外科学

外科学 · G-14

血栓塞栓症と血栓予防

Thromboembolism, thromboprophylaxis

前提:病態
血栓症:原因と種類肺血管原性疾患(肺塞栓・肺出血・肺梗塞)
疾患
深部静脈血栓症静脈血栓塞栓症動脈血栓塞栓症

🧠 全体像:周術期は、リスクと出血リスクを術前・状態変化時に評価し、、機械的予防、薬物予防を組み合わせる。疑うときはではなく、と妥当な検査で診断する。

血栓塞栓症の型

型 主な発生源 主要な転帰
多くは下肢 肺塞栓症、
肺塞栓症 多くは下肢・骨盤静脈血栓 、、突然死
心房細動、心臓弁、大動脈・動脈プラーク 、、臓器梗塞

Virchow三徴は、(不動、心不全)、(手術、外傷、炎症)、(悪性腫瘍、妊娠、エストロゲン、)である。

flowchart TD
    A["手術・外傷・不動・悪性腫瘍"] --> B["停滞+<span class='jp-term jp-term-diagram' title='endothelial injury'>内皮障害</span>+<span class='jp-term jp-term-diagram' title='hypercoagulability'>過凝固</span>"]
    B --> C["下肢・骨盤深部静脈血栓"]
    C --> D["血栓が遊離"]
    D --> E["肺動脈閉塞"]
    E --> F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='V/Q mismatch'>換気血流不均衡</span>・低酸素血症"]
    E --> G["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='right ventricular afterload'>右室後負荷</span>増大"]
    G --> H["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='obstructive shock'>閉塞性ショック</span>"]

症候と診断

では片側性腫脹、疼痛、熱感、発赤をみる。肺塞栓症では突然の呼吸困難、胸痛、頻脈、低酸素血症、失神・低血圧を来し得る。

⚠️ は感度・特異度が低く、血栓を強く操作する診察にも価値がないため、診断根拠にしない。

疑い 診断の原則
Wellsなどでを評価し、低確率なら、画像が必要なら圧迫超音波を用いる
肺塞栓症 低〜中確率ではによる除外、高確率または陽性なら。造影禁忌ではを検討
不安定な肺塞栓症 でを評価しつつ、蘇生と再灌流判断を急ぐ

単純なS1Q3T3は非特異的で、は現在の日常診療の「」ではない。

治療

  • 血行動態が安定した:禁忌がなければ抗凝固を開始し、病態・腎機能・悪性腫瘍・相互作用により、ヘパリン、、ワルファリンを選ぶ。
  • :ショック・持続低血圧では全身血栓溶解を第一に検討し、禁忌または不成功なら・外科的を専門チームで判断する。
  • :急性で抗凝固がのときなどに限定し、予防目的のルーチン留置はしない。回収可能型は適応消失後に回収する。ASH 2019年指針も、外科手術患者への留置には条件付きで反対しており、適応は狭まっている1。

周術期の予防

全入院患者でリスクと出血リスクを評価し、病態・術式・麻酔法・腎機能に応じた施設プロトコルを使う。にはCaprini scoreなどのが検証されたスコアを用いる。米国NSQIP外科入院患者8216例での検証では、Capriniスコアに基づくリスク区分(低・中等度・高・最高)が術後30日以内の(0%・0.70%・0.97%・1.94%)と有意に関連した2。

方法 適応・特徴
すべての患者の基礎。ただし高リスク例では単独で不十分
出血リスクが高く薬物予防ができない時、または高リスク例の併用
適切なサイズ・皮膚観察が必要。末梢動脈障害では慎重
多くの大手術で第一選択。腎機能と出血リスクで調整
高度腎機能低下や迅速な中止が必要な場合に選択肢
主に選択された股・置換術など。全一般外科で一律には用いない

米国血液学会(ASH)2019年指針は、一般外科手術患者に無予防より機械的予防()を、圧迫ストッキングよりを条件付きで推奨し、出血リスクが高い患者や薬物予防ができない患者には機械的予防と薬物予防の併用を検討するとした1。

