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Disease Atlas · 運動器 · 疾患

発育性股関節形成不全

Developmental dysplasia of the hip

別名
DDH発達性股関節形成不全発育性股関節異形成先天性股関節脱臼Developmental dislocation of the hip
臓器系
運動器小児
科目
PediatricsTraumatology and Orthopedics
トピック
小児科 05:新生児・遺伝スクリーニングと予防医学小児科 2-33:新生児・遺伝学的スクリーニングと予防外傷学 04:関節脱臼の受傷機転・診断・治療
鑑別疾患
Perthes病
合併症
変形性関節症
関連疾患
先天性筋性斜頸先天性内反足
症状
Trendelenburg徴候

🧠 全体像:⭐ 「」から名前が変わったのは、これが出生時に完成している奇形ではないからである。 → → という連続体であり、出生時に正常だった股関節が後から外れることも、逆に不安定だった股関節が自然に落ち着くこともある——実際、のの最大88%は生後8週までに自然軽快する1。⚠️ 「1回の新生児診察で正常なら大丈夫」が成り立たないことが、この名称変更の実務上の意味である。だからのたびに診察を繰り返し、時期ごとに違う所見を探しにいく。

名称が変わった理由

旧称の含意 実際
先天性=出生時に既に完成している 出生後に発生・進行しうる。逆に自然軽快もする
=外れているかどうかの二値 形成不全・・の連続体で、程度が連続的に変わる

💡 病名に入った「発育性」の語は、時間軸を病名そのものに持ち込むための言い換えである。 生後6か月を過ぎると自然軽快はきわめて起こりにくくなり、介入が必要になる1。自然軽快が期待できる時期と、待つことが害になる時期の境目が、この病名が伝えたい内容そのものである。

危険因子

危険因子 補足
女児 出生時の診断が男児の7〜9倍
下肢への機械的負荷。経腟分娩も帝王切開に比べ統計的リスクが高い
家族歴 にいると12倍
・・ 胎内での運動制限
きつい巻き布(下肢を伸展位で包む) 特定の集団でが高い
左股関節 の関係で左が最も多い。右単独が最も少ない
合併奇形 ()、、、

上記はいずれも危険因子の総説が挙げているものである1。日本の二次検診の手引きはこれに加えて、秋冬出生児でが高いこと(寒い時期に下肢を伸展位でくるむため)、男児は女児より股関節が固く左右対称に90度まで開かない例もあることを注意点として挙げている2。は地域差が大きく、全世界ではおおむね出生1000あたり0.1〜6.6例と見積もられている。60歳までに行われる一次の最大30%を占めるとされ、乳児期の見逃しが成人期の関節の運命を決める。

診察:時期で所見が入れ替わる

⭐ これが本症の最重要点である。 の誘発手技は生後数か月を過ぎると陰性化し、代わりに「外れたまま固まった股関節」の静的な所見が前面に出る。

手技・所見 内容 有用な時期
外転しながら前方へ持ち上げ、しているを整復する。戻るときのclunkが陽性 新生児〜生後数か月
内転しながら後方へ圧をかけ、整復されているをさせる。外れるときのclunkが陽性 新生児〜生後数か月
股関節の外転が左右で制限される 生後数か月以降
() 膝を立てて寝かせたとき患側の膝が低い 生後数か月以降
大腿・の非対称 皺の数・高さの左右差 生後数か月以降
・ 歩行開始後に判明する遅発例 歩行開始後

