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Disease Atlas · 精神 · 病態

注意欠如・多動症(ADHD)

Attention-deficit/hyperactivity disorder

別名
ADHD注意欠如多動症注意欠如・多動性障害
臓器系
精神神経
科目
PediatricsPsychiatry
トピック
小児科 3-14:小児行動・神経発達症精神医学 A-17:児童青年期の精神疾患精神医学:成人のADHD
鑑別疾患
気分障害(うつ病・双極性障害)自閉スペクトラム症重篤気分調節症素行症知的発達症反抗挑発症不安症群不眠障害・ナルコレプシー
関連疾患
チック症(トゥレット症候群)限局性学習症物質使用症群発達性協調運動症発達性言語障害
治療薬
メチルフェニデートアンフェタミン誘導体リスデキサンフェタミンアトモキセチングアンファシンクロニジン
元疾患
神経線維腫症1型
原因となる疾患
甲状腺ホルモン抵抗性
適応薬
アトモキセチンメタンフェタミンリスデキサンフェタミン

🧠 全体像:(ADHD)は、および/または・がに比べて持続し、家庭、学校、職場、など複数場面の機能を損なうである。診断はや集中力検査だけで決めず、12歳以前からの、複数情報源、現在の機能障害、鑑別・併存症を統合する。治療では環境調整と本人・家族への支援を土台に、年齢、目標、併存症、有害事象を踏まえて行動的介入と薬物療法を組み合わせる。

病態

ADHDには高い遺伝的寄与があり、注意の配分、反応抑制、、時間管理などに関わる―線条体―小脳ネットワークと、ドパミン・ノルアドレナリン系の発達差が関与する。単一の遺伝子、脳画像、血液検査で診断できる病態ではなく、早産、周産期要因、環境要因なども個人ごとに異なる組合せで関わる。

育て方の失敗、怠け、意志の弱さが原因ではない。一方、症状による困難は、課題の長さ、刺激の多さ、性、支援の有無で変化する。構造化された環境では目立たず、要求が増える進学、就職、独立後に初めて明らかになることもある。

flowchart TD
    A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='genetic predisposition'>遺伝的素因</span>と神経発達の多様性"] --> B["注意調整・反応抑制・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='reward'>報酬</span>処理の困難"]
    B --> C["忘れ物・課題未完了・待てない・割り込み"]
    C --> D["叱責・失敗経験・対人葛藤"]
    D --> E["自己評価低下・回避・二次的な不安や抑うつ"]
    F["環境調整・技能支援・適切な治療"] --> G["課題負荷と症状のずれを小さくする"]
    G --> H["学習・就労・関係・安全を改善"]

臨床像

中核症状

領域 小児でみられやすい例 青年・成人でみられやすい例
指示を最後まで聞けない、課題を終えない、忘れ物、物をなくす、気が散る 期限管理、予定、書類、家事、金銭管理が不安定。長い会議や読書に集中しにくい
席を離れる、走り回る、静かに遊べない、話し続ける 外見上の走り回りより、落ち着かなさ、過密な予定、休むことの苦手さとして現れる
答えを待てない、順番を待てない、会話や遊びへ割り込む 性急な決断、危険運転、衝動買い、対人場面での遮りとして機能を損なう

同じ人でも年齢と環境により症状の表れ方は変わる。は加齢で目立ちにくくなる一方、、時間感覚、整理、の困難は成人まで続き得る。興味の強い活動へ長時間集中できることは、状況に応じて注意を配分し直す困難と矛盾しない。

DSM-5では、優勢な症状の組合せにより優勢、多動・衝動優勢、混合の各臨床像を記載する。臨床像はな人格類型ではなく、経過で変わり得る。

併存症と二次的影響

⚠️ 成績不振や落ち着かなさをすべてADHDに帰属させない。併存症は症状を増幅し、と安全性を変える。、、活動増加が明確なエピソードとして生じる場合は躁・を優先して評価する。

