がある場合はできるだけ早期に開始し、「受傷4時間以内なら有効」といった単一の時間基準ではなく、汚染度・病態・の成否に応じて投与期間を判断する11

  3. 創閉鎖: 材質の皮膚縫合糸は感染しにくい。テープが使える場合もある

  4. 汚染創は閉鎖後48時間以内に感染の有無を確認する。疑わしい場合は閉鎖を延期する

汚染された慢性創(肉芽組織を伴う)の管理

  1. と洗浄
  2. 感染の程度、、血流、壊死組織を評価し、適切な局所抗菌・防腐療法を選ぶ
  3. 全身感染徴候や進展感染がある場合にを検討する
  4. 条件が整った段階で・などのを検討する10

局所の種類や、全層・分層・メッシュの違いは皮膚外科と物理的破壊療法で扱う。

💡 講義がの具体例として挙げるのは、() と (・) である。⚠️ ただしこれらはすべてに一律に用いるものではなく、創の種類と目的(滲出液の管理か、菌量の低減か、一時的な被覆か)で選ぶ。局所管理の中心はあくまでと洗浄である。実際、創29試験(5,718例)を統合したでは、創を露出したままにする場合と比べても、フィルム・・銀含有などの被覆材同士を比べても、SSIリスクを有意に減らす選択肢は示されなかった12。高リスクの閉鎖切開創に対する陰圧被覆は別途検討する13。

7. 軟部組織感染症

の感染は「皮膚・皮下組織の感染がどこまで深く、どれだけ速く進むか」という軸の一部にすぎない。外科医が最も見逃してはならないのは、抗菌薬だけでは治らず、手術が治療そのものになる壊死性の感染である。

病態 深さ 性質 治療の中心
真皮〜皮下組織 発赤・熱感・腫脹が広がる。膿瘍形成がなければ非壊死性 抗菌薬(と黄色ブドウ球菌を想定)、患部の挙上
・・ 皮下の限局した膿の貯留 波動を触れる(鑑別に超音波も有用)。抗菌薬単独では治りにくい (膿が溜まった場所は薬が届かない)
・ 皮膚〜深部組織 は主に虚血性(乾燥・黒色・境界明瞭)。は虚血組織に感染が加わり腫脹・悪臭・急速な壊死を伴う 乾性はと切除時期を個別化。湿性は蘇生・・
(など) 筋膜〜・筋 数時間単位で進行し、外観に不釣り合いな激痛、水疱、、全身毒性を伴う 緊急の++
筋壊死() 筋〜 激痛、浮腫、組織内ガス、溶血、急速なショック 緊急手術(・)+初期、確定後はペニシリン+クリンダマイシン
会陰・陰部の 糖尿病や免疫抑制を背景に急速に進行 、必要に応じ、広範囲創の管理

⚠️ 「画像で確かめてから手術」にしない。また、が低いことで除外しない。 65例の検討では、入院から手術までの平均時間は死亡例で90時間、生存例で25時間と有意な差があり(p=0.0002)、手術の遅れが死亡率に直結した14。また23研究5,982例を統合したでは、6点以上の感度は 68.2%(特異度84.8%)、8点以上では感度 40.8%(特異度94.9%)にとどまり、CT(感度88.5%・特異度93.3%)と比べても単独での除外には使えない15。臨床で疑った時点で手術室へ向かう。

