公衆衛生学

公衆衛生学 · 01

ヘルスプロモーションの定義と5つの活動領域

The definition and the 5 Action Areas of Health Promotion, with examples

🧠 全体像:は「疾患を治療する」のではなく、人々が自らの健康をコントロールし改善する力を持てるようにするためのであり、が示す5つの活動領域(政策・環境・地域・保健サービス・個人スキル)を通じて実現される。

ヘルスプロモーションの定義

  • とは、人々が自らの健康をコントロールし、改善する力を持てるようにするである1。
  • 健康は「生きる目的」ではなく、日常生活のための資源として捉えられる。

WHOによる健康の定義

健康とは、単に疾病または病弱の存在しないことではなく、身体的、精神的及びに完全に良好な状態にあることをいう。

💡 この定義のポイントは、健康を「疾患の不在」という消極的な状態としてではなく、身体・精神・社会の3側面すべてが満たされた積極的な状態として捉える点にある。

健康の決定要因

分類 内容
年齢、性別、遺伝
個人の・ 食事、喫煙、
・環境的条件 教育、医療へのアクセス、上下水道、生活・労働環境

さらに、健康であるための基本的条件と資源として、平和、住居、教育、食料、収入、安定した生態系、持続可能な資源、公正と公平が挙げられる。

決定要因を整理する3つの見方

同心円のモデル(ダールグレンとホワイトヘッド)

決定要因を、個人から社会全体へ広がる層として描いたのが、1991年のダールグレンとホワイトヘッドのモデル(「虹のモデル」)である。

層(内側から外側) 内容
中心 年齢・性・な要因(個人が変えにくい)
個人の要因 食事・喫煙・など
社会と地域のネットワーク 家族・友人・地域の支え
生活・労働条件 農業と食料生産、教育、職場環境、失業、水と衛生、サービス、住居
最 社会経済・文化・環境の全般的な条件
flowchart TD
    A["最<span class='jp-term jp-term-diagram' title='outer layer'>外層</span>:社会経済・文化・環境の全般的な条件"] --> B["生活・労働条件<br>教育・職場・失業・水と衛生・医療・住居・食料生産"]
    B --> C["社会と地域のネットワーク"]
    C --> D["個人の<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Lifestyle'>生活習慣</span>要因"]
    D --> E["中心:年齢・性・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='constitutional'>体質的</span>な要因"]

💡 このモデルは決定要因の「地図」で、が生じる経路そのものは説明しない。 著者らは、経路と機序の説明には補完的な別の枠組み(ディデリクセンの枠組み)を併用すると述べている2。個人のは層の内側の一部にすぎず、その外側の条件がの選びやすさを決める——が個人教育だけでなく、政策と環境を5つの活動領域に含める理由である。階層と健康格差の理論はと健康格差が正本である。

決定要因の「割合」の円グラフ

決定要因の相対的な大きさを円グラフで示す図がよく使われる。授業の図は、遺伝30%・行動の選択40%(主に社会経済的地位に影響される)・状況15%・医療10%・環境5%を示し、「これは推定にすぎない」と注記していた。この配分は、米国の早世の原因についてMcGinnisらが示し、Schroederが整理した推計と同じである。行動パターン40%、30%、状況15%、医療10%、環境曝露5%で、危険因子ごとの寄与から導かれたものである3。

論点 読み方
対象 米国の早世(早期死亡)の推計である。長寿・疾病負荷・他国にそのまま当てはまるわけではない
方法の依存 4つの推定法で、医療のアクセスや提供の不足に帰せられる早世は0〜17%、行動要因は16〜65%と幅があり、結果は「医療のアクセス制限が早世などの約10%」に収束する。医療の寄与は小さく、行動と決定要因の寄与が大きいが、割合は方法で動く3
引き算の割合 行動を「100%から他を引いた残り」で決めた推計(遺伝20%・社会経済20%・医療10%・行動50%)は、比較の対象から外された3
要因は重なる 「行動の選択」の多くは社会経済的地位に左右される(授業の図の注記)。独立した割合として足し合わせない

⚠️ 授業資料との差:環境保健・環境医学の入門の授業は、ラロンド報告の4領域に「行動50%・人間生物学20%・環境20%・医療10%」の円グラフを示した。この配分の出典は特定できなかった。ラロンドの4つの領域(人間生物学・環境・・)の枠組みは共通するが、割合は実測値ではなく、行動の割合が引き算で決められた推計が別にある(上の表)。円グラフは「どの領域が大きいか」の感覚をつかむためのもので、固定した数値として覚えない。

