耳鼻咽喉科学

耳鼻咽喉科学 · 10

急性・慢性滲出性中耳炎、鼓膜換気チューブ、鼓室硬化症

Acute and chronic otitis media with effusion. The use of tympanostomy (Grommet) tube. Tympanosclerosis

前提:正常
頭部:耳
疾患
急性中耳炎・慢性中耳炎(滲出性中耳炎を含む)鼓室硬化症
症状
混合性難聴伝音難聴
画像所見
気液面中耳貯留液

🧠 全体像:は所見を伴わないで、はである。多くは自然軽快するため、経過・聴力・を評価して観察とを使い分ける。

定義と病態

はを伴わず、中耳に漿液性またはが存在する状態である。疼痛・高熱・鼓膜の急性膨隆を主とするとは区別する。

  • 急性 / 一過性:発症から3か月未満
  • :3か月以上持続

かつては3週を境に急性 / 亜急性を細分したが、現在の臨床意思決定では「3か月持続」がと介入検討の重要な節目となる。日本の小児ガイドライン(2022年版)は、病期を急性期(発症後3週以内)、(4週〜3か月)、慢性期(3か月以降)に分ける古典的な分け方を載せ、12歳未満の小児を対象とする。は小児に難聴を引き起こす最大の原因で、就学前に90%が一度は罹患し、1歳までに50%以上、2歳までに60%以上の小児が罹患する。多くは3か月以内に自然治癒するが、30〜40%は再発し、5〜10%は治癒までに1年以上かかる。1

⚠️ 授業資料との差:授業は「小児期の難聴の最も多い原因は」と述べる。日本のガイドラインは、の最大の原因をとし、アデノイドは耳管を圧迫して塞ぐのではなく、上咽頭の感染・炎症の源として病態に関わると整理している。はの重要な背景因子として理解する。1

flowchart TD
  A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Eustachian tube dysfunction'>耳管機能不全</span>"] --> B["中耳換気低下"]
  B --> C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='negative middle-ear pressure'>陰性中耳圧</span>"]
  C --> D["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='mucosal edema'>粘膜浮腫</span>・漏出"]
  D --> E["漿液性 / <span class='jp-term jp-term-diagram' title='mucous'>粘液性</span><span class='jp-term jp-term-diagram' title='effusion'>貯留液</span>"]
  E --> F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='conductive hearing loss'>伝音難聴</span>"]
  E --> G["さらに<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Eustachian tube function'>耳管機能</span>を悪化"]
  G --> B

原因・関連因子には後、 / 、アレルギー、・などの、、がある。成人のではを除外する。

臨床像

  • 小児に多く、両側性が多い
  • ・発熱は通常目立たない
  • 、、軽度〜中等度、軽い
  • 小児では呼びかけへの反応低下、テレビ(TV)音量、言語発達・学習・行動への影響

診断

診察 所見
した不透明な鼓膜、・、 / 青みがかった色調、、陥凹または膨隆
鼓膜可動性低下または消失
型 Bが典型。陰圧のみなら型 C
聴力検査 (CHL)。慢性両側例では年齢相応の
成人片側持続例、、で上咽頭を評価
コンピュータ断層撮影(CT) / ルーチンではなく、合併症・腫瘍・解剖異常が疑われる場合

治療

経過観察

の低い小児では発症から約3か月慎重な経過観察とし、3〜6か月ごとに鼓膜、聴力、言語・学習への影響を再評価する。は協力可能な小児・成人で選択肢となる。

米国の勧告では、抗菌薬、、抗ヒスタミン薬、全身性 / ステロイドは、を解消する目的でルーチンには使用しない。などは別に治療する。2

⚠️ 授業資料との差:授業資料はの治療として「点鼻薬、鼻スプレー、抗ヒスタミン薬」を挙げる。米国のガイドライン(2016年)は、・全身ステロイド、、抗ヒスタミン薬・をの治療に用いないよう強く勧め、リスクのない小児では3か月の経過観察を勧める。授業資料の薬物療法は、原因となる(など)への治療として理解する。日本のガイドラインは米国と一部異なる(下の表)。2

日本のガイドライン(小児滲出性中耳炎診療ガイドライン2022年版)

日本耳科学会と日本小児学会のガイドラインは12歳未満が対象で、米国のガイドラインと推奨が異なる点がある。1

項目 日本の推奨
経過観察 鼓膜の病的変化が無ければ発症から3か月は経過観察する(強い推奨)。言語発達遅滞や学業の遅れなどの関与が疑われる場合は3か月を待たずに治療を始めてよい。経過観察はがして鼓膜所見と聴力が正常化するまで、最低3か月に1度行う
留置の適応 発症または診断から3か月以上遷延する両側性の小児で、①鼓膜のアテレクタシスや癒着などの病的変化が出現した場合(強い推奨)、②の聴力が30 dBを超える場合(推奨。25〜30 dBでは慎重に検討)、③の関与が疑われる言語発達遅滞・学業面の遅れ・行動面の問題・・活動性低下・耳の不快感・QOL低下がある場合(推奨。発達障害による症状は除く)。鼓膜の病的変化とは、またはの高度な内陥、耳小骨の破壊、癒着性の鼓膜内陥を指す
性 鼓膜の病的変化があれば両側性と同様に留置を含めて検討し、無ければ原則として対側を含めた聴力のフォローを勧める
の留置期間 難治化のリスクが無い例では通常2年程度。難治性や周囲のが強ければを検討する
抗菌薬 周辺器官に細菌感染が無ければ提供しない。を合併する場合はの少量長期投与()が選択肢
薬物治療の選択肢の一つとして推奨(強い推奨)。日本で広く使われるで、本ノートが引く米国のガイドラインのには出てこない
ステロイド・抗ヒスタミン薬 は行わないことを強く推奨する。は有害事象が少なく有効性が報告され推奨(B)されるが、日本ではに対する保険適用疾患に含まれない(やを合併する場合に効果)。は提供しない。第二世代はの合併時に検討
自宅で風船を用いるを1日3回以上行うことを選択肢の一つとして推奨
診断・治療方針の決定と短期予後には有効だが、長期予後の改善には適さない(オプション)
・ 4歳未満は、上気道病変に対する明らかな適応が無ければ初回手術として行わない(強い推奨)。4歳以上は留置と併用してよい(再発率の低下が期待される)。摘出術はのでは行わない