flowchart TD
  A["軟部組織の発赤・腫脹・疼痛"] --> B{"外観に不釣り合いな激痛<br>水疱・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='skin necrosis'>皮膚壊死</span>・急速な進行<br>ショック徴候"}
  B -- "あり" --> C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='necrotizing soft tissue infection'>壊死性軟部組織感染症</span>を疑う<br>画像を待たず緊急手術へ"]
  C --> D["広範囲<span class='jp-term jp-term-diagram' title='debridement'>デブリードマン</span><br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='broad-spectrum antibiotics'>広域抗菌薬</span>(グラム陽性・陰性・嫌気性を網羅)"]
  D --> E["24〜48時間以内の再検索<br>壊死が残れば再<span class='jp-term jp-term-diagram' title='debridement'>デブリードマン</span>"]
  B -- "なし" --> F{"波動を触れる膿の貯留"}
  F -- "あり" --> G["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='incision and drainage'>切開排膿</span>+必要に応じ抗菌薬"]
  F -- "なし" --> H["蜂窩織炎として抗菌薬<br>境界をマーキングし経過を追う"]
  H --> I["24〜48時間で悪化するなら<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='necrotizing infection'>壊死性感染</span>を再評価"]

💡 では、抗菌薬の移行は壊死・した組織にほとんど届かない。を物理的に取り除くことが抗菌薬の効く条件になる。やクロストリジウムが関与する場合は、毒素産生を抑える目的でクリンダマイシンを併用する。

⚠️ の位置づけは海外の記述と日本の指針で異なるが、いずれも手術と蘇生を遅らせてはならない。 海外では手術・蘇生を遅らせる懸念から筋壊死へのルーチンとして推奨されないとする記述がある一方、日本の形成外科診療ガイドラインは、・に対するの併用が予後改善に有効として弱く推奨している(推奨2C、弱い根拠)。ただしその効果発現には抗菌薬投与と・が不可欠であり、実施時期・回数の明確な根拠や真のはない16。

8. 陰圧閉鎖療法(NPWT)

は、創面をスポンジとドレープで密閉し、持続的または間欠的により低い圧をかけて創傷治癒を促す治療である。1990年代にArgentaとMorykwasが現在の形(ポリウレタンスポンジ+ポンプ)を基礎づけた。VACという呼称も用いられる。

装置と作用

装置は「スポンジ(フォーム)→吸引ポート付きドレープ→→吸引ポンプと廃液キャニスター」で構成される。フォームを創の形に整えて充填し、ドレープで気密に覆うことで、創面全体に均一な陰圧が伝わる。

創面を覆うフォームとドレープからチューブ、廃液キャニスター、ポンプへ続く陰圧閉鎖療法の構造

生成模式図(実際の患者画像ではありません)。

作用 内容
創の収縮(マクロな変形) フォームがされてが引き寄せられ、創が小さくなる
微小な変形 細胞が機械的に引き伸ばされ、増殖・が促進される
滲出液・浮腫の除去 滲出液を排出し、浮腫や創内の液体貯留を軽減する。血流への作用は創の灌流と圧設定に左右される
創環境の安定 湿潤環境を保ち、外からの汚染を防ぐ。菌量の低下や感染治癒を保証するものではない

適応

場面 例
選択された 後の欠損創など。創の原因と、血流を評価して選ぶ
感染創の一次処置・外傷 、戦傷、後の創
閉鎖切開創の予防 肥満などを伴う高リスクの切開創で、縫合閉鎖後に陰圧被覆を検討する。全手術へのルーチン使用ではない13
の管理 ・後の一時的腹壁閉鎖。腹圧を下げ、臓器を保護し、筋膜閉鎖を目指す
その他 片の固定、、、に対する内腔内陰圧療法(経肛門)など

💡 予防的NPWTの効果は「創の種類」で統合結果が割れる。 創全般を対象にした(RCT 44件・5,693例)ではSSIリスクが約40%低下した(0.61、95%信頼区間0.49–0.74)17のに対し、開腹手術の創に限定した(RCT 5件・792例)では標準被覆材群との有意差が示されず(0.56、95%信頼区間0.30–1.03、p=0.064)、試験間のも大きかった(I²=67.4%)18。「にNPWTを貼れば術式を問わずSSIが減る」と一般化せず、高リスク例を選んで適用する。

⚠️ では術後創と非を分ける。 IWGDF2023は術後の創への補助的NPWTを条件付きで提案する一方、のへの使用は推奨しない。いずれも血流、、感染管理などの標準治療を先に整える19。