診断

診断基準の骨格

要件 内容
症状数 9項目、・9項目のうち、17歳未満は各領域6項目以上、17歳以上は5項目以上1
持続 に不釣合いな症状が6か月以上続く
発症時期 症状のいくつかが12歳以前に存在する1。成人では通知表、家族、過去記録などでを再構成する
場面 家庭、学校、職場、友人関係など2つ以上の重要な場面に存在する。は、症状と機能障害の両方が2つ以上の主要な場面で文書化されていることを診断の要件としている2
影響 社会、学業、就労などの機能を妨げる明確な証拠がある
除外 の経過中だけに起こるものではなく、他の精神・身体疾患や物質作用でよりよく説明されない

💡 この2つの数字はDSM-IVから変わった。 DSM-IVは各症状領域9項目中6項目を全年齢に求め、発症年齢基準(基準B)も「7歳未満で症状と機能障害の両方が存在すること」だった。DSM-5はこれを、17歳以上では各領域5項目へ引き下げ、基準Bを「12歳未満で症状のみが存在すること」へ改めている。⚠️ 同じ「機能障害→症状」の変更は基準C(2場面)にも入っている——DSM-5が2つ以上の場面に求めるのは症状であって機能障害ではない。上表に併記したの「症状と機能障害の両方」は、DSM-5より厳しいの要件である。DSM-IVの閾値は幼児には妥当でも、青年・成人でADHD関連の機能障害を抱える人を同定するには有効でなかったという知見が背景にある。1

症状数を満たすだけでは診断しない。本人、保護者・パートナー、教員・職場、過去の記録から、症状がどの場面で何を損なうかを具体化する。評価尺度は情報を標準化し治療反応を追う助けになるが、単独で確定または除外できない。、、、脳画像、遺伝学的検査をルーチンの確定検査として用いない。

flowchart TD
    A["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='inattention'>不注意</span>・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='hyperactivity'>多動性</span>・<span class='jp-term jp-term-diagram' title='impulsivity'>衝動性</span>による困難"] --> B["本人と複数情報源から<span class='jp-term jp-term-diagram' title='developmental history'>発達歴</span>を収集"]
    B --> C{"12歳以前から<br>6か月以上続くか"}
    C -->|"いいえ・不明"| D["発達記録を補い、他の原因を評価"]
    C -->|"はい"| E{"2場面以上で<br>機能障害があるか"}
    E -->|"いいえ"| F["環境特異的な負荷・関係・学習課題を評価"]
    E -->|"はい"| G["視聴覚・睡眠・身体・精神・物質要因を評価"]
    G --> H["併存する発達症・学習症・気分不安症を評価"]
    H --> I{"基準を満たし<br>他疾患でよりよく説明されないか"}
    I -->|"いいえ"| J["主な原因に応じて支援・治療"]
    I -->|"はい"| K["ADHDの臨床像と支援<span class='jp-term jp-term-diagram' title='needs'>ニーズ</span>を共有"]
    K --> L["家庭・学校・職場を含む治療計画"]

鑑別と評価

鑑別 区別の要点
睡眠不足・・ 、いびき・無呼吸、抵抗しがたい眠気、を確認する
不安症・うつ病 心配、、に伴うか、幼少期から場面横断的かをみる
ADHDは持続的な発達特性。躁病では気分・活動・の変化がエピソード性に出現する
相互性、、感覚特性を評価する。ADHDと併存し得る
学習症・ 特定教科または全般的な認知・と課題要求のずれを評価する
トラウマ、虐待、家庭・学校環境 発症の時間関係、、回避、解離、安全、特定場面への限局を確認する
身体・薬物要因 視聴覚障害、、てんかん、薬剤、・などの物質使用を確認する

評価時には、学業・就労、事故・運転、関係、金銭管理、睡眠、食事、物質使用を尋ね、抑うつ、・自殺、虐待・搾取の安全評価を行う。小児では成長と血圧、成人では心血管リスクも確認する。