社会的決定要因

WHOは決定要因を「人が生まれ、育ち、生活し、働き、年をとる条件」と広く定義し、権力・金・資源へのアクセスも含める。それが健康の不平等(国内・国間の不公正で避けられる健康状態の差)に強く影響する4。

要素 内容
所得 十分な収入
食料 適切で手頃な食料へのアクセス
教育 学ぶ機会
住居・交通 安全で適切な住居と、移動の手段
環境 安全で快適な環境、清潔な水
サービス 保健と社会サービスへのアクセス
人間関係・文化 良好な家族・社会関係、文化的生活と余暇

の複雑さ(社会の文化・権力・歴史、機会・思い込み・差別・)も決定要因で、地位・個人主義・富を優遇する構造は、貧しく依存的な集団を不利にする。環境(空気・水・土壌・食物・住居・職場)の曝露を扱う入口は環境保健・環境医学の入門、決定要因が重なって不利になる集団は脆弱集団、移住が決定要因として加わる場合は移住と健康が詳しい。

オタワ憲章の5つの活動領域

1986年の第1回国際会議で採択された原文が定める、健康づくりの5つの活動領域は次のとおりである1。

flowchart TD
    A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='health promotion'>ヘルスプロモーション</span>"] --> B["1. 健康的な公共政策づくり<br>"]
    A --> C["2. 支援的な環境づくり<br>"]
    A --> D["3. 地域活動の強化<br>"]
    A --> E["4. 保健サービスの方向転換<br>"]
    A --> F["5. 個人スキルの向上<br>"]
活動領域 内容 具体例
1. 健康的な公共政策づくり 個人・地域の健康を守る立法・・組織・課税の変更 シートベルト/着用義務化、喫煙、職場
2. 支援的な環境づくり 人々が健康的な選択をしやすくする環境の整備 健康的な職場、ジャンクフード広告の制限、ウォーキング/ランニングプログラム
3. 地域活動の強化 地域社会の集団的な取り組みによる健康改善 地域のファンラン・共同キッチン、支援団体
4. 保健サービスの方向転換 個人の治療中心から、強化・危険因子低減を含む包括的アプローチへ 禁煙プログラム、ヘルスエデュケーターの配置、医療アクセスの改善
5. 個人スキルの向上 情報提供・教育によるの強化 オンライン教育、教材、健康教室

💡 4番目の「保健サービスの方向転換」は、な個人の治療中心の医療から、危険因子の低減や健康決定要因の改善を含む、より包括的なアプローチへの転換を意味する点が重要である。

💡 バンコク憲章(2005)はを置き換えるものではない。 2005年にタイ・バンコクで開催された第6回グローバル会議で採択されたバンコク憲章は、の価値・原則・行動戦略を引き継ぎつつ、グローバル化に伴う新たな(格差の拡大・商業化・都市化など)に対応するため、健康増進を国際的な開発課題の中心に据えることなど4つの新たなコミットメントを追加したものである5。

ヘルスプロモーションの3つの戦略

戦略 内容
唱導 的コミットメントや政策的支援、健康目標を支える社会システムを得るための個人・行動の活用
(調停) 個人・地域・公共/民間セクターが健康を保護・促進する形で調整を行う過程
能力付与 健康を改善するために行われる活動そのもの

日本の国民健康づくり運動:健康日本21(第三次)

日本のの中心にある国の計画が、健康日本21(第)である。国民の健康の増進の総合的なを図るための基本的な方針(令和5年厚生労働省告示第207号)に基づく第5次国民健康づくり対策で、計画期間は令和6(2024)年度から令和17(2035)年度の12年間。医療計画・医療費適正化計画・介護保険事業(支援)計画と期間を合わせてある6。

ビジョンは「全ての国民が健やかで心豊かに生活できる持続可能な社会の実現」で、次の4つの基本的な方向で進める6。

基本的な方向 内容
の延伸と健康格差の縮小 最終的な目標。個人の行動の改善に加え、社会環境の整備とその質の向上を通じて実現する
個人の行動と健康状態の改善 栄養・食生活、・運動、休養・睡眠、飲酒、喫煙、歯・口腔の健康の改善に加え、がん・病の発症予防と重症化予防、生活機能の維持・向上
社会環境の質の向上 自然に健康になれる環境づくり、社会とのつながり・こころの健康の維持・向上、誰もがアクセスできる健康増進のための基盤の整備
ライフコースアプローチを踏まえた健康づくり から高齢期までを時間軸でつないで考える

💡 個人の行動だけでなく社会環境の質を方向の1つに据える点は、の「健康的な公共政策」「支援的な環境」や、決定要因を層で捉える見方と同じ発想である。個別の目標は食事ガイドラインと、肥満予防、、喫煙の各ノートにある。