⚠️ 授業資料との差:授業は治療の最後に「耳科手術()」を挙げる。本ノートが依拠する小児の2つのガイドライン(米国2016年、日本2022年版)がに勧めるは、(との併用)で、は推奨に挙がっていない(米国は、日本は推奨一覧で確認した)。はやなど別の病態の手術として理解する()。

鼓膜換気チューブ留置術

でを吸引し、を鼓膜へ留置して外耳道側から中耳を換気する。は通常小型の / 製で、自然脱落まで孔の閉鎖を防ぐ。

小児での主な適応は次のとおりである。

  • が3か月以上持続し、確認されたがある
  • 3か月以上のに、、行動、耳の不快感、生活の質の低下など関連症状がある
  • 言語・・学習リスクが高く、自然軽快しにくい
  • で評価時にもがある

でも評価時にがない場合、をルーチンに挿入しない。は、アデノイド感染・鼻閉など直接関連する症状がある場合、または4歳以上でや再留置を減らす目的に併用を検討する。3

に対するは早期の聴力を改善する一方、観察と比べた12〜24か月後の持続的聴力優位は明確でない。短期利益と合併症、自然軽快の可能性を共有して選択する。4

言語・発達への影響でも、早期の留置の優位は示されていない。生後2か月前後から追跡した乳児のうち3歳未満でが続いた429例を、早期留置と最大9か月遅らせた留置にした試験では、3歳時点の数・構音・認知・・行動などに有意差がなかった。5

合併症

  • 一過性または持続性
  • 、早期脱落、長期残存
  • / 限局性萎縮
  • まれに

鼓室硬化症

鼓膜・中耳粘膜のがと石灰化を起こす。鼓膜に限局するものはと呼ばれる。

  • 関連:、、、外傷。授業は慢性のの晩期の結果として位置づける
  • :白色・
  • へ及ぶとと(CHL)を生じる
  • 聴力障害がなければ治療不要。必要時補聴器または除去・を検討するが、再発やリスクを考慮する

まとめ

  • はではなく、痛みや発熱を欠くである。
  • 3か月持続したでは聴力・発達への影響を評価する。
  • 適応は持続期間だけでなく、両側性、聴力、症状、、の有無で決める。

出典

  1. 1.小児滲出性中耳炎診療ガイドライン 2022年版(日本耳科学会・日本小児耳鼻咽喉科学会・2022)本文PDFを読み、小児滲出性中耳炎の定義と病期、疫学(就学前に90%が罹患)、CQ1〜10と追補CQの推奨文と推奨度(経過観察3か月、チューブ留置の3つの適応と良聴耳30 dB超、留置期間2年程度、カルボシステイン、鼻噴霧用ステロイドと保険適用、自己通気、アデノイド切除術の年齢区分)を確認した閲覧 2026-11-12
  2. 2.Clinical Practice Guideline: Otitis Media with Effusion (Update)(Otolaryngology–Head and Neck Surgery・2016)抄録で、リスクのない小児の滲出性中耳炎は貯留液の発症または診断から3か月の経過観察とし、鼻腔内・全身ステロイド、全身抗菌薬、抗ヒスタミン薬・充血除去薬を滲出性中耳炎の治療に用いないよう強く勧告していることを確認した。閲覧 2026-11-09
  3. 3.Clinical Practice Guideline: Tympanostomy Tubes in Children (Update)(Otolaryngology–Head and Neck Surgery・2022)小児鼓膜換気チューブの適応、経過観察、アデノイド切除併用の推奨閲覧 2026-08-09
  4. 4.Effectiveness of Tympanostomy Tubes for Otitis Media: A Meta-analysis(Pediatrics・2017)慢性滲出性中耳炎に対するチューブの聴力利益は短期中心で長期利益は明確でないこと(抄録で確認。1〜3か月で平均聴力閾値9.1 dB改善、12〜24か月では0.0 dB)閲覧 2026-08-09
  5. 5.Effect of Early or Delayed Insertion of Tympanostomy Tubes for Persistent Otitis Media on Developmental Outcomes at the Age of Three Years(The New England Journal of Medicine・2001)抄録で、生後2〜61日の健常乳児6,350例を追跡し、3歳未満で持続性の中耳貯留液を認めた429例を早期または最大9か月遅延のチューブ挿入に無作為化した試験で、3歳時点の語彙数・構音・認知(McCarthy指数)・受容言語・文の長さ・文法の複雑さ・親子のストレス・行動に両群間で有意差がなく、持続性の中耳炎に早期にチューブを入れても3歳時点の発達転帰は測定可能なほど改善しないと結論したことを確認した(6歳以降の追跡は抄録に無く確認していない)閲覧 2026-11-12