⚠️ この点は、IWGDFと日本の指針で方向が異なる。 日本の形成外科診療ガイドラインは、が糖尿病性の創傷治癒を促進し、特に足の部分切断術後や後の創傷管理に有効であるとする(推奨1A、強い推奨)。かどうかで分けるIWGDF2023とは、整理の軸が異なる。日本の指針は、血流障害のある患者では陰圧が局所の血流を阻害して悪化させ得るため、創傷治癒が見込める血流があるかを評価し、低圧から開始する注意を付す。また感染創には、壊死組織の除去と全身の抗菌薬を併用し、感染の増悪を評価しながら用いてよいとする(2B)。禁忌には、壊死組織の残存、未治療の骨髄炎、悪性腫瘍、血管・神経の露出、部位に加えて、骨・腱の露出が挙げられる16。どちらの指針の記述かを区別して読む。

使い方と禁忌

が先である。壊死組織や排膿されていない貯留を残したまま陰圧をかけても、感染を閉じ込めるだけになる。フォームは創の形に合わせて切り出し、気密に密閉して陰圧を設定する(持続的な陰圧が一般的)。交換間隔は装置と創の状態に応じて設定する。フォーム片の数を記録し、交換時の遺残、周囲皮膚の障害、漏れや出血を確認する20。

避ける場面 理由
壊死組織・痂皮がに残る 感染源を閉じ込め、陰圧の効果が出ない
未排膿の貯留、未処置の骨髄炎 が残るため
悪性創 標準的な装置の禁忌。腫瘍創を通常の難治性創と同様に扱わない
活動性の出血・凝固異常 出血を助長しうる
腸管縫合・血管縫合・露出した血管や臓器の直上 瘻孔・出血を起こしうる。⚠️ 腸管・血管に直接フォームを接触させない
未検査・未治療の瘻孔 瘻孔の起源と経路が不明で、周囲への漏出や新たな損傷を防げない

装置の禁忌とは製品ごとに確認する。非電動装置のFDA文書は・神経・などを禁忌に挙げる。これは、臓器保護層を備えた専用のシステムと同じ条件ではない20。

開放腹腔・腸瘻・内腔への応用

場面 構造と目的 判断の要点
の一時的閉鎖 腸管を臓器保護層で覆い、その外側のフォームからする。筋膜の退縮を抑えて最終閉鎖を目指す ・臓器の生存性・腹圧を再評価する。臓器やに直接フォームを接触させない
を伴う創 瘻孔からの腸液を袋や専用の隔離構造へ導き、周囲創の陰液経路と分ける 瘻孔の閉鎖を吸引だけで期待せず、量、栄養、を管理する
直腸 に内視鏡で腔を確認し、選択された腔内にスポンジを置いて持続する 安定した患者の局所治療として専門的に選ぶ。やショックへの手術を遅らせない
後の創・ 開いた創の管理、の密着とずれの防止 四肢のの減圧はで行い、NPWTはその後のに使う
・ 外科的後の欠損創や腔の管理に応用される場合がある やの代わりにはならず、専門領域で選択する

は全ての腹膜炎に用いる方法ではない。WSESはNPWTとを一時的閉鎖の選択肢として提案し、通常24〜48時間以内の再検索と、蘇生・・が整った段階での早期筋膜閉鎖を勧める。では腸液を周囲創から隔離することが重要で、専門的なNPWTが補助となりうる21。