治療

共通の土台

  • 本人と家族へ、ADHDの特性、強み、利用できる支援、治療の利益と害を説明し、目標を「症状数」だけでなく宿題、遅刻、事故、対人葛藤など具体的な機能で定める。
  • 課題を短く分ける、明確な指示、視覚的予定、休憩、刺激の少ない席、時間延長、提出・持物の仕組み化など環境を調整する。
  • 小児では保護者トレーニング、教室での行動的介入、支援を組み合わせる。成人では構造化されたADHDに焦点を当てた心理的介入や、時間・金銭・業務管理の支援を検討する。
  • 睡眠、運動、規則的な食事を整え、併存する学習症、気分・不安症、を並行して治療する。除去食やを全例の中核治療として一律に勧めない。

年齢に応じた治療

年齢・状況 第一段階 薬物療法の位置づけ
就学前 ADHDに焦点を当てた保護者トレーニングと教室・家庭の行動的介入 NICEは5歳未満のいかなる小児にも、幼児のADHD診療に精通した専門ADHDサービス(理想的には)の第二の専門的意見なしにADHD薬を開始しない3。AAPは4歳から6歳の誕生日前で、行動介入で十分な改善が得られず中等度〜重度の機能障害が続く場合にを検討してよいとする2
学童(おおむね6〜11歳) 家庭・学校の環境調整、保護者支援、介入 持続する重大な機能障害にはが薬物を検討し、と併用する
12〜17歳 本人の理解・同意を重視し、学校技能、運転、物質使用、服薬流用を扱う 承認薬を症状と機能へ合わせて用い、成人医療への移行を早期から計画する
成人 環境調整、心理的介入、職場・学業支援 中等度以上の持続的障害には薬物を検討し、血圧・脈拍・体重、物質使用、妊娠可能性を含め個別化する。日本で成人に承認されているのは・・で、は成人に適応がない(下記)4567

成人医療への移行

小児科・児童精神科で治療中の青年は、学校卒業時期に成人期も治療が必要かを再評価する。継続が必要なら、原則18歳までに成人診療へ円滑に移れるよう、本人と必要に応じ家族を交えて計画し、小児側と成人側の担当者が診断根拠、治療反応、有害事象、併存症、教育・就労上の支援を引き継ぐ。移行後は成人診療側が、生活、教育、就労、対人機能に加え、物質使用、気分・不安症、学習上の困難などを包括的に再評価する。

薬物療法

薬剤の承認年齢と使用可能性は国・製剤で異なるため、現地の添付文書と専門診療に従う。NICEでは5歳以上の小児・青年の第一選択を、成人の第一選択をまたはのとし、十分な期間・用量で効果不十分またはなら別の刺激薬、、などを段階的に検討する。3

⚠️ 「第一選択」は国境を越えない。 日本でADHDに承認されているのは、(コンサータ)、(ビバンセ)、(ストラテラ)、(インチュニブ)の4剤である。

  • ビバンセの効能・効果は「小児期における注意欠陥/障害(AD/HD)」に限られ、6歳未満および18歳以上の患者における有効性・安全性は確立していない(18歳未満で開始した患者を18歳以降も続ける場合に限り、有益性と危険性を考慮して慎重に投与し、定期的に再評価する)。すなわちNICEが成人の第一選択に挙げる薬剤が、日本では成人に承認されていない。の既往は禁忌である7。
  • コンサータの効能・効果は年齢による限定がなく、18歳以上の用法・用量がある(6歳未満は未確立)4。
  • ストラテラとインチュニブも効能に年齢の限定がなく、18歳以上の用法がある。インチュニブは妊婦または妊娠している可能性のある女性に禁忌である56。
  • コンサータとビバンセは、管理システムに登録されたのいる医療機関と薬剤師のいる薬局で、登録患者に対してのみ投与でき、薬局は調剤前に・医療機関・患者の登録を確認する必要がある(ADHD適正流通管理システム)8。ストラテラとインチュニブはこの管理システムの対象ではない56。

