公衆衛生学

公衆衛生学 · 23

水の供給・水質と水に関連する感染症(水資源・水源・浄水・微生物学的指標・5分類・水系流行)

Water supply, water quality and water-related infectious diseases

🧠 全体像:水の衛生は、量(水資源・使用量・入手しやすさ)、質(水源・浄水・微生物学的指標)、感染症(水に関連する5つの感染経路・水系流行)の3つで考える。水は水循環で大気にも地下にもあるので、汚染は広く及ぶ。感染症は、「汚染水を飲む」だけでなく、「洗う水が足りない」「病原体が水中で育つ」「蚊が水辺で増える」「水のしぶきを吸う」でも起こる。

水衛生の定義と、安全な水の重要性

水衛生は、水中の自然および人為的な汚染物質(土壌から、降水を通じた大気から、、廃棄物、下水)が、人の健康に与える影響を扱う。

世界の現状

2022年に、安全に管理された飲料水を使えない人は22億人で、少なくとも17億人が糞便に汚染された水源を使っていた。汚染された飲料水は、年間約50.5万人の下痢死亡の原因と推定され、下痢・・赤痢・・ポリオを伝播しうる1。

「安全に管理された」飲料水とは、次の3条件を満たす水である1。

  • 改善された水源から得られ、敷地内にある。
  • 必要なときに使える。
  • 糞便と優先に汚染されていない。

⚠️ 授業資料との差:授業資料の「安全な水で毎年防げる死(小児の下痢140万、マラリア50万、小児の栄養不良86万、28万)」「清潔な水が使えない人が15億人超」「清潔な水源まで3時間以上かかる人が10億人超」「途上国の疾病の約80%が水に関連し、約300万人が早期に死亡、毎日5,000人の子どもが下痢で死亡」、および「さらにとで重い障害を防げる人が各500万人」は、いずれも古い年次の推計である。地図の凡例にある「改善された水源」は旧来の指標の言葉で、現在は上記の「安全に管理された」水が基準になる(その地図では、アフガニスタン・チャド・エチオピア・カンボジア・パプアニューギニアなどが、改善された水源を使える人口が40%未満の最低のだった)。現行値はなどの最新の報告で確かめる。

世界保健機関の役割

水・衛生・衛生習慣の分野(いわゆるWASH)でのの役割は、次の6つである。

役割 内容
指導力 権威ある声明、政策への影響、パートナーのネットワークの調整
規範づくり 水質のガイドライン、監視の方法、介入の手引き
エビデンスの提供 監視活動と委託研究
加盟国の支援 技術協力と能力の育成
緊急対応 保健と水・衛生で、安全な水と衛生の回復
知識の管理 信頼できる情報の分析・統合・発信

の「飲料水水質ガイドライン」(第4版・第1・第2追補を含む、2022年)は、各国のと基準を設ける権威ある基礎とされている2。

水資源と使用量

地球の水の分布

区分 割合
全水量:海洋 96.5%
全水量:塩水の地下水・塩水湖 0.93%・0.07%
全水量: 2.5%
の内訳:氷河・氷冠 68.6%
の内訳:地下水 30.1%
の内訳:地表水その他 1.3%
地表水その他の内訳:氷雪 73.1%
地表水その他の内訳:湖 20.1%
地表水その他の内訳:土壌水分・沼沢 3.52%・2.53%
地表水その他の内訳:河川 0.46%
地表水その他の内訳:生物・大気 各0.22%

💡 掛け合わせると、人が使いやすい河川と湖の水は全水量の0.01%にも満たない。一方、地下水は全水量の約0.75%で、利用可能なの中心になる。

使用量

  • 世界の取水の用途別:農業約69%、工業約19%、生活約12%(国連食糧農業機関)3。授業資料は70%・20%・10%で、先進工業国では工業用水の割合が大きく、約半分に達する国もある。
  • 工業用水の用途別(地域・年次は不明の円グラフ):製紙38%、金属33%、化学9%、石油・石炭8%、食品7%、その他5%。
  • の需要は年に約640億m³ずつ増えるとされた(授業資料の古い推計)。

個人の水需要

区分 1人1日あたり
生理的な必要量 2〜3 L(気温・風・湿度・作業の強度・活動量で変わる)
飲用 2〜3 L
調理 4〜5 L
掃除 8〜15 L
洗濯・食器洗い 30〜40 L
身体の衛生(トイレを含む) 50〜180 L

1人1日あたりの生活用水量には国で大きな差がある(年次不明の図)。米国380 L、カナダ329 L、イタリア250 L、スウェーデン200 L、フランス150 L、イスラエル135 Lである。また、仮想水(食品や製品の生産に使われた間接的な水)の例として、ハンバーガー1個(サラダ・肉・パン)の生産に合計約2,400 Lの水が必要とされる。