⚠️ 時間が経つほどOrtolani・Barlowは当てにならなくなる。 した股関節の周囲軟部組織がすると、はへ戻らなくなり、整復もも起こらないので両試験とも陰性になる。この時期に「誘発手技が陰性だから正常」と読むのが最も危険な誤りで、・・皮膚溝の非対称を能動的に探しにいかなければならない。

flowchart TD
    A["乳児の股関節評価"] --> B{"月齢"}
    B -->|"新生児〜生後数か月"| C["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Ortolani test'>Ortolani試験</span>・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Barlow test'>Barlow試験</span><br>不安定性の誘発"]
    B -->|"生後数か月以降"| D["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='limited hip abduction'>開排制限</span>・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='leg length discrepancy'>脚長差</span><br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='thigh skin crease'>大腿皮膚溝</span>の非対称"]
    C --> E{"<span class='jp-term jp-term-diagram' title='ossific nucleus'>骨端核</span>の骨化"}
    D --> E
    E -->|"骨化前<br>(おおむね生後4〜6か月未満)"| F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='hip ultrasound'>股関節超音波</span><br>(<span class='jp-term jp-term-diagram' title='Graf method'>Graf法</span>)"]
    E -->|"骨化後"| G["股関節X線"]
    F --> H["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='concentric (centered) position'>求心位</span>と<span class='jp-term jp-term-diagram' title='acetabulum'>臼蓋</span>形成の評価"]
    G --> H

スクリーニング——全例に超音波を当てるのではない

⚠️ 「早期発見が大事」=「全新生児に超音波」ではない。 AAOSの診療ガイドライン(2014年初版、2022年改訂)は、新生児への普遍的(全例)を行わないことを中等度のエビデンスで支持している。全例超音波と危険因子に絞った選択的超音波を比べた研究で遅発例の頻度に統計学的な差が出ず、全例超音波では治療を受ける児がかえって増えたためである3。

一方で、危険因子を持つ児には画像が要る。AAOSは・家族歴・臨床的不安定性の既往のいずれかがあれば生後6か月までに画像検査を行うことを強いエビデンスで支持し、さらに一度正常と判定した児も生後6か月までの以後の受診時に再診察することを中等度のエビデンスで支持している3。💡 冒頭の「1回の診察で正常なら大丈夫が成り立たない」という性質が、そのまま推奨の形になっている。

日本の健診体制——身体所見で絞り込む

⭐ 日本は超音波の全例スクリーニングではなく、生後3か月の一次健診で身体所見と危険因子を組み合わせて二次検診へ送る仕組みを採る2。一次健診は小児科医・保健師が行い、推奨項目は次の5つである。

推奨項目 診かた
① 股関節 股関節を90〜100度屈曲して開き、開排70度以下(=床から20度以上)で陽性。とくに向き癖の反対側と左右差に注意
② またはの非対称 深くて長い皮膚溝の位置・数の左右差
③ 家族歴 の股関節疾患
④ 女児 —
⑤ 近年は帝王切開で娩出されることが多いが、危険因子は残る。妊娠末期の、とくに両膝が伸展するでが高い

⭐ 二次検診への紹介基準は「①が陽性」または「②〜⑤のうち2項目以上」で、これで受診児の10〜15%が整形外科医による二次検診へ回る2。⚠️ ①だけは単独で紹介になる点を取り違えない(②〜⑤は2つ揃って初めて紹介になる)。

⚠️ 海外ガイドラインと食い違うのは、誤りではなく前提の違いである。 AAOSが名指しする危険因子(・家族歴・不安定性の既往)は「画像を撮る適応」だが、日本の②〜⑤は「整形外科医の二次検診へ送る適応」であって、画像を撮るかどうかは二次検診医が判断する。日本の手引きは超音波を一次健診に加えることを「将来的に望ましい」段階と位置づけており、現行の国内標準はあくまで身体所見主体である2。

⭐ 健診をすり抜ける例が現に存在する。 日本小児整形外科学会が平成23年4月から2年間行った全国実態調査では、歩行開始後に診断される例が年間100例近くあり、その多くは健診を受けていた2。健診を受けたことと見つかったことは別である。