開放腹腔で腸管の上に保護層を置き、その外側のフォームから排液を吸引する断面図

生成模式図(実際の患者画像ではありません)。

腸管大気瘻からの腸液を中央の袋へ隔離し、周囲創の陰圧排液を左右の別経路へ導く断面

生成模式図(実際の患者画像ではありません)。

flowchart TD
  A["感染源・壊死・血流・出血を評価"] --> B["必要な<span class='jp-term jp-term-diagram' title='source control'>感染源制御</span>と<span class='jp-term jp-term-diagram' title='debridement'>デブリードマン</span><br>露出構造と瘻孔を保護・隔離"]
  B --> C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Goals'>治療目標</span>に合う被覆・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='drainage (fluid)'>排液</span>経路を選択"]
  C --> D["創面または保護層の外側のフォーム"]
  D --> E["密閉ドレープ・吸引ポート"]
  E --> F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='tube'>チューブ</span>を介した<span class='jp-term jp-term-diagram' title='drainage (fluid)'>排液</span><br>廃液容器・陰圧源"]
  F --> G["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='drainage (fluid)'>排液</span>・出血・皮膚・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='granulation'>肉芽</span>を再評価<br>改善したら閉鎖や<span class='jp-term jp-term-diagram' title='skin grafting'>植皮</span>を検討"]

退院後に感染を疑う所見

発赤の拡大、疼痛の増悪、創の拡大・、、発熱などがあれば評価を受ける。被覆材の再使用や自己判断での薬剤・の追加を避け、と指示された創処置、外来確認を続ける。悪臭やの色だけで起因菌は決めない。

💡 NPWTはを決めて使う治療である。導入が遅れる、が不十分、という使い方では効果が出ない。機器の費用とも実務上の課題になる。

まとめ

  • の汚染度は 清潔 → → 汚染 → 不潔・感染 の4段階、の深さは → → 臓器・体腔 の3層。
  • 創分類は施設が採用する規定に沿って側が付けるな指標で、施設間の不一致が大きい。単独ではなく・手術時間と組み合わせて読む。
  • 監視期間は制度ごとに決まり方が異なる。日本のJHAISは、埋入物を入れた手術が術後1年、入れない手術が30日。米国NHSNは手術区分により30日または90日で、は全区分で30日。「なら1年」は、日本のJHAISでは現行、米国NHSNでは2012年版までの定義。
  • 起因菌の多くは患者自身の内因性細菌叢由来で、によって変わる(整形外科はブドウ球菌、消化管関連はグラム陰性桿菌・嫌気性菌)。
  • 深さで対応が変わる。表層は開放・排膿、は、は再開放と+、臓器・体腔はドレナージか。
  • 膿やは感染を示唆するが、単独で好気性・嫌気性を特定できない。
  • 治療は洗浄・と局所管理を基本とし、感染の深さ・全身所見に応じてを追加する。
  • 汚染急性創のは、受傷後時間だけでなく、部位、汚染度、血流、から判断する。
  • は感染、、血流、壊死組織を評価し、と局所管理を中心に治療する。
  • 軟部組織感染症は、蜂窩織炎(抗菌薬)、膿瘍()、()で治療の中心が分かれる。は画像を待たずに手術へ進む。
  • は、で清浄化した創に使い、創の収縮・浮腫の除去・を促す。壊死組織、未排膿の貯留、悪性創、出血、腸管・血管の直上は避ける。