⚠️ 授業資料との差:授業資料のは・バンコク憲章など国際的な枠組みの説明である。日本では、これらの理念に通じる考え方を、国民健康づくり運動の計画として数値目標に落とし込んで運用している。

まとめ

  • は、健康を「資源」として捉え、人々が自らの健康をコントロールする力を高めるである。
  • WHOの健康定義は身体的・精神的・な完全な良好状態を指し、疾患の不在にとどまらない。
  • の5つの活動領域(政策・環境・地域・保健サービス・個人スキル)と、それを支える唱導//能力付与の3戦略を軸に実践される。
  • 決定要因は、個人から社会全体へ広がる層(ダールグレンとホワイトヘッドの同心円)で整理でき、決定要因(生まれ・育ち・生活し・働き・年をとる条件)が健康の不平等を生む。決定要因の割合の円グラフ(米国の早世で行動40%・遺伝30%・社会15%・医療10%・環境5%など)は推計法で動く目安にすぎず、固定した数値として覚えない。

出典

  1. 1.Ottawa Charter for Health Promotion, 1986(World Health Organization / Health Promotion(現 Health Promotion International)・1986)ヘルスプロモーションを「人々が自らの健康をコントロールし、改善する力を持てるようにするプロセス」と定義し、活動領域として健康的な公共政策づくり・支援的な環境づくり・地域活動の強化・個人スキルの向上・保健サービスの方向転換の5つを掲げていること(1986年11月、カナダ・オタワでの第1回国際会議、38か国200名超が参加)閲覧 2026-08-27
  2. 2.The Dahlgren-Whitehead model of health determinants: 30 years on and still chasing rainbows(Public Health・2021)抄録で、2021年がダールグレンとホワイトヘッドの健康の主な決定要因のモデル(「虹のモデル」)の30周年にあたること、モデルが当初の拒絶から世界的な評価へ至った経緯、モデルが何をしないか・何のために作られなかったかを理解することが重要であること、社会的勾配が生じる経路と機序の説明にはモデルを補完的なディデリクセンの枠組みと併用することを確認した(抄録のみ)。閲覧 2026-11-10
  3. 3.Contributions of Health Care to Longevity: A Review of 4 Estimation Methods(Annals of Family Medicine・2019)本文PDFで、Schroederの推計(米国の早世の40%が行動パターン、15%が社会的状況、10%が医療、5%が環境曝露、30%が遺伝的素因)がMcGinnisとFoegeの1993年の論文とMcGinnisらの2002年の論文に基づくこと、4つの推定法で医療のアクセスや提供の不足に帰せられる早世が0〜17%・行動要因が16〜65%と幅があり、結果は医療のアクセス制限が早世などの約10%を説明するという形に収束すること、LeeとPaxmanの推計(遺伝20%・社会経済20%・医療10%・行動50%)は行動の割合が100%からの引き算で出されているため分析から除外したことを確認した。閲覧 2026-11-10
  4. 4.Social determinants of health (WHO health topics)(World Health Organization・2025)ページで、社会的決定要因が「人が生まれ、育ち、生活し、働き、年をとる条件」と広く定義され、権力・金・資源へのアクセスも含むこと、それが健康の不平等(国内・国間の不公正で避けられる健康状態の差)に強い影響を及ぼすと書かれていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  5. 5.The Bangkok Charter for Health Promotion in a Globalized World(World Health Organization(第6回グローバルヘルスプロモーション会議採択文書、Health Promotion International 誌掲載)・2005)バンコク憲章はオタワ憲章の価値・原則・行動戦略を引き継ぎ(complements and builds upon)、グローバル化に伴う新たな健康の決定要因(格差の拡大・商業化・都市化など)に対応するため、健康増進を国際開発課題の中心に据えることなど4つの新たなコミットメントを追加したものであること(2005年8月11日、タイ・バンコクでの第6回グローバル会議で採択)閲覧 2026-08-27
  6. 6.健康日本21(第三次)推進のための説明資料(厚生労働省(厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会)・2023)令和5年5月付のPDFで、健康日本21(第三次)が国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針(令和5年厚生労働省告示第207号)に基づく第5次国民健康づくり対策であること、計画期間が令和6(2024)年度から令和17(2035)年度の12年間で関連計画(医療計画・医療費適正化計画・介護保険事業(支援)計画)と合わせていること、ビジョンが「全ての国民が健やかで心豊かに生活できる持続可能な社会の実現」であること、4つの基本的な方向(健康寿命の延伸と健康格差の縮小/個人の行動と健康状態の改善/社会環境の質の向上/ライフコースアプローチを踏まえた健康づくり)の内容を確認した。閲覧 2026-11-11