予防としての育児指導

💡 下肢を伸展位で拘束しないことが予防になる。 手引きは、生後すぐからの向き癖による非対称に注意し、M字型を妨げない育児指導と「コアラ抱っこ」を勧めている2。赤ちゃんの半数以上に向き癖があり、右向き癖が多いことがDDHが左に多いことと関連する。秋冬出生児にが高いのも、寒い時期に下肢を伸展位でくるむためとされる。

画像

⭐ が出るまでは超音波、出たあとはX線。 は生後しばらく軟骨のままでX線に写らないため、乳児早期は超音波()が標準になる。骨頭のが現れたあとはX線で・などを評価する。⚠️ 切り替えの月齢は資料によって違う。 AAOSは生後4か月以降は超音波の代わりに骨盤正面X線を用いてよいとする(限定的なエビデンス)3一方、オランダのガイドラインは生後6か月を選択の境目に置いている4。骨化の時期にはがあるので、月齢は目安であって撮像法を決める規則ではない。

オランダのガイドラインは超音波のを用い、2A〜2C型をの保たれた形成不全、それ以外を非(・)としてを分けている4。

日本の二次検診でX線を読むときの指標は次のとおりである2。

指標 見かた
30度以上でと診断する。骨盤の傾き・回旋の無い正面像で測る
骨頭核の位置 非側ではY軟骨線より下・Ombredanne線より内側。側は外上方へ逸脱する
・Calvé線 非側では連続する。側では途絶する

💡 を理由にX線を避けすぎない。 乳幼児の股関節X線撮影のは0.2 mGy程度で、日本の年間自然(約2.1 mSv)と比べても小さい。避けるに越したことはないが、診断を遅らせる理由にはならない2。

治療

早いほどだけで済み、遅れるほど整復操作と手術が必要になる。以下はオランダ整形外科学会の1歳未満児に対するガイドラインの推奨であり、国によって観察期間・の選択・追跡間隔は異なる。

求心位が保たれた形成不全

生後3か月の時点でが保たれている症例はまず経過観察し、6〜12週で正常化しなければ治療を開始する。超音波で形成不全が持続する生後6か月未満にはを処方し、6か月を超える児では代替のを検討する。評価は6週ごとに行い、正常化した時点または生後12か月でを終了する4。

亜脱臼・脱臼

第一段階はやはりで、生後3〜4週と6〜8週に超音波で追跡する。6〜8週を経てもと安定性が得られなければの適応となる。整復が制限で妨げられる場合はを加える。では前方・前外側・内側のいずれかのをの習熟に応じて選び、整復後は12週間のを行い、があればを続ける5。

装具の種類と開始時期は国によって割れている

⚠️ 「が第一選択」は世界共通のではない。 AAOSは、不安定な股関節の初期治療にはPavlik・Craig・Frejkaよりvon Rosenを用いることを中等度のエビデンスで支持している。開始時期についても、不安定性が陽性の股関節に対する即時と2〜9週の遅延のどちらも限定的なエビデンスが支持するにとどまる3。オランダのガイドラインがを第一段階に置いている5のとは、の種類でも開始の急ぎ方でも一致していない。

💡 一致しているのは「安定した股関節に形態異常だけがある場合はを当てずに待つ」という点である。 AAOSは臨床的に安定していて超音波の形態異常のみがある乳児についてを用いない経過観察を支持し(限定的なエビデンス)3、オランダのガイドラインもが保たれた形成不全ではまず経過観察としている4。日本の二次検診の指針も、・にはリーメンビューゲル(Rb)治療などを、には経過観察を割り当てている2。

⚠️ 診断が遅れた症例ほどが必要になる。 ・の窓を過ぎ、の変形が固定してしまうと、側または骨盤側ので受け皿と骨頭の向きを作り直すしかなくなる。

遅発例で何と迷うか

歩行開始後にやで見つかる遅発例では、股関節そのものの他疾患と紛らわしい。年齢が最も強い手がかりになる。

鑑別 見分ける手がかり
幼児、先行する、数日で軽快する急性経過
学童期、の。X線で骨頭の
思春期、肥満、での骨頭のすべり
神経筋疾患による麻痺性 などの基礎疾患、筋緊張の異常