出典

  1. 1.Surgical Wound Classification and Surgical Site Infections in the Orthopaedic Patient(JAAOS Global Research & Reviews・2017)全文(PMC6132296)で確認した。米国CDCのリスクモデルはASA分類・手術時間・手術創分類の3要素からなり、創分類はそのうち最も主観的で観察者間のばらつきが大きいと述べていること、同論文が引く多施設研究(11施設・2,034例)では施設間で創分類が44%不一致だったこと、および同論文自身の整形外科外傷400例の検討では創分類の各段階のあいだで手術部位感染率に有意差がなく(P=0.270)、有意に高リスクだったのは糖尿病(P=0.028)であったことを逐語で確認した。閲覧 2026-09-21
  2. 2.術後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン(日本化学療法学会・日本外科感染症学会・2016)全61頁の本文を取得し、PDFから本文を抽出して確認した。表1「創クラス分類」がクラスI清潔創・クラスII準清潔創・クラスIII不潔創・クラスIV汚染―感染創の4段階で、クラスIIに「虫垂炎,胆嚢炎,絞扼性イレウス(小範囲)で,周囲組織・臓器を汚染することなく病巣を完全に摘出・切除した症例」、クラスIIIに「術中に消化器系から大量の内容物の漏れが生じた場合」「胃十二指腸穿孔後 24 時間以内」「急性非化膿性炎症を伴う創」、クラスIVに「消化管穿孔例(クラスIII 5,6以外)」を含めることを確認した。適応の節では、クラスIの一部で不要(D-II)、クラスIIは適応(A-I)、クラスIVは予防でなく治療(D-I)、感染が起こると重篤な結果を招く手術やSSIリスク因子を有する症例は適応(C1-III)とすること、投与のタイミングの節では切開の1時間前以内、バンコマイシンとフルオロキノロン系薬は2時間前以内に開始し(C1-III)、セファゾリンの術中再投与は3~4時間ごとで、初回再投与までの間隔は手術開始時でなく術前抗菌薬投与終了時から数え、短時間に1,500 mL以上の大量出血では追加投与を考慮すること、投与期間の節では術後24時間以内を中心に勧告し、心臓手術は48時間、48時間を超える予防抗菌薬使用は耐性菌による術後感染のリスクとして一部の例外を除き48時間までとすること、腹腔鏡下胆嚢摘出術(クラスII)を適応(A-I)としつつ備考で「SSIリスク因子のない症例における予防抗菌薬使用の必要性についてはさらなる検討を要する」とすること、腹腔鏡下鼠径ヘルニア根治術(クラスI)のSSIリスク因子なしの症例を未解決の課題とすること、胸腔ドレーン留置例で術後の投与期間の延長が感染率を低下させないこと、表3のβ-ラクタム薬アレルギー時の代替薬を確認した。取得経路は WebFetch で得たPDFを pdftotext で本文抽出した。閲覧 2026-10-31
  3. 3.Surgical Site Infection Event (SSI), Procedure-associated Module(米国疾病予防管理センター(CDC/National Healthcare Safety Network)・2026)2026年1月版(43頁)の全文を Internet Archive のスナップショット経由で取得して確認した。手術部位感染の監視期間は術式区分により30日または90日と定められ、90日区分は乳腺・心臓手術・冠動脈バイパス・開頭術・脊椎固定・骨折観血的整復・ヘルニア修復・股関節および膝関節人工関節・ペースメーカー・末梢血管バイパス・脳室シャントの13区分であること、表層切開創SSIは全区分で30日間監視すること、創分類は手術に加わった者が各施設の採用する分類規定に沿って付けるものでNHSN自身はどの分類を付けるべきかの指針を示していないことを逐語で確認した。閲覧 2026-09-21
  4. 4.Surgical site infections: epidemiology, microbiology and prevention(Journal of Hospital Infection・2008)抄録で確認した。手術部位感染を「術後30日まで(人工物留置例では術後1年まで)に生じ、切開創または術野の深部組織を侵す感染」と定義し、発生率は術式・用いた監視基準・データ収集の質により最大20%に達しうること、起因菌の多くは患者自身の内因性細菌叢に由来し最も多く分離されるのは黄色ブドウ球菌・コアグラーゼ陰性ブドウ球菌・腸球菌属・大腸菌であることを逐語で確認した。人工物留置例の1年という監視期間は2008年時点の総説の記述で、日本のJHAISの現行定義と同じ形である一方、現行のCDC/NHSNの区分(30日または90日)とは異なる。閲覧 2026-09-21