成人の国内の薬物療法(用量・禁忌・流通管理)の詳細は成人のADHDを正本とし、ここでは要点にとどめる。

flowchart TD
    A["環境調整後も重大な機能障害"] --> B["年齢・目標・併存症・本人の希望を確認"]
    B --> C["心血管歴・家族歴・血圧・脈拍<br>身長・体重・精神状態を評価"]
    C --> D{"刺激薬が適切か"}
    D -->|"はい"| E["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='methylphenidate'>メチルフェニデート</span>または<br>年齢に応じた<span class='jp-term jp-term-diagram' title='amphetamine'>アンフェタミン</span>系"]
    D -->|"いいえ"| F["<span class='jp-term jp-term-diagram' title='atomoxetine'>アトモキセチン</span>または<br><span class='jp-term jp-term-diagram' title='guanfacine'>グアンファシン</span>など"]
    E --> G["少量から症状と有害事象で漸増"]
    F --> G
    G --> H{"目標機能が改善し<br>有害事象を許容できるか"}
    H -->|"はい"| I["継続監視と少なくとも年1回の総合見直し"]
    H -->|"いいえ"| J["服薬状況・診断・併存症・製剤を再評価"]
    J --> K["別系統への変更または専門施設へ相談"]
薬剤群 主な特徴 重要な安全事項
・系 効果発現が速く、年長児・成人では第一選択になりやすい 食欲低下、体重減少、不眠、血圧・脈拍上昇、変化、精神病・。乱用、依存、転用、のリスクを反復評価する
。効果判定には刺激薬より時間を要する。日本の効能は年齢の限定がなく成人の用法もある5 小児・青年のに関するFDA枠付き(日本の電子添文は基本的注意で観察を求める)、血圧・脈拍上昇、食欲・成長、まれな重篤肝障害を監視する。日本の禁忌は重篤な心血管障害・・など5
剤 。日本の効能は年齢による限定がなく、成人の用法もある(国により承認年齢は異なる)。や睡眠問題を伴う例で選択肢になり得る 傾眠、低血圧、徐脈、失神。急な中止は・頻脈を起こし得るため段階的に減量する。日本では妊婦と第二度以上の房室ブロックが禁忌6
剤 国により小児ADHDの選択肢。鎮静が目立ち得る 低血圧、徐脈、傾眠。急に中止せずする

急性の精神病または中はADHD薬を中止し、エピソード治療後に利益と害を再評価する。、不安症、の併存だけで刺激薬を一律に除外せず、ゆっくり漸増して症状と有害事象を個別に追う。

刺激薬は他者と共有せず、施錠できる場所などで安全に保管し、残薬は地域の回収方法に従って廃棄する。処方どおりを超える用量・頻度で使わないよう説明し、服薬を求めてくる友人・同僚の存在も確認する。

開始前評価と監視

時点 確認事項
開始前 診断と治療必要性、併存症、処方薬・物質使用、乱用・転用リスク、身長・体重、血圧・脈拍、心血管症状・診察、若年突然死・重篤不整脈の家族歴
漸増中 本人・家族・学校などから標準尺度と具体的機能を確認し、各用量変更で効果、食欲、睡眠、気分、血圧・脈拍を評価する
維持中 血圧・脈拍を用量変更前後と少なくとも6か月ごと、児童青年の身長を6か月ごとに測定する。体重は10歳以下で3か月ごと、10歳超では開始3・6か月後と以後6か月ごと、成人では6か月ごとを目安にする3
長期 目標機能、有害事象、併存症、服薬の必要性、・減量希望、学校・就労支援を少なくとも年1回総合的に見直す