水ストレス

1人あたりの年間の水資源量が少ないほど水が逼迫する。図で用いられた区分は次のとおりである。

区分 1人あたりの水資源量(m³/年)
水不足 1,000未満
水ストレス 1,000〜1,700
水の脆弱性 1,700〜2,500

アフリカの国々では、1990年から2025年(予測)にかけて、人口増加のため1人あたりの水資源量が下がり、ジブチ・ケニア・ブルンジ・ルワンダ・マラウイ・ソマリア・エジプトなど多くの国が「水不足」の側に入ると予測された。

飲料水の水源

水源 特徴 注意点
地表水(河川・湖・貯水池) な給水が頼りやすい 河床が自然のろ過層として働くが、必ず処理が必要
地下水:不圧(難透の上、地表近く) 浅井戸でくみ上げる 工業・生活・農業による汚染の危険が高い
地下水:被圧(難透にはさまれる) 掘り抜き井戸(自噴井)で取る 人為汚染からは守られやすいが、土壌の成分によって自然由来のなどに汚染されうる

な給水は地表水に、小規模な給水は地下水に頼りやすい。米国の人口の半分強が地下水を飲んでいる(国による差が大きい)。

flowchart TD
    A["雨や雪が涵養域で地下に浸透"] --> B["地下水面の下の不圧<span class='jp-term jp-term-diagram' title='aquifer'>帯水層</span><br>滞留は日〜年"]
    B --> C["難透<span class='jp-term jp-term-diagram' title='aqueous layer'>水層</span>"]
    C --> D["被圧<span class='jp-term jp-term-diagram' title='aquifer'>帯水層</span><br>滞留は世紀〜千年"]
    B --> E["流出域で川や湧水へ出る"]
    D --> E
    B --> F["浅井戸"]
    D --> G["掘り抜き井戸"]

💡 河岸ろ過は、川の近くの井戸が、河床の堆積物でろ過された水を取る方法である(川と井戸の距離は数十〜100フィート程度が目安)。堆積物が粒子や一部の微生物を減らすが、授業資料の言う「安全」ではなく、処理は必要である。深い被圧の水は、滞留時間が長く人為汚染を受けにくい一方、いったん汚染されると回復に長い時間がかかる。

浄水と水質の管理

飲料水の品質要件

  • 有害な化学的・生物学的因子がない。
  • ミネラルを含む。
  • 冷たくさわやかで、温度は約12℃。
  • 透明で、無臭、無味。
  • 安価で、大量に入手できる。

浄水の工程

flowchart TD
    A["取水(河川・湖・貯水池・地下水)"] --> B["前塩素処理と曝気<br>藻類・生物増殖の抑制/溶存鉄・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='manganese'>マンガン</span>の除去"]
    B --> C["凝集<br>凝集剤でフロックを作る(補助剤でより厚く)"]
    C --> D["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='precipitation'>沈殿</span><br>フロックに捕らえた<span class='jp-term jp-term-diagram' title='buoyancy'>浮遊</span>物を沈めて除く"]
    D --> E["ろ過<br>粒子の除去"]
    E --> F["消毒<br>病原体を不活化"]
    F --> G["配水<br>管内の高い水圧で水質を保つ"]

塩分の多い水源では、これに脱塩(塩分の除去)が加わる。採水から家庭まで水質を保つ安全対策として、取水施設で定期的に採水して検査する(製造量が多いほど回数が多い)、施設の周辺を農業や廃棄物処分に使わせない、管の中では全行程で高い水圧を保つ、がある。

日本の水質基準

日本では、水道水は、水道法第4条に基づく水質基準に関する省令の水質基準に適合しなければならない。水質基準は52項目で、2026年4月1日にPFOSとPFOAが加わった4。

項目 基準
一般細菌 1 mLの検水で形成される集落数が100以下
大腸菌 検出されないこと
態窒素及び態窒素 10 mg/L以下
0.01 mg/L以下
0.01 mg/L以下
0.8 mg/L以下
PFOS及びPFOA 0.00005 mg/L以下
色度・ 5度以下・2度以下
pH値 5.8以上8.6以下
味・ 異常でないこと

水道行政は、2024年4月1日に厚生労働省から国土交通省と環境省へ移管され、水質の基準の策定は環境省が担う5。給水栓でも、消毒の効果を示す残留塩素が一定以上に保たれていなければならない。水道法施行規則第17条は、給水栓の水が遊離残留塩素0.1 mg/L以上(結合残留塩素なら0.4 mg/L以上)を保つようにすることを求め、供給する水が病原生物に著しく汚染されるおそれがある場合などは遊離残留塩素0.2 mg/L以上(結合残留塩素なら1.5 mg/L以上)とする6。