  5. 5.Surgical Site Infections in Gastrointestinal Surgeries: Estimation of Prevalence, Risk Factors and Bacteriological Profile(Cureus・2024)消化器手術SSIの起因菌は皮膚・整形領域と異なりグラム陰性菌が重要なこと閲覧 2026-08-09
  6. 6.Healthcare-Associated Infections and the Use of Antibiotics in German Hospitals—Results of the Point Prevalence Survey of 2022 and Comparison With Earlier Findings(Deutsches Ärzteblatt International(ECDC欧州横断ポイント有病率調査)・2024)ECDCのプロトコルに沿って2022年にドイツの252病院・66,586例で行われたポイント有病率調査で、医療関連感染のうち手術部位感染が23.5%と最多を占めたことを確認した(欧州の実測値であり、他地域にそのまま当てはまるとは限らない)。閲覧 2026-08-26
  7. 7.手術部位感染サーベイランスマニュアル Ver.2.0(日本環境感染学会 JHAIS委員会・2026)2026年2月発行のVer.2.0(全16頁)の本文を取得して確認した。第5章「術後患者の監視期間」が逐語で「埋入物が挿入された手術では術後 1 年間、そうでない手術では術後 30 日間です。」であり、監視期間は手術区分ではなく埋入物の有無で決まること、第6章の表層切開創SSIの判定基準が「感染が、手術後 30 日以内に起こる」を含み、深部切開創SSIと臓器/体腔SSIが「5 章で定めた監視期間中に感染が発生した」ことを要件とすること、埋入物の定義が「手術中に挿入され、体内に永久的に遺残する、診断・治療目的で日常的に操作されない、非ヒト由来の物体」で、具体例が心臓弁・メッシュ・胸骨ワイヤーであり縫合糸と非常に小さい止血用クリップは含めないことを確認した。取得経路は WebFetch で得たPDFを pdftotext で本文抽出した。閲覧 2026-10-30
  8. 8.Surgical Site Infection (SSI) Event, NHSN Patient Safety Component Manual (January 2012)(Centers for Disease Control and Prevention(National Healthcare Safety Network)・2012)Internet Archive の id_ 付きURLで2012年1月版(全15頁、各頁に January 2012 と印字)を取得して確認した。深部切開創SSIと臓器体腔SSIの判定基準の先頭が、いずれも逐語で「Infection occurs within 30 days after the operative procedure if no implant is left in place or within one year if implant is in place and the infection appears to be related to the operative procedure」であり、⚠️ 監視期間は人工物の有無で30日と1年に分かれていた。この版に 90-day という語は0件で、手術区分別の監視期間表も存在しない。比較のため同じ経路で取得した2013年1月版(2012-12-24のスナップショット、全21頁)には「Table 3. Surveillance Period for Deep Incisional or Organ/Space SSI Following Selected NHSN Operative Procedure Categories」が新設され、30日リストと90日リストに分かれている。閲覧 2026-09-21
  9. 9.Assessment of Clinical Criteria for Sepsis: For the Third International Consensus Definitions for Sepsis and Septic Shock (Sepsis-3)(JAMA・2016)感染時の重症化評価では呼吸数増加が警告所見となること閲覧 2026-08-09
  10. 10.Systematics, diagnosis and treatment of wound infections in chronic wounds: A position paper from WundDACH(Journal der Deutschen Dermatologischen Gesellschaft・2025)慢性創感染では臨床徴候を総合し局所管理を中心に治療すること閲覧 2026-08-09