⚠️ DDHの遅発例は「痛くない」ことが多い。 痛みをに来た児では、まず・・を考える。

合併症と予後

まとめ

  • 「」から名称が変わったのは、本症が形成不全・・の連続体であり、出生後に発生も自然軽快もするためである。
  • Ortolani(整復される)とBarlow(する)はの手技で、生後数か月を過ぎると陰性化する。以後は・・の非対称が手がかりになる。
  • 画像はが出る前が超音波()、骨化後がX線。切り替えの月齢は資料によって違い、AAOSは生後4か月以降のX線を、オランダのガイドラインは生後6か月を選択の境目に置く。日本の二次検診は30度以上をとし、・Calvé線の途絶をの所見とする。
  • 危険因子は女児・・家族歴・・・・きつい巻き布で、左股関節が最も多い。
  • ⭐ 全新生児へのは推奨されていない(AAOS)。危険因子(・家族歴・不安定性の既往)があれば生後6か月までに画像を撮り、正常だった児も6か月までは再診察する。日本は生後3か月の一次健診で①が陽性、または②〜⑤(皮膚溝非対称・家族歴・女児・)のうち2項目以上で二次検診へ紹介する。
  • 治療はから始まり、遅れるほど・・と侵襲が上がる。⚠️ の種類・開始時期・観察期間はガイドラインの発行国によって割れており(オランダはを第一段階に置くが、AAOSは不安定な股関節の初期治療にvon Rosenを支持する)、一致しているのは「安定していて形態異常だけならを当てずに待つ」という点である。