水質の微生物学的指標

指標 意味
一般細菌数(総) 1 mLの水に含まれる総(授業資料の方法は22℃と37℃で24時間培養)。汚染の程度と、処理や配管の不具合の指標
環境中に普通にいて通常は無害だが、飲料水で見つかれば、処理系や配水管の問題を示し、病原体で汚染されている可能性がある
糞便系・大腸菌 人または動物のによる汚染を示す
緑膿菌 授業資料が指標菌として挙げる、水中で増える日和見病原体(緑膿菌)

指標菌は通常、・大腸菌・緑膿菌の3つが選ばれる。

💡 大腸菌が検出されれば糞便汚染と読む。日本の基準は「検出されないこと」である。一方、指標菌が陰性でも病原体が存在しないとは限らない。一般に、ウイルスや原虫は細菌より塩素に強い。

水に関連する感染症の5分類

古典的なブラッドリー分類(1972年)は、水に関連する疾患の伝播経路を、水系・水洗い不足型・水生活環型・水関連()の4つに整理した7。授業は、これになどの水分散型を加えた5つを示した。

分類 感染が成立するしくみ 例 対策の要点
水系 汚染水を飲む(糞口感染) ・・ 水源の保護、浄水・消毒
水洗い不足型 水が足りず個人衛生が保てない(糞口感染や) ・・・・A型肝炎とE型肝炎 水の量を確保し、手洗いを可能にする
水生活環型 病原体が生活環の一部を水中で過ごす。飲む・触れて感染 ・ 汚染水との接触を避ける、中間宿主の対策
水関連の媒介生物型 媒介節足動物の生活環が水に関連する マラリア・・・ 発生源(水たまり)の対策、防蚊
水分散型 病原体が水中で増え、汚染水のを吸入して感染 貯水槽・給湯・の温度管理と清掃

💡 同じ病気が複数の分類に属する(・は、飲む水でも、水不足による衛生不備でも広がる)。分類は感染経路に着目したもので、病名に1対1で対応しない。

水系流行の見分け方と事例

水を介した流行(水系流行)には、次の特徴がある。

  • が、特定の給水区域と一致する。
  • 突然、多数の症例が出る。
  • が水から検出される。
  • 汚染源を止めると、症例が急に減る。
flowchart TD
    A["特定の給水区域で急に多数の患者"] --> B["曝露を受けた集団が給水区域に一致するかを確認"]
    B --> C["水から<span class='jp-term jp-term-diagram' title='causative agent'>原因物質</span>を検出"]
    C --> D["汚染源の遮断・安全な水の提供"]
    D --> E["症例が急減すれば、水系流行の根拠が強まる"]

19世紀のジョン・スノウによるの調査が、この考え方の原点である。調査の進め方はを参照する。

事例:2006年ミスコルツ(ハンガリー)

水源はカルスト水だった。大雨でカルスト水の量が増え、の力が足りず、汚染された水が給水系に入って流行を起こした8。

流行曲線(胃腸炎の症例、2006年6月、459人)の読み方は次のとおりである。

  • 推定される曝露の期間は、おおよそ6月3日〜8日。
  • 発症は6月7日から急増し、6月8日と9日にピーク(1日約100人)となり、その後は数日かけて減った。
  • 2001〜2005年の同時期の1日あたりの中央値はほぼ0で、この流行が通常の発生ではないことが分かる。

⭐ 短期間に多数の症例が出る点源(共通の水源)型の流行曲線の典型例である。極端な降雨が、脆弱な水源を襲った。水源の保護区域内に複数の汚染源がありうること、水道事業者が極端な気象に備えていなかったことが課題として挙げられ、気候変動に伴う極端な水の現象への備えが重要になる8。

水の物理的な汚染

区分 内容
熱汚染 人為的な影響による、自然の水域の水温の上昇または低下。化学汚染と異なり、水の物理的な性質が変わる。やの冷却水が一般的な原因。水温が上がると酸素が減って魚が死に、食物連鎖・生物多様性が変わり、の外来種が侵入しやすくなる
放射性汚染 核廃棄物の処分、鉱山、原子力、医療が原因。地下水中を放射性の汚染物質が、想定されたより速く長い距離を移動しうる