  11. 11.Prevention of infection in open fractures: Where are the pendulums now?(Injury・2020)汚染創の洗浄・デブリードマン・早期抗菌薬・閉鎖時期を個別化すること閲覧 2026-08-09
  12. 12.Dressings for the prevention of surgical site infection(Cochrane Database of Systematic Reviews・2016)一次縫合創29試験5718例を統合した系統的レビューで、創を露出したままにする場合と各種被覆材(フィルム・ハイドロコロイド・銀含有)を比較した場合、および被覆材の種類間の比較のいずれにおいてもSSIリスクを有意に減らす選択肢は同定されず、ほとんどの比較でエビデンスの確実性はvery low〜lowだったことを確認した。閲覧 2026-08-26
  13. 13.Strategies to prevent surgical site infections in acute-care hospitals: 2022 Update(SHEA・IDSA・APIC・2023)原文全文(PMC10867741)で確認した。必要時のみ除毛、アルコールと消毒薬を組み合わせた皮膚消毒、消化管・胆道手術の創縁保護器、待機的大腸手術での静注・経口予防抗菌薬の併用、閉創時の予防抗菌薬中止、バンコマイシンとフルオロキノロンの長い注入時間を考慮した切開前120分以内の開始、無菌性が保証された希釈ポビドンヨードによる創洗浄、選択された高リスク創への陰圧被覆、抗菌性縫合糸を追加策として検討する位置づけを確認した。血糖目標はこの文書の110–150mg/dLを一律に転載せず、別途確認済みのADA2026周術期目標と区別した。閲覧 2026-10-13
  14. 14.Determinants of mortality for necrotizing soft-tissue infections(Annals of Surgery・1995)米国の単一施設で1989年1月〜1994年6月に治療された壊死性軟部組織感染65例の後ろ向き検討で、入院から手術までの平均時間は死亡例で90時間、生存例で25時間と有意差があり(p=0.0002)、早期デブリードマンが死亡率低下と関連していたことを確認した(全体死亡率29%)。閲覧 2026-08-26
  15. 15.Necrotizing Soft Tissue Infection: Diagnostic Accuracy of Physical Examination, Imaging, and LRINEC Score: A Systematic Review and Meta-Analysis(Annals of Surgery・2019)23研究5982例を統合した系統的レビュー・メタ解析で、LRINECスコア6点以上の感度は68.2%・特異度84.8%、8点以上では感度40.8%・特異度94.9%にとどまり、いずれの閾値でも壊死性軟部組織感染の除外には不十分な感度であったことを確認した。CTの感度88.5%・特異度93.3%と比べても、LRINEC単独でのルールアウトは推奨できないと結論している。閲覧 2026-08-26
  16. 16.形成外科診療ガイドライン3 創傷疾患(急性創傷・感染創・ケロイド・肥厚性瘢痕・慢性創傷)改訂第2版(日本形成外科学会・日本創傷外科学会ほか・2021)全348頁のPDFから本文を抽出して該当節を確認した。ケロイドの章では、ステロイド薬の局所注射が最も効果が期待できる(推奨1B、強い推奨、改善度は概ね70%以上)、ステロイド薬外用単独の治療は推奨されない、シリコーンジェルシートは科学的根拠が弱い(2C)、圧迫・固定療法は耳垂・耳介ケロイドの術後再発予防に一定の効果があるが根拠は弱い(2C)、手術のみの再発率は海外の報告で45~100%で後療法を前提とした手術は2B、切除後の放射線治療は再発率を有意に下げるため推奨(1B)で放射線のみの治療はエビデンスが高い報告が存在せず手術との併用が推奨される、色素レーザーとNd:YAGレーザーの単独治療はある程度の効果が期待できる(2B)が炭酸ガスレーザー単独の蒸散治療は推奨されないことを確認した。肥厚性瘢痕のステロイド薬の節では、5-FU・ベラパミル・色素レーザーの有効性が報告されているがいずれも保険適用外とされることを確認した。感染創の章では、感染創に対する局所陰圧閉鎖療法は壊死組織除去と全身の抗菌剤投与、持続洗浄を併用し感染の増悪を評価しながら用いてもよい(2B)こと、FDAの勧告として壊死組織の残存、未治療の骨髄炎、悪性腫瘍、血管・神経・骨・腱の露出、血管吻合部位を禁忌とすることを確認した。