出典

  1. 1.Developmental Dysplasia of the Hip: A Review of Etiopathogenesis, Risk Factors, and Genetic Aspects(Medicina (Kaunas)・2020)本症が股関節の軽度の靱帯弛緩から完全脱臼までの幅を持つ病態であること、出生後に認める新生児股関節不安定性の最大88%が生後8週までに自然に軽快すると既報を引いていること、生後6か月を過ぎると自然軽快はきわめて起こりにくく介入を要すると述べていること、新生児での発生率が地域によって大きく異なり全世界ではおおむね出生1000あたり0.1〜6.6例と見積もられ、60歳までの一次人工股関節全置換術の最大30%を占めると既報を引いていること、危険因子として女児(男児の7〜9倍)・左股関節・骨盤位分娩・経腟分娩・羊水過少・高出生体重・初産・きつい巻き布・第一度近親者の家族歴(12倍)・ダウン症候群や内反足などの合併奇形・斜頸・靱帯弛緩を一覧に挙げていることを確認した閲覧 2026-09-02
  2. 2.乳児健康診査における股関節脱臼二次検診の手引き(日本整形外科学会・日本小児整形外科学会(平成29年度日本医療研究開発機構研究費 成育疾患克服等総合研究事業)・2018)日本の一次健診の推奨5項目が①股関節開排制限(股関節を90〜100度屈曲して開き、開排70度以下すなわち床から20度以上で陽性)②大腿皮膚溝または鼠径皮膚溝の非対称③家族歴④女児⑤骨盤位分娩であること、二次検診への紹介基準が「①開排制限が陽性であれば紹介する、または②〜⑤のうち2項目以上が陽性であれば紹介する」で紹介率が10〜15%になること、一次健診が生後3か月に小児科医・保健師によって行われ、超音波を加えたスクリーニングは「将来的に望ましい」段階にとどまること、二次検診のX線診断で臼蓋角30度以上を臼蓋形成不全と診断し、骨頭核が非脱臼側ではY軟骨線の下・Ombredanne線より内側にあること、Shenton線とCalvé線の途絶を脱臼側で認めること、乳幼児股関節X線撮影の被曝が0.2 mGy程度であること、日本小児整形外科学会の平成23年4月からの2年間の全国実態調査で歩行開始後に診断される例が年間100例近くあり多くは健診を受けていたこと、男児は股関節が固く左右対称に90度まで開かない例もあること、右向き癖が多くDDHが左に多いことと関連すること、秋冬出生児に発生率が高いこと、予防としてM字型開脚を妨げない育児指導と「コアラ抱っこ」を勧めていることを確認した。閲覧 2026-09-05
  3. 3.Detection and Nonoperative Management of Pediatric Developmental Dysplasia of the Hip in Infants up to Six Months of Age: Evidence-Based Clinical Practice Guideline(American Academy of Orthopaedic Surgeons・2022)2014年に初版が出て2022年3月21日に理事会が採択した改訂版の9推奨のうち、「新生児への普遍的(全例)超音波スクリーニングを行わないことを中等度のエビデンスが支持する(Moderate)」「骨盤位分娩・家族歴・臨床的不安定性の既往のいずれかを持つ乳児では生後6か月までに画像検査を行うことを強いエビデンスが支持する(Strong)」「不安定性の診察が正常だった乳児を生後6か月までの以後の受診時に再診察することを中等度のエビデンスが支持する(Moderate)」「生後4か月以降は超音波の代わりに骨盤正面X線を用いることを限定的なエビデンスが支持する(Limited)」「臨床的に安定しているが超音波で形態異常のある股関節は装具を用いず経過観察することを限定的なエビデンスが支持する(Limited)」「不安定な股関節の初期治療にPavlik・Craig・Frejka装具よりvon Rosen副子を用いることを中等度のエビデンスが支持する(Moderate)」「不安定性陽性の股関節には即時装具治療と2〜9週の遅延装具治療のいずれも限定的なエビデンスが支持する(Limited)」と述べていることを、Summary of Recommendations と Universal Ultrasound Screening の本節で確認した。全例超音波と選択的超音波の比較で遅発例の頻度に統計学的差が無かったこと(Holen 2002 では全例0.13/1000・選択的0.65/1000)も同節に記載されている。閲覧 2026-09-05
  4. 4.Treatment of centered developmental dysplasia of the hip under the age of 1 year: an evidence-based clinical practice guideline. Part 1 of the Dutch DDH guideline(EFORT Open Reviews / Dutch Orthopedic Society・2022)オランダ整形外科学会のガイドラインが、超音波のGraf分類2A〜2C型を求心位の保たれた形成不全と位置づけたうえで、生後3か月の求心位が保たれた症例はまず経過観察し6〜12週で正常化しなければ外転装具治療を開始すること、超音波で形成不全が持続する生後6か月未満にはPavlik装具を処方し6か月を超える児では代替の外転装具を検討すること、6週ごとに評価すること、股関節が正常化した時点または生後12か月で装具を終了することを推奨したこと、転帰指標として遺残形成不全をTönnis-Brunkenの臼蓋角で評価し合併症として無腐性壊死・大腿神経障害を挙げていることを確認した閲覧 2026-09-02
  5. 5.Treatment of decentered developmental dysplasia of the hip under the age of 1 year: an evidence-based clinical practice guideline. Part 2 of the Dutch DDH guideline(EFORT Open Reviews / Dutch Orthopedic Society・2022)同じオランダのガイドラインが、亜脱臼・脱臼した股関節への第一段階としてPavlik装具を推奨したこと、生後3〜4週と6〜8週に超音波で追跡すること、6〜8週を経ても求心位と安定性が得られなければ非観血的整復の適応となること、整復が股関節外転制限で妨げられる場合は内転筋腱切離の適応となること、観血的整復では前方・前外側・内側のいずれかの進入路を術者の習熟に応じて選ぶこと、整復後は12週間のギプス固定を行い遺残形成不全があれば外転装具を続けることを推奨したことを確認した閲覧 2026-09-02