心血管病歴・家族歴と診察が正常なら、刺激薬、、開始前の心電図を一律には必要としない。・胸痛、突然始まる規則的な、、心不全徴候、・心臓、若年、持続する高血圧などがあれば、開始前に循環器専門評価を行う。

成長停滞、体重減少、頻脈、高血圧、失神、重い気分変化、精神病・、があれば、原因と緊急性を評価して用量、投与時刻、薬剤、食事支援、の適否を見直す。ではなく本人の生活目標が改善しているかを継続的に確認する。

まとめ

  • ADHDはおよび/または・によるで、育て方や意志の弱さが原因ではない。
  • 診断では、6か月以上、12歳以前から、2場面以上、に不釣合い、明確な機能障害という条件を複数情報源で確かめる。
  • 評価尺度や集中力検査だけで診断せず、睡眠、学習、発達、気分、不安、トラウマ、身体疾患、薬剤・物質を評価する。
  • 環境調整、保護者・学校支援、本人の技能支援は年齢を問わず治療の土台であり、未就学児では行動的介入を先行する。
  • 薬物療法はが個別化し、効果と機能に加えて成長、体重、血圧・脈拍、睡眠、気分、乱用・転用・を監視する。

出典

  1. 1.Changes in the Definition of ADHD in DSM-5: Subtle but Important(Neuropsychiatry・2013)DSM-5の症状基準(基準A)はDSM-IVから実質的に変わっていないが、青年期・成人期での症状の現れ方の例が追加され、"a reduction from six to five in the minimum number of symptoms in either symptom domain required for older adolescents and adults" として17歳以上で必要な症状数が各領域6項目から5項目へ引き下げられた。発症年齢基準(基準B)は "from onset of symptoms and impairments before age 7 to onset of symptoms before age 12" へ変更された。背景として、DSM-IVの各領域9項目中6項目という閾値は幼児には妥当でも青年・成人のADHD関連の機能障害を同定するには有効でないことが明らかになってきた点が挙げられている。閲覧 2026-09-04
  2. 2.Clinical Practice Guideline for the Diagnosis, Evaluation, and Treatment of Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder in Children and Adolescents(American Academy of Pediatrics / Pediatrics・2019)診断にあたっては、DSM-5基準を満たすことに加えて "documentation of symptoms and impairment in more than 1 major setting (ie, social, academic, or occupational)" を、保護者・教員・学校職員・関与する精神保健専門職からの報告を主な情報源として確かめるべきとする。就学前(4歳から6歳の誕生日まで)では保護者向け行動管理トレーニングと行動的学級介入が第一選択であり、"Methylphenidate may be considered if these behavioral interventions do not provide significant improvement and there is moderate-to-severe continued disturbance in the 4- through 5-year-old child's functioning" とされる。またDSM-IVが7歳未満の発症を求めたのに対しDSM-5は12歳未満の発症を求めると明記している。閲覧 2026-09-04