開始時刻は一律の「術後6〜12時間」ではない。例えば股関節周囲骨折では低出血リスクなら術後6〜12時間、ではしばしば24〜48時間後など、術式別指針と止血状態で決める。・やカテーテルがある場合は、を避けるため、穿刺・留置・と抗凝固薬の間隔を薬剤量・腎機能別の現行指針で確認し、一般外科の開始時刻をそのまま適用しない。

予防期間

  • 入院中だけでなく、術後の可動性低下期間を含めて判断する。
  • 股関節置換・股関節周囲骨折では約1か月、置換では薬剤・指針により少なくとも10〜14日から延長を検討する。
  • 腹部・骨盤の癌手術では、高リスクかつ大出血リスクが低ければ約4週間の延長予防を検討する。
  • 「一般外科は全員7〜10日」と固定せず、手術・患者ごとに個別化する。腹部・骨盤手術1728例を対象とした7件のでも、退院後14日以上の延長予防は入院期間中のみの予防に比べを13.2%から5.3%へ有意に減らし、出血や死亡の増加はなかった3。

💡 ()を周術期にする期間は、薬剤のと処置の出血リスクで決める。 心房細動でを長期服用する3007例を対象としたPAUSE試験では、低出血リスク処置は術前1日・高出血リスク処置は術前2日し、それぞれ術後1日・2〜3日で再開する標準化プロトコルにより、ヘパリンなしでも術後30日の大出血・のは低かった4。この対象は心房細動患者だが、・再開のタイミングを薬剤の半減期と処置の出血リスクから組み立てる考え方は治療中のにも共通する。

まとめ

  • は→→適切な画像の順で評価する。
  • では蘇生と再灌流判断を急ぐ。
  • 周術期予防はリスクと出血リスクを両方評価する。
  • 予防薬の開始時刻・期間は術式と止血状態で決める。

出典

  1. 1.American Society of Hematology 2019 guidelines for management of venous thromboembolism: prevention of venous thromboembolism in surgical hospitalized patients(American Society of Hematology・2019)一般外科手術患者では無予防に比べ機械的予防(間欠的空気圧迫)を条件付きで推奨し、圧迫ストッキングより間欠的空気圧迫を推奨したこと、下大静脈フィルターの留置には条件付きで反対したこと。閲覧 2026-08-26
  2. 2.A validation study of a retrospective venous thromboembolism risk scoring method(Annals of Surgery・2010)米国NSQIPの外科入院患者8216例でCaprini risk assessment modelに基づく後方視的スコアリング法を検証し、リスク区分(低・中等度・高・最高)が術後30日以内の静脈血栓塞栓症発生率(0%・0.70%・0.97%・1.94%)と有意に関連したこと。閲覧 2026-08-26
  3. 3.Prolonged thromboprophylaxis with low molecular weight heparin for abdominal or pelvic surgery(Cochrane Database of Systematic Reviews・2019)腹部・骨盤手術(良性・悪性を含む)を受けた1728例を対象とした無作為化比較試験7件のメタ解析で、退院後も14日以上低分子量ヘパリンを継続する延長予防は、入院期間中のみの予防と比べ静脈血栓塞栓症の発生率を有意に下げ(13.2%対5.3%)、出血合併症や死亡率の増加は認めなかったこと。閲覧 2026-08-26
  4. 4.Perioperative Management of Patients With Atrial Fibrillation Receiving a Direct Oral Anticoagulant(JAMA Internal Medicine(PAUSE study)・2019)カナダ・米国・欧州23施設で、心房細動に対しアピキサバン・ダビガトラン・リバーロキサバンを長期服用中で待期的手術・処置を予定した3007例に、薬理学的特性・処置の出血リスク・腎機能に基づき低出血リスク処置では術前1日、高出血リスク処置では術前2日休薬し、それぞれ術後1日・術後2〜3日で再開する標準化プロトコルを適用したところ、ヘパリンブリッジや凝固機能検査なしでも術後30日の大出血(各薬剤群0.90〜1.85%)・動脈血栓塞栓症(0.16〜0.60%)の発生率は低かったこと。閲覧 2026-08-26