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Drug Atlas · C8 Antibiotics / 抗菌薬

オキサシリン

oxacillin

分類
Antibiotics / 抗菌薬
科目
Pharmacology
トピック
C8: Penicillins
標的微生物
Staphylococcus aureus
副作用
皮疹黄疸
対象疾患
化膿性関節炎(敗血症性関節炎)

🧠 全体像:はと並ぶ米国の注射用で、・の「版」に近い立ち位置にある。側鎖のでブドウ球菌のから逃れMSSAを狙う設計・無効という限界は同じ系統すべてに共通し、とを分けるのは主に体内動態——はの寄与がより大きく、(肝炎様の反応)の報告で知られる。

ナフシリンとの違い

項目
静注・筋注 静注(炎に注意)
蛋白結合率 約94% 約90%
半減期 約0.5時間 約0.5〜1時間
排泄 腎(・)が主体で、肝の不活化・胆汁排泄も一部あり 肝の不活化・胆汁排泄が主体(は約3割)
時 の減量とを検討 腎不全でも半減期は大きく変わらず、通常は不要
特徴的な有害事象 (発熱・悪心・嘔吐とSGOT上昇などを伴う肝炎様反応) 炎・(投与部位の炎症・)

💡 どちらも・間質性腎炎の報告がある点は共通しており、片方だけの副作用ではない。上表の「特徴的な有害事象」は各薬でとくに知られている反応であって、もう一方に絶対起きないという意味ではない。

適応・用法

MSSAによる皮膚軟部組織感染、骨髄炎・、菌血症、心内膜炎などが適応で、と並び米国でMSSA感染症の静注治療に標準的に用いられる。添付文書は産生ブドウ球菌感染症を適応とし、感受性結果が判明する前のにも使用してよいとしている1。小児の細菌性関節炎では、市中型による関節炎が約10%未満と推定される地域で、軽症〜中等症の児に/またはでを開始するがいる2。成人では軽症〜中等症で1回250〜500 mgを4〜6時間ごと、重症例では1回1 gを4〜6時間ごとに静注・筋注する。実際の用量は適応・重症度・腎機能で変わるため、施設のプロトコル・添付文書で確認する。

禁忌・注意・副作用

  • 禁忌:へのアナフィラキシー反応の既往
  • には無効。 培養・感受性結果を確認せず経験的にMSSAと決め打ちしない
  • ⚠️ :発熱・悪心・嘔吐とSGOT上昇などの肝機能検査異常を伴う肝炎様反応が報告されている1
  • ・間質性腎炎の報告があり、が疑われる・確認された場合はの減量とを検討する1
  • 注意:皮疹。重篤・まれ:黄疸を伴う、アナフィラキシー、

まとめ

  • はと並ぶ米国の注射用で、MSSAの皮膚軟部組織感染・・菌血症・心内膜炎が主な適応。には無効。
  • よりの寄与が大きく、時は減量・を検討する。
  • 特徴的な有害事象は(発熱・悪心・嘔吐とSGOT上昇を伴う肝炎様反応)。・間質性腎炎の報告もある。

出典

  1. 1.OXACILLIN injection, powder, for solution [Armas Pharmaceuticals Inc.](U.S. Food and Drug Administration (Armas Pharmaceuticals, DailyMed)・2025)適応はペニシリナーゼ産生ブドウ球菌感染症で、感受性結果が判明する前の経験的治療にも用いてよいと明記している。禁忌はペニシリン系へのアナフィラキシー反応の既往。肝機能障害(発熱・悪心・嘔吐とSGOT上昇などの肝機能検査異常)と腎尿細管障害・間質性腎炎の報告があり、腎機能障害が疑われる・確認された場合は総投与量の減量と血中濃度モニタリングを検討すべきとしている。蛋白結合率94.2±2.1%、半減期約0.5時間、主に糸球体濾過と尿細管分泌で未変化体のまま尿中排泄されるが肝での不活化・胆汁排泄もあることを確認した。閲覧 2026-09-08
  2. 2.Clinical Practice Guideline by the Pediatric Infectious Diseases Society (PIDS) and the Infectious Diseases Society of America (IDSA): 2023 Guideline on Diagnosis and Management of Acute Bacterial Arthritis in Pediatrics(Pediatric Infectious Diseases Society / Infectious Diseases Society of America・2023)市中型MRSAによる関節炎が約10%未満の地域では、軽症〜中等症の小児の細菌性関節炎に対してオキサシリン/ナフシリンまたはセファゾリンで経験的治療を開始する専門家がいると述べていることを確認した(適用範囲は生後1か月〜17歳、新生児は除外)。閲覧 2026-09-08