  3. 3.Attention deficit hyperactivity disorder: diagnosis and management (NICE guideline NG87)(National Institute for Health and Care Excellence・2018)2018年3月14日公表・2019年9月13日最終更新の英国NICEガイドライン。5歳未満の小児には、幼児のADHD診療に精通した専門ADHDサービス(理想的には三次医療機関)の第二の専門的意見なしにADHD薬を提供しないとする。薬物療法は5歳以上の小児・青年でメチルフェニデート(短時間作用型または長時間作用型)を第一選択とし、成人ではリスデキサンフェタミンまたはメチルフェニデートを第一選択とする(成人のリスデキサンフェタミンは適応外使用にあたる旨の注記付き)。監視については、小児・青年の身長を6か月ごと、体重を10歳以下では3か月ごと、10歳超の小児・青年では開始3か月後と6か月後、以後6か月ごと、成人では6か月ごとに測定するとしている。閲覧 2026-09-04
  4. 4.コンサータ錠18mg/27mg/36mg 添付文書(2026年6月改訂・第5版)(医薬品医療機器総合機構(PMDA)/ヤンセンファーマ株式会社・2026)効能が「注意欠陥/多動性障害(AD/HD)」で年齢による限定がなく、6歳未満の有効性・安全性が未確立であること、用法・用量に18歳未満(初回18 mg、維持18〜45 mg、1日54 mg以下)と18歳以上(初回18 mg、1週間以上あけて9 mgまたは18 mgずつ増量、1日72 mg以下)の両方があること、劇薬・向精神薬(第一種)であること、警告として管理システムに登録された医師のいる医療機関・薬剤師のいる薬局で登録患者にのみ投与し文書で説明・同意を得ること、投薬期間が1回30日分を限度とされることを電子添文で確認した。閲覧 2026-11-12
  5. 5.ストラテラカプセル5mg/10mg/25mg/40mg 添付文書(2024年4月改訂・第2版)(医薬品医療機器総合機構(PMDA)/日本イーライリリー株式会社・2024)効能が「注意欠陥/多動性障害(AD/HD)」で年齢による限定がなく、18歳以上の用法(1日40 mgから開始、80〜120 mgで維持、120 mgを超えない)があること、劇薬であること、禁忌が過敏症・MAO阻害剤・重篤な心血管障害・褐色細胞腫またはパラガングリオーマ・閉塞隅角緑内障の5項目であること、警告欄や管理システム(登録制の流通管理)の記載がないことを電子添文で確認した。閲覧 2026-11-12
  6. 6.インチュニブ錠1mg/3mg 添付文書(2026年6月改訂・第6版)(医薬品医療機器総合機構(PMDA)/武田薬品工業株式会社・2026)効能が「注意欠陥/多動性障害(AD/HD)」で年齢による限定がなく、18歳以上の用法(1日2 mgから開始、維持4〜6 mg、6 mgを超えない)があること、劇薬であること、禁忌が過敏症・妊婦または妊娠している可能性のある女性・第二度以上の房室ブロックの3項目であること、急な中止で血圧上昇・頻脈が起こりうること、警告欄や管理システム(登録制の流通管理)の記載がないことを電子添文で確認した。閲覧 2026-11-12
  7. 7.ビバンセカプセル20mg/ビバンセカプセル30mg 添付文書(2026年10月改訂・第6版)(医薬品医療機器総合機構(PMDA)・2026)日本のリスデキサンフェタミンメシル酸塩(ビバンセカプセル)の添付文書。効能・効果は「小児期における注意欠陥/多動性障害(AD/HD)」で、6歳未満および18歳以上の患者における有効性・安全性は確立していないと明記される(18歳未満で開始した患者を18歳以降も継続する場合は有益性と危険性を考慮して慎重に投与し定期的に再評価する)。規制区分は劇薬・覚醒剤原料・処方箋医薬品で、警告として、AD/HDの診断・治療に精通し薬物依存を含むリスクを管理できる、管理システムに登録された医師のいる医療機関および薬剤師のいる薬局において登録患者に対してのみ投与すること、薬局は調剤前に当該医師・医療機関・患者の登録を確認することが求められている。用法・用量は通常小児に30mgを1日1回朝経口投与し、1日70mgを超えない範囲で増減する。禁忌9項目に薬物乱用の既往があり、保険給付上は投薬量が1回30日分までに限られることを、2026年10月改訂・第6版で再確認した。閲覧 2026-11-12
  8. 8.コンサータ錠 医薬品リスク管理計画書(RMP):PDF以外の資材一覧(医療従事者向け)(医薬品医療機器総合機構(PMDA)/ヤンセンファーマ株式会社・2019)資材一覧に、医師向け・薬剤師向けの登録説明資材「コンサータ錠、ビバンセカプセル ADHD適正流通管理システムと処方までの流れ」、患者登録同意書、医療従事者向けのe-ラーニング教材が挙げられ、コンサータとビバンセが共通のADHD適正流通管理システムで管理されることを確認した。閲覧 2026-11-12