慢性創傷の章の糖尿病性潰瘍の節では、局所陰圧閉鎖療法が糖尿病性足潰瘍の創傷治癒を促進し、特に部分切断術後や壊死組織のデブリードマン後の創傷管理として有効(1A、強い推奨)である一方、血流障害のある患者では陰圧負荷により局所血流を阻害し悪化させる可能性があるため、創傷治癒が見込める血流の評価と低圧からの開始が必要とすることを確認した。壊死性軟部組織感染症の章では、高圧酸素療法の併用がClostridium性ガス壊疽のみならず非Clostridium性ガス壊疽などの予後の改善に有効(2C、弱い推奨、弱い根拠)で、抗菌剤の投与と病巣掻爬・筋膜切開がその効果の発現に不可欠であり、実施時期と回数の明確なエビデンスは得られておらず、真のRCTがないことを確認した。取得経路は WebFetch で得たPDFを pdftotext で本文抽出した。閲覧 2026-10-31
  17. 17.The impact of negative pressure wound therapy for closed surgical incisions on surgical site infection: A systematic review and meta-analysis(Surgery・2020)一次閉鎖創を対象としたRCT44件・5,693例を統合したメタ解析で、NPWT適用群はSSIリスクが約40%低下した(プールされたリスク比0.61、95%信頼区間0.49-0.74)。効果は外科分野やNPWT機器の種類を問わず一貫していたが、エビデンスの確実性は中等度にとどまった。閲覧 2026-08-26
  18. 18.Prophylactic Negative Pressure Wound Therapy for Closed Laparotomy Incisions: A Meta-analysis of Randomized Controlled Trials(Annals of Surgery・2020)開腹手術後の一次閉鎖創に限定したRCT5件・792例のメタ解析では、NPWT群と標準被覆材群でSSIリスクに有意差はなく(相対リスク0.56、95%信頼区間0.30-1.03、p=0.064)、試験間の異質性も大きかった(I²=67.4%)ことを確認した。同じNPWTでも創の種類(開腹創に限定するか全外科領域か)によって統合結果の強さが割れることを示す一例である。閲覧 2026-08-26
  19. 19.Guidelines on interventions to enhance healing of foot ulcers in people with diabetes (IWGDF 2023 update)(IWGDF・Diabetes/Metabolism Research and Reviews・2024)学会公式サイトの2023年版原文全文を取得して確認した。糖尿病足創の標準管理における滲出液吸収と湿潤保持、術後創への補助的NPWTの条件付き推奨(確実性低)、非手術性潰瘍へのNPWTを使用しない強い推奨(確実性低)、創傷治癒促進目的の局所消毒・抗菌性被覆材、蜂蜜、コラーゲン・アルギン酸被覆材を追加することへの非推奨を確認した。アルギン酸の吸収機能そのものを否定する記述とは区別した。閲覧 2026-10-13
  20. 20.Non-powered Suction Apparatus Device Intended for Negative Pressure Wound Therapy (NPWT) - Class II Special Controls Guidance for Industry and FDA Staff(FDA・2010)現在公開されている非電動装置の公式文書で禁忌・警告の節を確認した。壊死痂皮、未治療骨髄炎、未検索瘻孔、創内悪性腫瘍、露出血管・神経・吻合部などの禁忌と、出血、抗凝固薬、被覆材遺残、腸瘻、周囲皮膚保護に関する注意を確認した。専用の開放腹腔装置や専門的瘻孔管理の適応と同一視しない。閲覧 2026-10-13
  21. 21.The open abdomen in trauma and non-trauma patients: WSES guidelines(WSES・2018)原文全文(PMC5797335)で確認した。開放腹腔の一時的閉鎖はNPWTと持続的筋膜牽引を提案し、臓器への直接陰圧を避けて腸管を保護し、通常24–48時間以内に再検索し、蘇生・感染源制御・腸管生存性・腹部コンパートメント症候群の懸念が解消したら早期筋膜閉鎖を目指すことを確認した。腸管大気瘻では排液を創から隔離し、専門的NPWTで周囲創の治癒を助けうることを確認した。閲覧 2026-10-13