まとめ

  • 水衛生は量・質・感染症で考える。安全に管理された飲料水を使えない人は2022年に22億人で、授業資料の15億人などの数値は古い。
  • は全水量の2.5%で、そのうち使いやすい河川・湖の水はごくわずかである。水源は地表水と地下水(不圧・被圧)で、不圧は汚染されやすく、被圧は自然由来のなどに注意する。
  • 浄水は、凝集→→ろ過→消毒→配水が基本である。日本の水質基準は52項目で、一般細菌100集落/mL以下、大腸菌は検出されないことが微生物学的な基準である。
  • 水に関連する感染症は、水系・水洗い不足型・水生活環型・水関連の媒介生物型・水分散型の5つに整理できる。水系流行は、給水区域との一致・突然の多数症例・水からの検出・遮断後の急減で見分ける。

出典

  1. 1.Drinking-water(World Health Organization・2023)ファクトシート(2023年9月13日付)で、2022年に安全に管理された飲料水を使えない人が22億人で、少なくとも17億人が糞便に汚染された水源を使っていること、汚染された飲料水が年間約50.5万人の下痢死亡の原因と推定されること、微生物に汚染された飲料水が下痢・コレラ・赤痢・腸チフス・ポリオを伝播しうること、安全に管理された飲料水が敷地内にあり、必要なときに使え、糞便と優先化学物質に汚染されていない改善された水源の水であることを確認した。閲覧 2026-11-10
  2. 2.Guidelines for drinking-water quality: fourth edition incorporating the first and second addenda(World Health Organization・2022)出版物のページで、2022年3月21日に公表された第4版(第1・第2追補を含む)であること、各国の規制と基準の設定の権威ある基礎として、60年超のWHOの指針を積み上げていることを確認した(抄録のみ)。閲覧 2026-11-10
  3. 3.Water use (AQUASTAT)(Food and Agriculture Organization of the United Nations・2021)ページで、世界全体の取水の割合が農業69%・生活12%・工業19%と記されていることを確認した(年次は記載がなく、著作権表示は2021年)。閲覧 2026-11-10
  4. 4.水質基準項目と基準値(52項目)(環境省・2026)ページで、水道水が水道法第4条に基づく水質基準に関する省令の水質基準に適合する必要があること、水質基準が52項目で(令和8年4月1日施行)、一般細菌は1 mLの検水で形成される集落数が100以下、大腸菌は検出されないこと、硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素10 mg/L以下、ヒ素0.01・鉛0.01・フッ素0.8(mg/L以下)、PFOS及びPFOAは0.00005 mg/L以下、色度5度以下、濁度2度以下、pH値5.8以上8.6以下、味と臭気は異常でないことと定められていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  5. 5.水道対策(厚生労働省・2024)ページで、水道対策が令和6年(2024年)4月1日から国土交通省と環境省へ移管されたと記されていること、水質基準の策定は環境省が担当するとして環境省のページを案内していることを確認した。閲覧 2026-11-10
  6. 6.水道法施行規則(昭和三十二年厚生省令第四十五号)(e-Gov法令検索(デジタル庁)・1957)第17条第1項第3号を読み、給水栓における水が遊離残留塩素0.1 mg/L(結合残留塩素の場合は0.4 mg/L)以上を保持するように塩素消毒をすること、供給する水が病原生物に著しく汚染されるおそれがある場合などの給水栓の遊離残留塩素は0.2 mg/L(結合残留塩素の場合は1.5 mg/L)以上とすることを確認した。閲覧 2026-11-11
  7. 7.Getting the basic rights – the role of water, sanitation and hygiene in maternal and reproductive health: a conceptual framework(Tropical Medicine & International Health・2015)全文(前半約10万文字)で、ブラッドリー分類(White他, 1972)が水に関連する疾患の伝播経路を、水系・水洗い不足型・水生活環型・水関連(媒介昆虫)の4つの主要な経路として整理し、水系はコレラのように水中の微生物が直接伝播するもの、水洗い不足型は水の不足や衛生の不備で広がる感染、水生活環型は貝・魚・甲殻類など水生の生物が媒介するもの、水関連は蚊が媒介する感染であると説明されていることを確認した。閲覧 2026-11-10
  8. 8.Environmental health aspects of drinking water-borne outbreak due to karst flooding: case study(Journal of Water and Health・2010)抄録で、人口17.4万人のハンガリーの都市ミスコルツの給水が主に脆弱な地下水体であるカルスト水に依存し、集水域の大量の降水でカルスト水の流れが異常に強まって洪水となり、その後の微生物汚染で飲料水が原因の流行が起きたこと、保護区域内に複数の汚染源がありうること、水道事業者が極端な気象による水系流行の危険に備えていなかったこと、極端な水の現象への備えの重要性を示す症例研究であることを確認した(抄録のみ)。閲覧 2026-11-10